初出産の平均年齢は?高齢出産のリスクと知っておくべき対策を紹介!

近年女性の社会進出などをきっかけに、出産時の平均年齢は毎年上昇しています。出産の平均年齢があがることは、出産をする女性のリスクが増えていることを意味します。この記事では、出産年齢の推移やリスク、高齢出産の対策について丁寧に解説していきます。

今の出産年齢はどれくらい?リスクや対策は?

みなさんの中で、出産の平均年齢が何歳なのか気になっている方もいらっしゃるかと思います。


可能であれば20代後半に結婚して30歳までに第一子を出産したい、というシナリオを描いている方も多いことでしょう。


特に高齢出産と言われる35歳を過ぎての出産はリスクがあると言われています。


では、日本における第一子の平均出産年齢は何歳なのでしょうか?


また、高齢出産に対するリスクの対策はあるのでしょうか?


そこで、この記事では出産時の平均年齢と高齢出産の対策について、

  • 初出産平均年齢:厚生労働省によると平成28年は平均30.7歳
  • 高齢出産に伴うリスクとメリットとは?
  • 高齢出産に備えて入っておくべき保険について

以上のことを中心に解説していきます。


この記事を読んでいただければ、高齢出産のリスクとその対策について知識をつけることができます。


ぜひ最後までご覧ください。


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初出産平均年齢:厚生労働省によると平成28年は平均30.7歳

厚生労働省によると、第一子の平均出産年齢は平成28年で平均30.7歳です。


厚生労働省 人口動態月報年計


では第一子の平均出産年齢はどのように推移してきたのでしょうか。


細かく見ていくことにしましょう。

初出産年齢の推移と結婚~出産までの平均期間

第一子の平均出産年齢は年々上昇しています。


戦後間もない昭和25年は24.8歳でした。


その後、昭和50年には25.7歳、平成7年には27.5歳、平成17年には29.1歳となっています。


では女性の平均初婚年齢はどのように推移してきたのでしょうか。


こちらも平成7年には26.3歳だったのが、平成28年には29.4歳に上昇しています。


平均初婚年齢が上昇してきたことにより、第一子の出産年齢も上昇していると判断できます。


ちなみ結婚してから第一子の出産までは平均約2年と言われています。


ベネッセ教育総合研究所


これらのことから結婚してすぐに出産とはならず、少しだけ2人の時間を大切にしてから出産へと進む方が多いようです。

第二子の出産平均年齢は?

二人目が欲しいけれど、第一子を出産した年齢が30歳前後であれば第二子は30歳半ばで、ということになりますよね。


では統計データ上ではどのような結果となっているのでしょうか。


第二子の出産平均年齢は、30歳~34歳が多くなっています。


厚生労働省 人口動態月報年計


35歳以上の出産は高齢出産でリスクがあるとの認識があるため、30歳~34歳で第二子も出産する場合が多いようです。

平均年齢上昇の理由

では出産平均年齢が上昇しているのはどのような理由があるのでしょうか。


一番の理由は女性の社会進出が進んだことではないでしょうか。


昔は男性が外で働き、女性が家庭を守りながら子育てをするというのが良しとされていました。


ところが、女性も高校卒業後、大学に進学しキャリア形成をすることが当たり前となっています。


特に最近は国も女性の社会進出を積極的に推し進めています。


仕事をしながら子育ても決して不可能ではないのですが、自身のキャリア形成を優先する人が増えています。


また、最近では待機児童といい、保育園に入れたくても入れない地域もあります。


そうなると必然的に女性が仕事を辞めて育児に専念しなければならなくなります。


そのようなことが発生していることから、結婚は後回しにして自身のキャリア形成を優先する人が増えている要因といえるでしょう。

補足:アメリカでの高齢出産事情!世界と日本の比較

アメリカでも日本と同じように35歳以上が高齢出産と言われています。


ところがアメリカは日本とは少し事情が異なります。


日本で40歳以上で出産すると、「親が年でかわいそう」などのような見られ方をされても不思議ではありません。


しかし、アメリカでは高齢出産がセレブの特権とまで言われているのです。


アメリカの芸能界では40歳以上で初出産する人が多くいます。


たとえば、ジャネット・ジャクソンはなんと50歳で初出産を経験しています。


では、世界の国々の初出産の平均年齢はどれくらいなのでしょうか。


1位:ギリシャ 31.2歳(2010年)

2位:オーストラリア 30.5歳(2006年)

3位:韓国 30.3歳(2011年)

16位:スウェーデン 28.9歳(2010年)

45位:アメリカ 25.4歳(2009年)

世界平均:23.7歳


国債統計格付けセンター


世界平均は23.7歳です。


意外にもアメリカは45位で25.4歳と比較的若いです。


傾向としては、先進国では初出産の平均年齢が高めで、新興国は平均年齢が低めです。


先進国などは経済的に豊かであり、女性の社会進出が高いことから結婚や出産の年齢が遅くなる傾向があります。

高齢出産に伴うリスクとメリットとは?

アメリカでも高齢出産がセレブの間でブームとなったり、日本でも40歳を超えて初出産を経験する人が増えています。


では35歳からが高齢出産と言われる中で、どのようなリスクがあるのでしょうか。


まず、リスクとして以下のことが挙げられます。

  1. ダウン症発生率が高くなる
  2. 流産、難産の確率が高くなる
  3. 妊婦特有の病気が発症しやすい

一方、高齢出産に伴うメリットもあります。


それは金銭的・精神的に余裕を持つことができるという点です。


それぞれについて詳しく見ていくことにしましょう。

リスク①:ダウン症発症率が高くなる

ダウン症の発生確率は母親の年齢と相関関係が強いと言われます。

  • 20歳:1/1667
  • 30歳:1/952
  • 35歳:1/378
  • 40歳:1/106

ビジネスジャーナル


40歳では106人に1人がダウン症の発生確率があるとされています。


これは決して低い確率ではありません。


ダウン症の親の子供もダウン症になる確率が高くなります。


原因ははっきりとはしていませんが、高齢出産に伴うダウン症のリスクは高くなります。

リスク②:流産・難産の確率が高くなる

高齢出産は流産、難産の確率が高くなるとよく言われます。


流産の定義として、妊娠22週目までに妊娠が中断されることを言います。


では、どれくらいの確率があるのでしょうか。


日本経済新聞のデータによると、流産率は年齢と共に上昇するとされています。


35歳の流産率は21%、45歳では61.4%になるとされています。


日経スタイル

リスク③:妊婦特有の病気が発症しやすい

高齢出産をすると、妊婦特有の病気が発生する可能性があります。


たとえば、

  • 妊娠高血圧症候群
  • 妊娠糖尿病
まず「妊娠高血圧症候群」です。

妊娠時に高血圧を発症した場合をいいます。

妊婦の方の約20人に1人の割合で起こるとされます。

特に早発型と呼ばれる妊娠34週未満で発症した場合は、重症化しやすく注意が必要です。

症状としては、高血圧、けいれん、脳出血、肝臓や腎臓の機能障害などがあります。

また胎児の発育が悪くなったり、胎盤が子宮の壁からはがれて胎児に酸素が届かなくなり、胎児の状態が悪

くなり場合によっては胎児が亡くなってしまう可能性があります。

続いて「妊娠糖尿病」ですが、妊娠中にはじめて発見された糖代謝異常のことをいいます。

こちらは自覚症状がほとんどないため、妊婦健診時に発見されることが多いです。

症状としては肩甲難産、網膜症、羊水量の異常があります。

また、奇形児、胎児の機能不全、最悪の場合流産、難産となることもあります。

高齢出産は胎児だけでなく、ご自身にもリスクがあることを忘れてはいけません。

子供が欲しい、という気持ちもとてもわかりますが、まずはご自身の体も大切にしてください。

メリット①:金銭的・精神的に余裕がある

高齢出産はデメリットばかりではありません。


例えば、高齢出産ではある程度生活の基盤ができ金銭的にに余裕がある状態で出産できるため精神的に余裕ができます。


若くして妊娠を経験した人に比べれば、かなりのアドバンテージです。


また、高齢出産をする人の多くは大学卒などの高学歴の方も多いため、生まれてくる子供もIQが高くなる傾向があります。


これには、経済的に余裕があるため教育費にお金をかけられるということも関係してきます。

参考:高齢出産に備えて入っておくべき保険について

高齢出産のリスクやメリットを把握した上で、備えるべき保険について解説していきます。


まず出産費用はいくらくらいかかるのでしょうか。


一般的には40万円~50万円と言われています。


ちなみに分娩費用については、健康保険から出産育児一時金として42万円が支給されます。


出産費用だけに限れば、金銭的な負担はそこまで大きくはないでしょう。


しかし、前述の通り高齢出産は様々なリスクが伴います。


そのようなリスクに備えて入っておきたいのが、医療保険です。


妊娠、出産に備えるための医療保険の特徴は以下の3つです。

  1. 健康保険の対象外の自然分娩にも保障される
  2. 帝王切開にかかる費用が保障される
  3. 妊婦特有の病気も補償される

まず1、健康保険の対象外の自然分娩にも保障される、についてです。


通常、自然分娩は「治療」とならないため健康保険の適用外です。


しかし、出産一時金として42万円が支給されることは前述しました。


この出産一時金はすぐに支払われるものでないため、あらかじめ自分で用意して後で受け取る形となります。


この自然分娩での出産費用を保障してくれる医療保険も存在します。


ただし、全ての医療保険がこの自然分娩での出産費用を保障してくれるわけではないので、保障内容をしっかりと確認してください。


続いて2、帝王切開にかかる費用が保障される、についてです。


帝王切開は基本的に健康保険が適用されます。


しかし手術費用だけでも20万円以上かかる場合があります。


また、自然分娩に比べ入院日数も多くなることが多いです。


そのため状態にもよりますが、100万円近くの費用がかかる場合があります。


健康保険が適用され自己負担は3割で済み、高額療養費も適用されますが後払いとなるため、まとまったお金を用意しておく必要があります。


そこで帝王切開による手術費用や入院費用を保障してくれる医療保険が存在します。


最後に3、妊婦特有の病気も補償されるについてです。


高齢出産は妊娠特有の病気が発症するリスクが高くなります。


そのため、そのような病気が発症した場合に備える必要があります。


妊婦特有の病気に特化した医療保険はないため、一般的に特約をつけることが多いです。

まとめ:高齢出産のリスクに備え、早めに対策を考えよう

出産の平均年齢の推移と、高齢出産のリスクについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。


今回の記事のポイントは、

  • 女性の社会進出の上昇により、平均初出産年齢も上昇
  • 高齢出産のリスクについて理解する
  • 高齢出産のリスクに備えて、医療保険の加入を検討する

でした。


今では35歳以上の高齢出産は珍しくなくなりましたが、それに伴うリスクがあります。


リスクはあるもののしっかりとリスクを理解し、医療保険に加入すればリスクを低減することは可能です。


特に妊娠に備える医療保険は、妊娠する前に加入する方がお得な場合も多いです。


しっかりと計画を立て、出産に備えることをお勧めします。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。  

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