子供2人4人家族の理想的な世帯年収をシュミレーションで解説します!

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▼この記事を読んで欲しい人

  • 子供2人の4人家族の方
  • 家計に不安のある方
  • 今の年収で子育てできるか不安な方


▼この記事を読んで分かること

  • 子供2人いる場合の平均世帯年収 
  • 子供がいる夫婦それぞれの平均年収 
  • 子供2人なら最低いくら年収が必要なのか

監修者
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。

【基礎知識】年収・世帯年収・所得の違い

まず、年収・世帯年収の違いは、それぞれ以下の通りです。


  • 年収:個人が1年間に得る収入の総額
  • 世帯年収:家族全員の年収を合計したもの

子供のいる世帯では特に、家族全体の経済状況を把握する上で世帯年収が大切になります。

また、所得とは、年収から給与所得控除を引いたものを指します。

ここからは、子どものいる世帯の平均世帯年収のうち、所得と平均貯蓄額について解説していきます。

とはいえ、「お金の話はややこしくて理解が難しい」「自分の世帯年収に合わせて家計の見直しや貯蓄に取り組みたい」という方もいるのではないでしょうか。

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子供のいる世帯の平均所得の中央値は「672万円」

厚生労働省が発表している世帯年収について調査した統計表では、児童のいる世帯での所得の分布はこのようになっています。



(ほけんROOM作成)


所得金額の中央値は「672万円」、平均所得金額(552万3千円)以下の割合は35.2%と他の形態の世帯に比べ、収入は多めとなっています。

子供のいる世帯での平均貯蓄額は「723.8万円」

続いて、厚生労働省の2019年各種世帯の貯蓄額階級別・借入金額階級別世帯数の構成割合を参考に子供がいる家庭の平均貯蓄額をみてみましょう。

まず、子供のいる家庭で貯蓄を行っているのは90%近く、ほとんどの家庭で将来の教育に備えた貯蓄があることがわかります。

(ほけんROOM作成)


次に貯蓄がある家庭のうち、どのくらいを貯蓄しているのかについてみていきます。


こちらは「児童のいる家庭」というカテゴリでの結果ですので、子供の年齢や人数は加味されていないことをご了承ください。


平均貯蓄額は723.8万円です。


(ほけんROOM作成)

子供2人の世帯年収はいくらが理想?4人家族の家計簿をシミュレーション!

ここからは、子供2人の4人家族の理想の家計簿をシミュレーションしていきます。


理想の家計簿は、必要経費を賄いつつ、将来の資産形成も考慮したものとなります。


あくまで理想なので、実際は世帯年収や価値観に合わせて柔軟に調整していくことが大切です。

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子供2人を育てるなら世帯年収800万円が理想

子供2人を育てるなら世帯年収800万円が理想です。


その内訳を、小学生の子供2人がいる4人家族の場合の家計簿を見ながら解説していきます。


1ヶ月の理想の家計簿シミュレーションは以下の通りです。

項目費用
食費70,000円
住居費120,000円
水道光熱費20,000円
通信費10,000円
被服費10,000円
医療保険費30,000円
交通費20,000円
教育費50,000円
旅行・娯楽費50,000円
夫婦小遣い30,000円
合計410,000円


1か月に約40万円の支出があることを踏まえると、年間で約500万円ほどのお金が必要になります。


そこから、将来のための教育費の積立や急な出費に備えた貯蓄も考慮すると、年収800万円ほどが理想となります。


ただ、地方に暮らしている場合はもう少し世帯年収が低くても理想の暮らしができる可能性が高いです。


【地方在住の場合】子供2人を育てるのに必要な世帯年収は「500万円」

地方で子供2人を育てるなら、世帯年収は500万円程度でも比較的理想の暮らしが可能です。


これは、都市部に比べて住居費や生活費が比較的低いためです。


年収500万円あれば、基本的な生活費を賄いつつ、子供の教育にも一定の投資が可能です。


また、地方ならではの子育て支援サービスや自然環境を活用することで、限られた収入でも質の高い子育てが可能です。

子育てにかかる費用で負担が大きい項目は?

子供2人がいる家庭で、家計簿の項目の多くを占めるのが、子供の教育費です。


教育費・養育費のうち、負担の大きいと感じる項目をみてみましょう。



(明治安田生命2018年子育てに関するアンケート調査より引用)


グラフから、以下の項目が大きな負担になっていることがわかります。

  • 保育園・幼稚園代
  • 習い事やお稽古事の費用
  • 食費

ただし、子どもの将来を考えると教育費は簡単に節約できるものではありません。

そのため、以下のような項目を見直してみるのがおすすめです。
  • レジャー・旅行費用
  • 日用品
  • 誕生日・クリスマス・お年玉等記念日の費用

無理のない範囲でこつこつ節約していきましょう。

子供2人を育てるのに最低年収500万円あれば足りる?


専門家の意見によると、実際、世帯年収が500万円でも子供2人を育てることは可能と言われています。


しかし、実際のところ世帯年収が500万円だとどんな暮らしになるのか想像しづらいと思います。


そのため、世帯年収500万円で子ども2人を育てる際の家計簿をシミュレーションし、実際の生活について口コミを募集しました。


年収600万円と800万円の家計簿・口コミも紹介するので、それぞれどのような変化があるのか確認してみてください。

世帯年収500万円で子供2人の暮らし

まずは世帯年収500万円をシミュレーションしてみましょう。


世帯年収は税金などが引かれる前のため、たとえ500万円だとしても手元に来るのはもっと少ない金額です。この場合の手取り年収は390~400万円程です。単純に月割りすると、33万円ほどが月の手取りと計算できます。


どのような暮らしができるのかシミュレーションを行います。

項目金額
住宅ローン10万円
食費7万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険1万円
自動車関連費1.5万円
教育費1.5万円
衣類・趣味・娯楽費2万円
日用品1万円
小遣い2万円
学資保険2万円
合計32万円
日々の生活できっちり使い切ってしまうような感じです。学資保険として一人1万円を確保できてはいますが、それ以外の貯金はできず、老後に対する不安は残ってしまいます。

また、食費7万円では普段の食事の準備であまり余らないような状態のため、外食などの楽しみは月に1~2回程度が限界となってしまいます。


また、教育費としても少ないため、子どもの習い事などにはあまりお金を割けない状況です。

30代女性

貯蓄はできない

子どもが二人とも幼稚園ですが、生活していくだけならば困ることは無いと思います。しかし自分たちの老後の貯蓄についてはほとんどできていない状態のため、子どもが二人とも小学校に入学した時点で、パートなどで貯蓄分を稼ごうかと考えています。

30代男性

年収500万円でも意外となんとかなる

意外と何とかなっています。地方のため住宅ローンが安く済んでいるということも良い方に影響しているかもしれません。しかし、子どもたちの好きな外食やレジャーなどは頻繁に行くことはできません。もう少し収入が多ければ外食なども気軽に行けるのかな、と思います。

世帯年収600万円で子供2人の暮らし

世帯年収600万円となるとどうなるのでしょうか?


世帯年収600万円の手取り年収は480万円ほどです。単純に月割りすると月の手取りは約40万円となります。


どのような暮らしとなるのかシミュレーションをしてみます。

項目金額
住宅ローン10万円
食費7万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険1万円
教育費・子ども費4万円
自動車関連費2万円
衣類・趣味・娯楽費3万円
日用品1万円
小遣い3万円
学資保険3万円
合計38万円
子どものための学資保険として1人あたり月15,000円の貯蓄をすることができています。

また、全体的に余裕があることから、子どものための習いごと費用などに多くの金額があてられるようになっています。

娯楽費用も世帯年収500万円の家庭よりもおおく取る傾向にあるため、週に1回程度の外食なども楽しめるかもしれません。

しかしまだ貯蓄にまで回せるほど月収は多くないと言えます。

40代女性

子どもの教育費が負担

中学生の子供が二人いますが、塾代などの教育費がかさんでしまい困っています。小さい頃は普通に生活できていましたが、子どもが大きくなるにつれ教育費が多くなるため、世帯年収600万円あるとはいえ厳しい状況です。

40代男性

おおむね満足

おおむね満足と思っています。お小遣い制で自由に使えるお金がもう少し増えないかなな、とは思いますが、飲み会に行くときなど妻に頼めば別でお金を準備してくれるので、それほど不満もありません。

世帯年収が700万円ほどの場合はどうなるのでしょうか?世帯年収700万円ともなると夫ひとりで稼ぐことが難しい金額となるため、ほとんどの家庭で共働きを行うようになる収入額です。


世帯年収700万円の手取り年収は550万円前後です。これを単純に月割りにすると、45万円ほどになります。


どのような暮らしになるのかシミュレーションをしていきましょう。

項目金額
住宅ローン10万円
食費8万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険2万円
教育費・子ども費3万円
自動車関連費2万円
衣類・趣味・娯楽費4万円
日用品1万円
小遣い3万円
学資保険3万円
合計40万円
共働きの家庭では外食などの回数が増える傾向にあり、食費は少し高くなります。余った5万円は貯蓄にまわすことができます。

ただし、年収が上がると都心部に住む方も増えるため、このような場合は家賃や住宅ローンなどがもう少し高くなってしまう事も考えられます。

ある程度生活に余裕があると言えるのではないでしょうか。

30代女性

将来の教育費に備えて貯金

子どもが二人となると将来大学などに通わせる際には多額の教育費が必要になってしまう事が不安です。今でも生活を切り詰めて学資保険を3万円、さらにこれとは別に月8万円の貯蓄をしています。世帯年収700万円は多い方だともいわれていますが、子どもが二人いると生活的にはそれほどラクではありません。

世帯年収800万円で子供2人の暮らし

世帯年収800万円の場合はどうなのでしょうか?年収800万円では夫婦共働き、さらに両方が正社員というケースが多くなります。


世帯年収800万円は手取り年収にする590万円ほどです。単純に月割りにすると約49万円ということになります。


どのような暮らしかシミュレーションをしてみます。

項目金額
家賃12万円
食費9万円
光熱費・水道代2万円
通信費2万円
生命・医療保険2万円
教育費・子ども費3万円
自動車関連費2万円
衣類・趣味・娯楽費5万円
日用品2万円
小遣い5万円
学資保険3万円
合計47万円
収入は多いのですが、共働きということもあり、両方の小遣いなどの出費が大きくなる傾向にあります。

また、共働きで年収も多いため外食なども頻繁に行くようになり、食費が上がってしまう家庭も多くなります。

子どもの塾や習い事などにも多くの金額を使う家庭が増えます。年収800万円とはいえ、節制をしないと貯蓄に回すのは難しいとも言えます。

40代女性

貯蓄ができていると思っていたけれど

貯金は2,000万円あるため、子どもの将来や自分たちの老後も大丈夫だろうと思っていました。しかし、ライフシミュレーションを行った結果がまさかのマイナス1,400万円。年収800万円で貯金額も多いと思っていたので、まだ足りないのかと不安になってしまいます。

子供2人家族4人で年収が足りない?節約できる項目を紹介

子供2人を育てていくのに世帯年収が足りない場合、イベント・レジャー費用などの変動費を見直してみることが初めに重要になってきます。


回数が減らせたり、旅行先を近場にしてみるなど改善の余地はたくさんありますので、ストレスがたまらない程度に頑張ってみましょう。

また、通信費水道光熱費保険料といった固定費の見直しをすることで、毎月の家計から決まった額を削減できます


現在、電気・ガスは自由化されて、お得な会社と自由に契約することができます。 


インターネット接続料金や携帯代とセットにするとさらにお得になるプランもあるので、まだ見直しをしていない人は検討してみると良いでしょう。


さらに、最近でている格安プランは月に数千円から数万円節約することもできます。


お子さんが大きく、携帯電話を持つ年齢の家庭では、必ず見直しましょう。


保険料の見直し対象としては、生命保険や自動車保険などが挙げられます。


保障内容が重複していたり、今の家族の状況に合っていない場合、解約するなどして保険料を見直しましょう。


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④iDeCo・NISAなどを活用して資産運用を始める

iDeCo・NISAは投資信託を始める場合に利用できる口座のようなもので、利益が非課税になるなどのメリットがあります。


現在、銀行に預けてしかいない家庭は、是非このような資産運用も検討してみましょう。

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まとめ:子供2人の4人家族で必要な年収

子供2人を育てていくために必要な年収について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか?


今回の記事のポイントは

  • 子供2人の4人家族の平均世帯年収は750万円であり、実際は世帯年収が550万円の家庭が最も多い
  • 0~6歳までの子供がいる家庭における夫婦のそれぞれの平均年収は、夫は606万円、妻は149万円である
  • 子供1人を育てるには世帯年収は500万円、2人を育てるには800万円ほどかかり、地方在住の場合はこれよりも安くなる
  • 子供2人を育てるのに世帯年収が500万円でも可能であるが、子供の進学費用が出せない可能性がある
  • 子供2人を育てるのに世帯年収が足りない場合、夫婦共働きをすることで世帯年収を増やしたり、食費や固定費、旅行費を切り詰める必要がある


でした。


固定費の見直しをすることにより、浮いた費用を貯蓄に回すことができます。特に、保険料についてどのように見直したら良いか迷ったら、マネーキャリア相談無料相談を利用してみるのも手です。

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