医療保険って必要なの？年代別にみる医療保険の必要性

このページでは、医療保険の必要性について解説していきます。

あなたは、医療保険への加入を迷われて、この記事を読んでいることでしょう。

「公的医療保障制度があるのに、民間の医療保険に入る必要ってあるのかな」とお考えの方もいらっしゃると思いますが、果たしてそうなのでしょうか？

そこで、今回は、医療保険の必要性について、医療保険についての解説から、ライフステージごとの必要性にも触れてお伝えしていきます。

この記事を読んでいただければ、医療保険の必要性についてご理解いただけることでしょう。

ぜひご覧ください。

医療保険の必要性についてご説明する前に、まずは医療保険について解説します。

医療保険とは、一言でいうと、日本の公的医療保障制度ではまかなえないような、病気やケガにより入院・手術を受けた際の高額な治療費を保障するものです。

基本保障は、入院給付金と手術給付金で、このほかに特約という形でさらなる保障を付けることができます。

民間の医療保険に加入しておくことで、公的医療保障制度ではまかないきれない部分（医療費の３割分自己負担額＋医療費以外の自己負担額）をカバーすることができるようになります。

それでは、医療保険が不要な場合・必要な場合とはどのような時なのでしょうか？

結論から申し上げますと、大きな病気やケガの治療費を公的医療保険でまかなえる場合の十分な貯蓄がある場合は不要です。

日本の医療保障制度では、病気やケガで入院した際の医療費を保障する制度として

• 高額療養費制度
• 傷病手当金
  

というものがあります。

高額療養費制度とは、個人の所得によって一か月間の医療費の上限が決められており、上限を超えた部分の払い戻しが受けられる制度です。

傷病手当金は、会社員の方が病気やケガで働けなくなった時に、所得を保障してくれる制度です。

このように、充実した国の保障制度により入院した際の医療費は軽減されます。

しかし、入院した際の差額ベッド代や食事代などは高額療養費制度の対象外なので自分で負担する必要があります。

自費で負担する部分を貯蓄で補える場合は医療保険に加入しなくてもよいですが、貯蓄が十分ではなく家計に負担がかかる場合は医療保険に加入して入院費用をカバーするのが望ましいです。

また、自営業者は傷病手当金が受けられないので、その分を民間の医療保険で補う必要があるでしょう。

医療保険に加入していない場合、医療費はどうなるのでしょうか？

次に、医療保険の必要性を各年代ごとに説明していきます。

各年代ごとに医療保険に求めるものは異なってきますが、基本的に医療保険は性別や年代を問わず必要なものだと言えます。

以下で、各年代ごとの必要性について説明していますので、参考にしてみてください。

20代から30代のうちは病気にかかるリスクが低いため、十分な貯蓄がない状態で保険に加入するメリットはあまりないように感じられるかもしれません。

確かに、医療保険を全く使わなかった場合、結果的に損してしまうように感じられることでしょう。

しかし、貯蓄が少ない時だからこそ医療保険に加入するメリットもあります。

先ほどもお伝えしましたが、医療保険は万が一病気やケガで高額な治療費が必要になったときに公的医療保険ではまかないきれない部分を補填するものです。

そのため、医療保険で万が一の際の治療費をカバーすることは非常に重要です。

なお、医療保険の必要性は独身か既婚かによっても違ってきますが、この点に関しては後ほどお伝えします。

30代後半から40代になると、収入も増えるため、20代の頃と比べると貯蓄は増えるでしょう。

しかし一方で、子供の養育費やマイホーム購入などでお金がかかり、支出も増えます。

そして、生活習慣病にかかるリスクが男女ともに高まるのがこの時期。

万が一、病気やケガで入院しなくてはいけなくなった場合、貯金を切り崩して医療費を払わなければいけなくなる可能性も生じてきます。

医療保険に加入して、そのようなリスクに備えましょう。

50代になると、生活に余裕が出てくるので、老後の生活に備えたい時期ですよね。

それと同時に、生活習慣病にかかるリスクにも備えておきたい頃だと思います。

身体の不調を訴えることが多くなるのもこの年代。

病気やケガで長期入院をしてしまう可能性もあるので、医療保険に加入して老後の生活に備えるのがよいでしょう。

50代で新規加入をするのであれば、更新ごとに保険料が上がる定期型よりも、保険料が一定の終身型がおすすめです。

若い頃に定期型の医療保険に加入していた方は、終身型の移行を考えてもよいでしょう。

定年後の60代、70代の方々にも、民間の医療保険は必要だと言えます。

60代・70代以降の保険料は割高であることから、医療保険への新規加入を迷われている方も少なからずいることでしょう。

中には、60歳以上になると前期・後期高齢者医療制度により医療費の自己負担額が少なくなるため民間の医療保険に加入することに関して疑問をお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、公的な医療制度が適用されたとしても、医療費以外の負担（入院時の食事代や差額ベッド代など）はご自身で負担することになります。  

入院患者数は 60歳を境に、一気に増加します。

「今は健康だから、医療保険に入らなくても大丈夫」とお思いの方でも、この先病気やケガなどで入院してしまう可能性がないとは言えないのです。

後から加入前の病気が発覚すると保障されないケースもあるので、病気にかかってから加入するのでは遅いです。

健康なうちに、医療保険に加入する必要があるでしょう。

独身男性、独身女性の場合はどうでしょうか？

独身男性の場合、扶養家族がいないので、死亡保障付きの保険（生命保険）に加入するメリットはほとんどありません。

その代わりに、不慮の事故によるケガや病気の治療費を保障する医療保険にお金を回した方がよいです。

ただし、高額療養費制度により治療費が減額されるため、保障は最低限で大丈夫でしょう。

医療費の自己負担分や入院した際の差額ベッド代などの最低限の支出がカバーできればよいと思われます。

また、独身女性の場合は、20代～30代でも女性特有の病気にかかるリスクがありますので、医療保険の基本保障だけでなく、女性疾病特約で保障を付けることも考えましょう。

医療保険に加入するべきかどうかの判断基準は、万が一病気やケガで入院した際に、家族に経済的な負担がどの程度生じるかです。

そのため、奥様に医療保険が必要かどうかは、専業主婦世帯か共働き世帯か、によっても異なります。  

専業主婦世帯の場合

専業主婦世帯の場合、まずはご主人様の保険を優先させましょう。

もし万が一奥様が入院されたとしても収入が減るわけではないので、毎月の家計にそれほど影響は出ないものと思われます。

しかし、夫婦型医療保険に加入しておけば、妻の医療費も保険でカバーすることができるので、不安なようでしたらそちらを検討してみるといいでしょう。

共働き世帯の場合

共働き世帯の場合、ご主人様の保険とは別に奥様も医療保険に加入するべきです。

万が一奥様が入院してしまった場合、入院にかかる費用だけでなく、収入も減少してしまうからです。

ここまで、医療保険の必要性について説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。

基本的に、十分な貯蓄がある一部の人を除いて、医療保険は加入する必要のあるものです。

ただし、年代・性別やライフスタイルごとに必要な保障は変わりますので、ご自身の経済状況も踏まえて保険に加入することが望ましいです。

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