子供2人4人家族の理想的な世帯年収をシュミレーションで解説します!

子供2人を育てるのに理想的な世帯年収がいくらかご存知ですか?子供2人の4人家族には、8世帯年収800万が必要だと言われています。ここでは子育て世帯の平均世帯年収のほか、子供2人家庭の家計簿シュミレーション、生活が苦しい夫婦のためのやりくりのコツも紹介します。



▼この記事を読んで欲しい人

  • 子供2人の4人家族の方
  • 家計に不安のある方
  • 今の年収で子育てできるか不安な方


▼この記事を読んで分かること

  • 子供2人の4人家族の平均世帯年収は750万円
  • 子供がいる家庭における夫婦のそれぞれの平均年収は、夫は606万円、妻は149万円
  • 子供2人では最低年収500万円から800万円あると良い

内容をまとめると

  • 子供2人の4人家族の平均世帯年収は750万円であり、実際は世帯年収が550万円の家庭が最も多い
  • 0~6歳までの子供がいる家庭における夫婦のそれぞれの平均年収は、夫は606万円、妻は149万円である
  • 子供1人を育てるには世帯年収は500万円、2人を育てるには800万円ほどかかり、地方在住の場合はこれよりも安くなる
  • 子供2人を育てるのに世帯年収が500万円でも可能であるが、子供の進学費用が出せない可能性がある
  • 子供2人を育てるのに世帯年収が足りない場合、夫婦共働きをすることで世帯年収を増やしたり、食費や固定費、旅行費を切り詰める必要がある
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子供2人の4人家族、理想的な世帯年収はいくら?


「子供にはやりたいことをやらせてあげたい」

「子供にはお金が原因でやりたいことをあきらめて欲しくない


子供を持つ親なら、誰でも持つ思いではないでしょうか?


また、子供には良い教育を受けさせてあげたい。そのためにはどのくらいの年収が必要なのだろうと疑問に思う方もいらっしゃると思います。


そこで今回は「子供2人の4人家族の理想的な世帯年収」について

  • 子育て世代の平均世帯年収の実情
  • 子供2人の4人家族の理想的な家計簿とは?
  • 地方在住の場合の必要な年収はいくらか?
  • 子供2人を育てるのに最低限必要な年収はいくらか?

以上のことを中心に解説していきます。 


この記事を読んでいただければ、 子供2人の4人家族でどのくらいの世帯年収が必要かについて知ることができるはずです。 


ぜひ、最後までご覧ください。 

「年収」「世帯年収」「手取り」の違い

子供2人の4人家族の理想的な世帯年収を考えていくにあたり、まず最初に「年収」「世帯年収」「手取り」の違いをはっきりさせておきましょう。



年収」とは、1年間の収入のことを指しています。毎月の給料とボーナスを含めた金額のことを言います。

なお、会社員の場合、毎年源泉徴収票を受け取りますが、その中の「支払金額」になります。


世帯年収」とは夫や妻など、住居と生計を共にする家庭の合計の年収を指しています。


手取り」とは、給料から所得税や住民税などの税金、厚生年金保険や健康保険、雇用保険などの社会保険料が引かれた後の、実際に振り込まれる額のことを指しています。



ここでは年収500万円の場合を例として以下の記事を参考に計算しています。

気になる方は合わせてご覧ください。

子供2人の4人家族の平均世帯年収は「約750万円」最も多いのは「550万円」

ここで実際に、子育て世代の平均世帯年収・夫婦の収入内訳を見ていきましょう。


ここ数年の全国調査の結果によると、子供2人の4人家族の平均世帯年収は「約750万円」です。


この数値は高額所得の世帯を含んだ平均値であり、実際は400万円〜700万円が全体の約6割を占め、子供2人のいる4人家族の世帯年収は「550万円」程度が最も多いとされています。


また、明治安田生命が2018年に行った「子育てに関するアンケート調査」をみてみましょう。


0~6歳までの子供がいる家庭における夫婦の収入内訳については、夫の年収は600万円未満が19.3%と最も多くなっています。


一方、妻の年収は無収入が40.0%ともっとも多くなっています。


       (明治安田生命 子育てに関するアンケート調査 を参考にほけんROOMが作成)



個人年収最頻値個人年収平均
男性~600万円未満606万円
女性収入なし149万円


女性の場合は無収入・専業主婦の割合も多く、共働きの場合であっても500万円未満がほとんどを占めています。

子供のいる世帯の平均所得の中央値は「672万円」

厚生労働省が発表している世帯年収について調査した統計表では、児童のいる世帯での所得の分布はこのようになっています。



   (ほけんROOM作成)


所得金額の中央値は「672万円」、平均所得金額(552万3千円)以下の割合は35.2%と他の形態の世帯に比べ、収入は多めとなっています。

子供のいる世帯での平均貯蓄額は「723.8万円」

続いて、厚生労働省の2019年各種世帯の貯蓄額階級別・借入金額階級別世帯数の構成割合を参考に子供がいる家庭の平均貯蓄額をみてみましょう。

まず、子供のいる家庭で貯蓄を行っているのは90%近く、ほとんどの家庭で将来の教育に備えた貯蓄があることがわかります。

  (ほけんROOM作成)


次に貯蓄がある家庭のうち、どのくらいを貯蓄しているのかについてみていきます。


こちらは「児童のいる家庭」というカテゴリでの結果ですので、子供の年齢や人数は加味されていないことをご了承ください。


平均貯蓄額は723.8万円です。


   (ほけんROOM作成)

子供2人の4人家族の理想の家計簿をシュミレーション!何にお金がかかる?

「子供が2人いるけれど、今の年収で教育費は足りるのだろうか?」

「子供2人の4人家族で、不自由のない生活をするのにはどのくらいの年収が必要なのだろう?」


子供2人を育てていく上で、年収は多ければ多いほど良いというのはありますが、実際、理想とする生活を送るためには、どのくらいお金が必要となるのでしょうか?


というわけで、ここからは、いくつかの例を見ながら子供2人の4人家族の理想の家計簿をシミュレーションしていきます。


子育て世代の母親対象のアンケートによると、子供1人を育てるのに必要な年収は「500万円」という回答が最も多い結果となっています。 


年収500万円が必要という理由としては、「大学まで行くとなるとこのくらいは最低限必要なのでは」「塾や習い事にお金をかけたいのでそこそこ年収がないとキツい」といった意見が挙げられています。 


なお、大学の学費は私立の場合600万円かかるので、将来大学に進学することを考えた場合、普段の生活費に加えて進学費用を貯蓄していく必要があり、年収500万円は必要となるでしょう。


子供の学費・教育費についてはこちらの記事でまとめていますので、合わせてご覧ください。

子育てにかかる費用で負担が大きい項目は?

子供2人がいる家庭で、家計簿の項目の多くを占めるのが、子供の教育費だと思います。


教育費・養育費のうち、負担の大きいと感じる項目をみてみましょう。


これを見ることによって、その他の家庭がどこにお金をかけているのか、また、どこから節約していけるのか考えるヒントになるかもしれません。



   (明治安田生命2018年子育てに関するアンケート調査より引用)


こちらをみてみると

  • 保育園・幼稚園代
  • 習い事やお稽古事の費用
  • 食費
が全体で大きな負担になてっていることがわかります。

また、女性の感覚としては
  • レジャー・旅行費用 
  • 日用品 
  • 誕生日・クリス
    マス・お年玉等記念日の費用
が負担であるという意識もあるようです。

子供が2人いる場合、それだけでイベントごとに大きな出費になります。

幼稚園代などの固定費ではなく、変動する費用を見直してみるのも良いかもしれません。

ほけんROOMでは子育てに関するお金の記事もたくさんありますので、気になる方は参考にしてみてください。

子供2人を育てるなら世帯年収800万円が必要?

では、子供が2人の場合、必要な世帯年収はいくらになるのでしょうか?


小学生の子供2人の4人家族で、1ヶ月の家計簿のシミュレーションは以下の通りです。

項目費用
食費70,000円
住居費120,000円
水道光熱費20,000円
通信費10,000円
被服費10,000円
医療保険費30,000円
交通費20,000円
教育費50,000円
旅行・娯楽費50,000円
夫婦小遣い30,000円
合計410,000円


年収800万円の子育て世代の場合、食費は食材と外食で平均7万円〜8万円のようです。


また、住居費は都心だと12万円が平均ですが、東京都23区内ですとこの金額で探すとなると難しいかもしれません。逆に地方都市の場合は都心の平均よりも2万円ほど安くなります。


教育費については、小学校の給食費などの他、塾や習い事にかけるお金が多くなってきます。


また、小学生の子育て世代の多くは20代後半から30代であり、実家への帰省や旅行、冠婚葬祭などの出費は月平均にすると5万円程度はかかるようです。


年収800万円というと多いように感じますが、年収がそこそこあるというイメージから必要以上にお金を使ってしまうことも多く、貯蓄できないという世帯が多く見受けられます。


4人家族の光熱費についてまとめた記事もあるので是非そちらも参考に家計簿をつけてみましょう。

参考:理想の家計やりくりは家賃が収入の2割程度、食費など生活費が2割程度

では、子供の将来を見据えて家計をやりくりするために、生活費の予算はどのように決めていけば良いのでしょうか?


まず、家賃に関しては収入の2割程度多くても3割程度にしておくと良いとされています。

例えば、前にシミュレーションした手取り40万円程度の世帯の場合、8万円〜12万円になります。


東京都23区など、住んでいる地域によっては難しい場合もありますが、家賃は毎月の固定費の中で最も大きな部分を占めています。家賃を下げることは家計のやりくりに大きく影響することから、積極的に節約していきたい項目でしょう。


また、食費や水道光熱費などの生活費に関しても2割程度に抑えておくことが理想です。

食費については外食を減らし、自炊を心がけることで食費を抑えることが可能です。無理をしすぎない範囲で取り組んでみましょう。


年収800万円での家賃の目安やお家事情についてはこちらの記事で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。

【地方在住の場合】子供2人を育てるのに必要な世帯年収は「500万円」

ここまで、都内で子供2人を育てるには800万円の世帯年収が必要であるということがお分かり頂けたかと思います。


一方、地方在住の場合、子供2人を育てるのにどのくらいの世帯年収が必要となるのでしょうか?


地方の場合、都内で生活する場合と比べると、家賃や食費などいろんな面でお金がかからないため、子供2人を育てるのに必要な世帯年収も低くなることが考えられます。


実際、地方在住の方の口コミを見てみると、世帯年収は500万円は必要であるといった声が多数あります。


なお、都会ではマイカーを必要としない場合が多いのですが、地方の場合は車が夫婦それぞれ1台必要という場合もあり、自動車関連費が多くなります


また、将来子供が大学に進学する際、一人暮らしのための費用が必要になったりといった懸念があります。


大学生の子供にかかる費用はこちらの記事で詳しく解説していますので、ご覧ください。

子供2人を育てるのに最低年収500万円あれば足りる?


ここまで、都内在住の場合と地方在住の場合、子供2人を育てるのに必要な世帯年収を見てきました。 


 では、子供2人を育てるのに最低限の年収はいくらなのでしょうか? 


専門家の意見によると、実際、世帯年収が500万円でも子供2人を育てることは可能と言われていますが、これはあくまでも生活費では足りているという意味で、貯蓄は難しいかもしれません。


というわけで、世帯年収が500万円の場合、将来の子供の進学費用が出せなかったりする可能性もあり、不安が残ります。


ですが、世帯年収が500万円で、貯蓄に回せるかどうかは環境や日頃のお金の使い方によって変わってきます。


地方在住の場合は、同一条件の物件でも、都内在住の場合に比べて家賃が数万円安くなるので、それを貯蓄に回すことができます。


また、都内在住・地方在住に限らず、スマホなどの固定費、レジャー費、外食の回数などにより、貯蓄の額はかなり左右されることになるでしょう。

世帯年収500万・600万・700万・800万で暮らしはどのくらい変わる?

世帯年収が違うことでどのような生活の差が生まれるのか、シミュレーションをしてみましょう。


年収500万円でも子ども二人を育てることはできるがギリギリだ、という話も良く聞きますが、600万円・700万円・800万円の家庭と比較するとそこまで違うものなのか気になりますよね。


そもそも、年収500万円といっても手元に500万円が入ってくるわけではないことに注意しましょう。


給料からは税金社会保険料が天引きされることになり、その分手取り額(可処分所得)は減っているのです。


それぞれの世帯年収でどれくらいの手取りとなるのかも気になるポイントですね。


以下ではそれぞれの世帯年収での暮らしと口コミをご紹介していきます。

世帯年収500万円で子供2人の暮らし

まずは世帯年収500万円をシミュレーションしてみましょう。


世帯年収は税金などが引かれる前のため、たとえ500万円だとしても手元に来るのはもっと少ない金額です。この場合の手取り年収は390~400万円程です。単純に月割りすると、33万円ほどが月の手取りと計算できます。


どのような暮らしができるのかシミュレーションを行います。

項目金額
住宅ローン10万円
食費7万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険1万円
自動車関連費1.5万円
教育費1.5万円
衣類・趣味・娯楽費2万円
日用品1万円
小遣い2万円
学資保険2万円
合計32万円
日々の生活できっちり使い切ってしまうような感じです。学資保険として一人1万円を確保できてはいますが、それ以外の貯金はできず、老後に対する不安は残ってしまいます。

また、食費7万円では普段の食事の準備であまり余らないような状態のため、外食などの楽しみは月に1~2回程度が限界となってしまいます。


また、教育費としても少ないため、子どもの習い事などにはあまりお金を割けない状況です。

30代女性

貯蓄はできない

子どもが二人とも幼稚園ですが、生活していくだけならば困ることは無いと思います。しかし自分たちの老後の貯蓄についてはほとんどできていない状態のため、子どもが二人とも小学校に入学した時点で、パートなどで貯蓄分を稼ごうかと考えています。

30代男性

年収500万円でも意外となんとかなる

意外と何とかなっています。地方のため住宅ローンが安く済んでいるということも良い方に影響しているかもしれません。しかし、子どもたちの好きな外食やレジャーなどは頻繁に行くことはできません。もう少し収入が多ければ外食なども気軽に行けるのかな、と思います。

世帯年収600万円で子供2人の暮らし

世帯年収600万円となるとどうなるのでしょうか?


世帯年収600万円の手取り年収は480万円ほどです。単純に月割りすると月の手取りは約40万円となります。


どのような暮らしとなるのかシミュレーションをしてみます。

項目金額
住宅ローン10万円
食費7万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険1万円
教育費・子ども費4万円
自動車関連費2万円
衣類・趣味・娯楽費3万円
日用品1万円
小遣い3万円
学資保険3万円
合計38万円
子どものための学資保険として1人あたり月15,000円の貯蓄をすることができています。

また、全体的に余裕があることから、子どものための習いごと費用などに多くの金額があてられるようになっています。

娯楽費用も世帯年収500万円の家庭よりもおおく取る傾向にあるため、週に1回程度の外食なども楽しめるかもしれません。

しかしまだ貯蓄にまで回せるほど月収は多くないと言えます。

40代女性

子どもの教育費が負担

中学生の子供が二人いますが、塾代などの教育費がかさんでしまい困っています。小さい頃は普通に生活できていましたが、子どもが大きくなるにつれ教育費が多くなるため、世帯年収600万円あるとはいえ厳しい状況です。

40代男性

おおむね満足

おおむね満足と思っています。お小遣い制で自由に使えるお金がもう少し増えないかなな、とは思いますが、飲み会に行くときなど妻に頼めば別でお金を準備してくれるので、それほど不満もありません。

世帯年収700万円で子供2人の暮らし

世帯年収が700万円ほどの場合はどうなるのでしょうか?世帯年収700万円ともなると夫ひとりで稼ぐことが難しい金額となるため、ほとんどの家庭で共働きを行うようになる収入額です。


世帯年収700万円の手取り年収は550万円前後です。これを単純に月割りにすると、45万円ほどになります。


どのような暮らしになるのかシミュレーションをしていきましょう。

項目金額
住宅ローン10万円
食費8万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険2万円
教育費・子ども費3万円
自動車関連費2万円
衣類・趣味・娯楽費4万円
日用品1万円
小遣い3万円
学資保険3万円
合計40万円
共働きの家庭では外食などの回数が増える傾向にあり、食費は少し高くなります。余った5万円は貯蓄にまわすことができます。

ただし、年収が上がると都心部に住む方も増えるため、このような場合は家賃や住宅ローンなどがもう少し高くなってしまう事も考えられます。

ある程度生活に余裕があると言えるのではないでしょうか。

30代女性

将来の教育費に備えて貯金

子どもが二人となると将来大学などに通わせる際には多額の教育費が必要になってしまう事が不安です。今でも生活を切り詰めて学資保険を3万円、さらにこれとは別に月8万円の貯蓄をしています。世帯年収700万円は多い方だともいわれていますが、子どもが二人いると生活的にはそれほどラクではありません。

30代女性

毎月の貯蓄ができない

ローンや食費、固定費や教育費で毎月ギリギリでやりくりしている状態です。毎月の貯蓄はできず、ボーナスでまとまっていくらかを貯金するので精一杯です。子どもの教育費を貯めてあげたいのですが、今の状態では目標額まで届かず、不安が残ります。

世帯年収800万円で子供2人の暮らし

世帯年収800万円の場合はどうなのでしょうか?年収800万円では夫婦共働き、さらに両方が正社員というケースが多くなります。


世帯年収800万円は手取り年収にする590万円ほどです。単純に月割りにすると約49万円ということになります。


どのような暮らしかシミュレーションをしてみます。

項目金額
家賃12万円
食費9万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険2万円
教育費・子ども費3万円
自動車関連費2万円
衣類・趣味・娯楽費5万円
日用品2万円
小遣い5万円
学資保険3万円
合計47万円
収入は多いのですが、共働きということもあり、両方の小遣いなどの出費が大きくなる傾向にあります。

また、共働きで年収も多いため外食なども頻繁に行くようになり、食費が上がってしまう家庭も多くなります。

子どもの塾や習い事などにも多くの金額を使う家庭が増えます。年収800万円とはいえ、節制をしないと貯蓄に回すのは難しいとも言えます。

40代女性

貯蓄ができていると思っていたけれど

貯金は2,000万円あるため、子どもの将来や自分たちの老後も大丈夫だろうと思っていました。しかし、ライフシミュレーションを行った結果がまさかのマイナス1,400万円。年収800万円で貯金額も多いと思っていたので、まだ足りないのかと不安になってしまいます。

40代女性

旅行に行けない

年収800万円ですが、確かに生活していく上でお金に困ることはありません。しかし、十分な余裕があるのかと聞かれると「ない」と答えてしまいます。海外旅行はもちろん、国内の旅行にもしばらく行けていない状態です。子どもの塾や習い事にかかる費用もばかになりません。

子供2人家族4人で年収が足りない?節約できる項目を紹介

これまで述べてきたように、子供2人を育てるのには最低でも500万円、実際には800万円程度必要であるということがお分かり頂けたかと思います。


では、子供2人を育てるために世帯年収が足りてない場合はどうしたら良いのでしょうか?


ここからは、子供2人を育てるのにお金の不安がある人へ向けて、具体的な解決法を解説していきます。


4人家族の場合の節約項目の詳しい内容などについてはこちらをご覧ください。

①夫婦共働きの検討や配偶者控除などの税金対策を万全に

子供2人を育てるのに世帯年収が足りないのであれば、まずは夫婦共働きを検討してみましょう。


子育て世代では、妻が仕事をしないで家庭にいるケースが多いです。


妻が仕事に出ることによって、子供を保育園へ預けなくてはならなかったり、配偶者控除を受けられなくなったりといったデメリットは確かにあります。


ですが、妻が働くことによって、世帯年収としてはプラスになるので、積極的に検討してみる必要があるでしょう。


配偶者控除・扶養についてはお悩みの方も多いと思います。


控除を受けた方が良いのか、共働きで年収を増やす方が良いのかは家庭によっても変わりますので、是非話し合ってみましょう。


税金・控除についてはこちらで詳しく解説していますので、是非ご覧ください。

②イベント・レジャー費用などの変動費見直し

子供2人を育てていくのに世帯年収が足りない場合、イベント・レジャー費用などの変動費を見直してみることが初めに重要になってきます。


先ほども見たように、生活費のうち

  • レジャー・旅行費用 
  • 日用品 
  • 誕生日・クリス マス・お年玉等記念日の費用 

が負担であるという意識を持っている方も多いと思います。


回数が減らせたり、旅行先を近場にしてみるなど改善の余地はたくさんありますので、ストレスがたまらない程度に頑張ってみましょう。

③保険料・通信費・家賃などの固定費見直し

通信費水道光熱費保険料といった固定費の見直しをすることで、毎月の家計から決まった額を削減できます


現在、電気・ガスは自由化されて、お得な会社と自由に契約することができます。 


インターネット接続料金や携帯代とセットにするとさらにお得になるプランもあるので、まだ見直しをしていない人は検討してみると良いでしょう。


最近でている格安プランは月に数千円から数万円節約することもできます。お子さんが大きく、携帯電話を持つ年齢の家庭では、必ず見直しましょう。


格安SIMなどはショップよりもネットでの契約が安い傾向にあります。


保険料の見直し対象としては、生命保険や自動車保険などが挙げられます。


保障内容が重複していたり、今の家族の状況に合っていない場合、解約するなどして保険料を見直しましょう。


まとめるとこちらになります。

  • 電気・ガス→契約会社のみなおし・インターネットで加入できるものも
  • 通信費→家族の人数に合わせたお得なプランやインターネットで契約するものも
  • 保険料→多すぎる保障をつけていないか見直しを
保険の見直しに関しては、複数社の比較や他の家がどのような保障をつけているのかを基準にしたいという方も多いですよね。

そんな時には、マネーキャリアの保険相談もおすすめです。

たくさんの加入をみてきた保険のプロが家族構成や年収に合わせてぴったりな保険を提案してくれます。

相談は無料ですので、気になった方は下のボタンから詳細を見てみてくださいね。

④iDeCo・NISAなどを活用して資産運用を始める

iDeCo・NISAは投資信託を始める場合に利用できる口座のようなもので、利益が非課税になるなどのメリットがあります。


現在、銀行に預けてしかいない家庭は、是非このような資産運用も検討してみましょう。


iDeCo・NISAのメリット・デメリットなども解説していますので、是非ご覧ください。

お金のプロ(FP)に無料相談してみるのがおすすめ

子供2人を育てていく上で保険で重視したいのは、家計を担っている夫(もしくは妻)に万一のことがあった場合に、残される家族の生活費や教育費を確保することではないでしょうか。


生命保険には、死亡保険(定期保険など)、医療保険、がん保険、個人年金保険などいくつかの種類があり、複数の保険に加入していて、保障内容が重複している場合があるかもしれませんので、見直しをしておきましょう。


保険の見直しにあたっては、マネーキャリア相談のオンラインによる無料相談があります。

保険のプロに無料で相談できますので、ぜひ活用してみて下さい。

まとめ:子供2人の4人家族で必要な年収とは

子供2人を育てていくために必要な年収について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか? 


 今回の記事のポイントは

  • 子供2人の4人家族の平均世帯年収は750万円であり、実際は世帯年収が550万円の家庭が最も多い
  • 0~6歳までの子供がいる家庭における夫婦のそれぞれの平均年収は、夫は606万円、妻は149万円である
  • 子供1人を育てるには世帯年収は500万円、2人を育てるには800万円ほどかかり、地方在住の場合はこれよりも安くなる
  • 子供2人を育てるのに世帯年収が500万円でも可能であるが、子供の進学費用が出せない可能性がある
  • 子供2人を育てるのに世帯年収が足りない場合、夫婦共働きをすることで世帯年収を増やしたり、食費や固定費、旅行費を切り詰める必要がある


でした。


固定費の見直しをすることにより、浮いた費用を貯蓄に回すことができます。特に、保険料についてどのように見直したら良いか迷ったら、マネーキャリア相談無料相談を利用してみるのも手です。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたいマネーライフの記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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