医療保険は必要か？特に必要・不要な人の特徴｜がん保険･生命保険と比較

医療保険の必要性はかなり高いことをご紹介してきましたが、なかには不要と考えている方もいらっしゃると思います。

確かに病気になる・保険を利用すると確定しているわけではないため、利用しなかった時のことを考えると加入したくなくなってしまう気持ちも分からないでもありません。なぜ不要と考えるのでしょうか？その理由としては、

• 公的保険で十分
• 貯蓄がある
• 長期化に対応できない
• 子供には必要ない
  

公的保障の充実

不要と考える理由のひとつに公的医療保険が充実していることが挙げられます。

会社員でも自営業でもどのような方でも受けられる公的医療保険に高額療養費制度が挙げられます。所得ごとに決められた上限以上にかかった治療費がカバーされる制度です。一般的な所得ならば8万円程度の負担で済むことになっているのです。

さらに会社員ならば傷病手当金もうけとることができます。病気やケガで働けなくなった場合におよそ給料の3分の２の手当が支払われるというものです。

公的保障の欠点

このように公的医療保険が充実しているため、それだけで十分と考えてしまうかもしれません。しかし、高額療養費制度は1ヶ月単位で支払う上限です。長期化した場合には8万円程度の出費が数か月に渡って続くことになります。

さらにこの制度の対象になる費用は保険診療が当てはまるものです。以下のような費用は全て自己負担となるため、この制度を利用しても負担がかなり大きくなってしまう事もあるのです。

• 入院中の差額ベッド代（全国平均）：1日 6,188円
• 入院中の食事代 　　　 　　　　　 ：1食 460円
• 入院中の生活費　　　　　　　　　：給料の50%以上

（参照①：主な選定療養に係る報告状況 - 厚生労働省）

（参照②：入院中の食事代 - 厚生労働省）

日本の公的医療保険は充実していると言えますが、それだけではカバーしきれない場合もあることを考えると加入の必要性は高いと言えるのです。

貯蓄が十分にあると感じている方は医療保険は本当に必要なのかと疑問を持つかもしれません。

確かに貯蓄がいざという時のために貯めていたものならば利用してしまっても大丈夫と言えます。しかし、その貯蓄が何かの目的があって貯めていたものの場合、使ってしまっても良いのでしょうか？    

大抵の人は貯蓄を行うときに目的を決めますよね？欲しいもののためであったり子供のため・自分の老後のためであったりします。このような目的があって貯めていたお金を、治療費にあててしまっても良いのでしょうか？

他の目的のために貯めていた貯金を崩すのであれば、医療保険へ加入しておいて費用はそこから出すようにしておいた方が良いと言えるのです。

子供への医療保険が不要という方も多いと思います。確かに子供は公的保障も大人よりも手厚い場合が多くなるため、不要と考える方は多いと思います。

しかし、子供が入院や手術などの必要が出た場合には、付き添い入院や差額ベッド代などが大人よりもかかってしまう可能性が高くなってしまう事を忘れてはいけません。これらの公的保障外の費用は平均で1日につき1万円程度かかると言われています。

病院へ付き添うことで働く時間が短くなり、収入が減ることも考えられます。医療費負担はそこまでないかもしれませんが、このように収入が減ってしまう事も考えられるのです。

子供の医療保険は公的保障がかなり大きいため必ずしも必要とは言えません。しかし、収入が減ってしまう事などが心配な場合は加入を検討した方が良いと言えるのです。

医療保険に加入している方は多いと思いますが、加入した理由として多いのは「治療費を賄うため」だと思います。確かに治療費を賄うことも重要なのですが、普段普通に生活している分には医療保険の恩恵を受けることがほとんどないので、その必要性について疑問に思ってしまいますよね。

しかし、医療保険が必要な理由はしっかりと存在します。なぜなら医療保険は以下のような理由のために必要だと言えるのです。

• 貯金や収入では賄いきれない大きなリスク
• 家族に不安や負担を与えない

医療保険は自分のために入るものだと考えていた方にとっては信じられないかもしれません。以降の見出しで詳しく解説していきますのでご確認ください。

医療保険の必要性の最たるものとして、「医療費が高額になりがちな長期入院への備え」があります。長期入院となった場合の費用について、具体的に計算していきましょう。 

自己負担額の具体的な計算例 ｜月25万円かかる

高額療養費制度を利用して、標準医療費が月8万円程度かかるとし、公的保障の対象外の費用が1日5000円程度かかるとすれば、ひと月あたりの入院費は、 以下のように計算できます。したがって、入院費が1ヶ月25万円程度かかることは想定しておいた方が良いです。

8万円（標準医療費）　＋　5,000円（公的保障外の費用）　×　30日  ＝　23万円 

治療時の逸失収入の影響｜傷病手当金だけで賄えない

一般的に生活費は給料の50%以上がかかるものです。支払いやローン返済、保険料などの毎月の固定費だけでほとんど使われてしまい、傷病手当金の多くが医療費の支払いには回らない可能性があるからです。

仮に月収30万円の人をモデルにして考えると、以下の計算のように傷病手当金のほとんどが医療費に充てられないことが分かるかと思います。

傷病手当金20万円（月収30万円×3分の2）　ー　生活費15万円　＝　5万円

数ヶ月以上も長期入院すると100万円近い大金が必要

月20万円の自己負担が1ヶ月くらいなら貯金でなんとかなるかもしれませんが、長期間入院した場合には、100万円近くの大きな負担が生じてしまいます。これほどの大金を貯金から賄うことはできるでしょうか。

医療保険が必要な理由の2つ目として「先進医療への備え」があります。 

先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた治療のことです。 先進医療にはいくつか種類があり、かかる費用も様々です。数万円程度のものもあれば、１件あたり数百万円かかるものもあります。 

例えば、主にがんの治療に用いられる陽子線治療や重粒子線治療は、１件あたり200万円〜300万円程度かかるとされています。 仮に病気になって先進医療を選択したいと思った場合であっても、大きな費用がかかることを心配して治療を諦めてしまうことは避けなければなりません。 

そこで、医療保険に先進医療特約を付加していれば、もしものときの先進医療の負担に備えることができます。 先進医療特約を付加していれば、通算1,000万円〜2,000万円程度までの上限内であれば先進医療でかかった費用が保障されます。 

先進医療は必ずしも受けるものではありませんが、保険は「確率は低いが生じた時のリスクが致命的」な事象に対処するためのものです。 医療保険への必要性を感じず加入していなかった場合、先進医療費を全て貯金から賄うことは大変致命的なリスクです。 

先進医療を受けるもしもの場合に備えておくことが、医療保険の必要性であると言えるでしょう。

医療保険は家族のための保険と言え、家族のためを考えるのならば必要性の高い保険と言えるのです。家族のためというと、死亡保険などを想像しますよね。自分がいなくなった後、家族が困ることの無いようにお金を残しておく保険です。

しかし、医療保険は自分の医療費に対して利用するため、自分の保険と言うイメージが強いと思います。確かに家族がいない独身などの場合、お金を使うのは自分だけのため、自分の保険と言っても良いと思います。

しかし、家族がいた場合はどうでしょうか？治療費を支払うことで家計を圧迫することが考えられます。さらに、入院などが長くなった際には給料が減ってしまいますよね。

このような場合に医療保険が利用できれば、金銭的な負担が軽くなると言えます。困ることなく生活が続けられるようになります。このように、金銭的な負担から家族を守るための保険と言えるのです。

病気の治療は自分のためだけに行うのではありません。病気が治療できることで家族も安心し、助かるのです。もし大病になり、治療が長期間かかる場合や大金がかかるような場合、医療保険に加入していなかった場合には治療に踏み切れないかもしれません。

長期で仕事を休んでしまうと給料が入ってこないことや、金銭的な負担が大きいために受けたい治療が受けられないことも考えられるのです。

しかし、医療保険に加入していれば金銭的な負担は軽く済みます。ある程度給料は減ってしまうかもしれませんが、入院保障などの保険金が受け取れるのであれば、何も得られない場合よりも負担は少なくて済みますよね。

このように、医療保険に加入しておくことで金銭的な不安が減り、治療に専念することができるようになるのです。大病の場合命の危険も考えられます。家族を残していくことにならないよう、しっかりと治療に専念できる医療保険は、家族のための保険とも言えるのです。

家族のためにも加入した方が良いことはお伝えした通りですが、データなどの根拠がないと必要性が伝わらない、という方もいらっしゃると思います。

そこで、実際にどれくらいの方が加入しているのかなど統計データも見ていきたいと思います。 見てみるデータとしては、

• 平均入院日数
• 自己負担総額
• 加入率
  

病気になった際にどれくらいの期間入院が必要となってしまうのかも医療保険の必要性を知る上で重要な事項と言えますよね。  期間が短ければそれほど費用がかからないと言えるため、必要性は低く感じるかもしれません。

入院日数の多い病気｜脳梗塞・精神障害・神経系の病気

傷病ごとの平均入院日数を見てみましょう。

（参考：厚生労働省・退院患者の平均在院日数）

とくに長い入院日数となってしまうのが認知症や統合失調症などの精神障害や神経系疾患であることが分かります。また、骨折などのケガでも1ヶ月ほどの入院が平均となっています。また、三大疾病のひとつである脳梗塞は長い入院が必要になることが分かると思います。

また、一般に入院日数は若い方は日数が短く、老人は長くなってしまう傾向にあります。ご紹介した数値は平均のため、老人の場合は平均よりも入院日数が長くなってしまう事が多いのです。

がんは重症化すると通院治療が長期化しやすい

三大疾病の中で一番有名ながんの入院日数は比較的短いですが、転移が進み重症化した場合は抗がん剤治療による半年〜数年間の通院が必要なケースもあります。

では、負担する金額はどれくらいになるのでしょうか？入院では大きな金額が必要になる場合が多いですが、公的制度もあるためそこまで多くないと考えている方は多いと思います。1日入院あたりの平均自己負担額は26,200円とされています。

（参考：生命保険文化センター・直近入院時の1日あたりの自己負担費用）

かなり高額なため驚いた方もいらっしゃるかもしれません。入院が長引くとさらに大きな金額となってしまう事になります。費用を区分してその割合も見ていきましょう。

割合で見ると1万円～1万5千円という区分が一番多くなっています。しかし、4万円以上かかったとする区分も17.8％と高くなっているため、治療法や個室利用などによってその金額に大きな差があることが分かります。

医療保険への加入率がどれくらいなのかを見ていきたいと思います。加入率が高ければ必要性も高いと言う判断ができますよね？全体的な加入率は73.1％とかなり高いことが分かります。では、どのような年代でも同じような加入率となっているのでしょうか？

年代・性別ごとに見ていきましょう。

（参考：生命保険文化センター・医療保障に対する私的準備状況）

若干男性の方が加入率が低い傾向にあるようですが、大まかな傾向は男女ともに変わらないと言えます。表を見ていただけると分かるように、20代では50％前後の加入率となっていてそこまで必要性の高さを感じない数値となっています。しかし、30代・40代になると加入率が大幅に伸び、8割近い加入率となっています。

30代以降では8割近い加入率となっているため、必要性の高さが分かるのではないかと思います。

医療保険の必要性の高さは理解いただけたと思いますが、それでも自分には必要ないと考える方もいらっしゃると思います。また、自分に必要なのか良く分からない、といった方も多いですよね？

そこで、どのような人に医療保険が必要なのかをご紹介していきたいと思います。おもな特徴としては、

• 貯蓄がない方
• 自営業の方
• 健康意識が低い方
  

貯蓄が無い方は必要性の高い方と言えます。

保険を利用する以外で治療費に対応する際には貯蓄を切り崩して行う方法が挙げられます。病気の種類や治療にかかる期間によってはかなり高額な治療費となってしまう事を考えると、貯蓄がある程度まとまった額が無いと対応しきれないことが考えられます。そのため、貯蓄がない・少ない方は医療保険へ加入して準備しておく必要があると言えるのです。

また、貯蓄があっても将来のために残しておきたいと考える方もいらっしゃると思います。このような方も同様に、治療費として支払う分の資金を医療保険で準備しておくと良いのです。  

自営業やフリーランスの方も必要性が高くなります。自営業などの方は会社員などと比較すると受けられる公的制度が違うのです。

病気などで会社を休む際には「傷病手当金」が受け取れると思います。しかし自営業などの場合この公的制度が利用できないことに注意が必要です。傷病手当金は給料が支払われないときに給料の2/3程度がカバーされます。対象となるのは勤務先で社会保険に加入している会社員などです。

そのため、自営業の方は適用外となってしまいます。公的制度で給料がカバーされない自営業の方などは、入院は収入がなくなることに直結します。医療保険でカバーしておかないと、治療費の捻出にも困ってしまう事が考えられるのです。

健康意識が低い方にも加入をおすすめします。    健康意識が高ければ普段の食事や自主的な運動で健康状態を保つことを気にかけていると思います。意識していない方と比較すると、病気になりにくいと言えるのです。

一方意識していない場合、自主的に運動したり食事の内容に気を配る方は少ないですよね？生活習慣病などの可能性が高くなると言えます。病気になる可能性が高いと言えるため、健康意識が低いと感じている方は加入がおすすめということになるのです。

医療保険への加入がきっかけで健康意識が高まることも考えられるため、今からでも自分の健康を維持するために医療保険への加入をしてみてはいかがでしょうか？

よくテレビCMなどで掛け捨てじゃない医療保険がおすすめされているのを見たことがある人はいますでしょうか。世間一般で「掛け捨て保険は元が取れないからもったいない」「医療保険に入るくらいなら貯金した方がマシ」といった意見が多くありますよね。

しかし、「医療保険は元を取るため」や「貯金をするため」のものではありません。本章では「なぜ掛け捨て医療保険というものがあるのか」、「どのような場面で医療保険が役に立つのか」などの理由を

• 低リスク＆甚大な負担への対処
• 掛け捨て型と貯蓄型の違い
• 保険とその他ほ投資商品の違い

以上の3つのポイントをもとに解説していきます。

「掛け捨ての保険は元が取れないから損だ」と考える方は多いと思います。しかし、そもそもの保険の特性として、元を取るという考え方や資産運用には向いていないのです。資産運用だけを考えるのであれば、その他の投資商品の方が圧倒的に有利です。

ではなぜ、掛け捨ての保険は存在しているのでしょうか。 それは、掛け捨ての保険が、保険の本来の目的を果たすシンプルな商品性であるからです。保険に加入する最大のメリットは、確率は低いが起きたら致命的となる事象に対して備えることができることです。

例えば、同じ掛け捨ての保険でも、自動車保険や火災保険に対しては「もったいないから入らない」という人はほとんどいないでしょう。掛け捨ての医療保険も同様に、「もしものときへの備え」に特化したものです。  

では、貯蓄型の保険とはどのように違うのでしょうか。貯蓄型の保険とは、掛け捨て型と同様にもしもの時に備えながらも、一定期間保険料をかけ続けたら、解約しても掛け金と同じ金額かそれ以上の金額が返戻されるという特徴があります。

一見すると貯蓄型の方がお得にも感じられますが、貯蓄型にもデメリットがあります。それは保険料が掛け捨て型に比べて割高であるということです。 

例えば30代の方であれば、結婚したり子どもが生まれたり、住宅購入を検討するという人もいるかもしれません。色々と入用が重なる年代であり、なかなか貯金額も安定しない方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

そういった方々にとって、月の保険料の負担が大きすぎると家計を圧迫してしまいます。掛け捨て型の保険は保険料が安く、保障のみで貯蓄性の部分がないシンプルな商品性です。もしものときへの備えだけを考えるのであれば、掛け捨て型の方がおすすめです。  

「掛け捨て＝損」というイメージは確かにあります。特に年代が上の人には、そういったイメージを持っている方が多いようです。

以前は預金金利が高い時代で、保険の予定利率も高く設定されていました。

したがって保険料は安く済んで、保険の貯蓄部分もしっかりと増えていたのです。



しかし現在はマイナス金利政策により預金金利もほぼ0に近く、保険で運用しても増えない時代となっています。

よって運用は保険ではなく別の投資商品で行うのが賢い資産運用といえます。



具体的には、貯蓄型の保険に入る分の保険料を、掛け捨て型の保険と積立NISAなどを利用した資産運用商品とに分けるというのがおすすめです。

医療保険の必要性は年齢や職業によっても大きく変わってくると言えます。加入率では20代が低いことをご紹介しましたが、若い間は病気になる可能性も低いことから必要性が低く考えられているのです。

しかし、自分に必要なのかを判断するとき、自分一人で決めるのは難しいですよね。自分では必要ないと思っていても、プロから見たら必要性が高いと判断されるかもしれません。自分では見逃してしまっているリスクの可能性があるのです。

では、どのようにすればプロの意見を聞くことができるのでしょうか？保険のプロと言っても身近にいない方は多いと思います。

そこでおすすめなのが保険相談です。保険相談ではプロが無料で相談に乗ってくれるため、自分が見逃しているリスクにもしっかり気付いてもらえます。

保険相談がどこでやっているのか分からないという方は顧客満足度93％のマネーキャリアの保険相談がおすすめです。

何度でも無料で相談ができ、さらにオンラインでの相談も可能です。時間を気にせずじっくりと相談ができるため、この機会に利用してみてください！

これから独立していこうと考えている方には、辞める前に死亡保障のある生命保険に加入することが必要になります。会社員や公務員の立場が変わることで公的医療保険のサポートが手薄になるからです。

例えば、病気やケガを患ったときに働けなくなる事への保障として代表的な保障が傷病手当金があります。個人事業主になれば、この保障は受けられなくなります。

それと同様に、会社員や公務員である時に亡くなった場合、遺族基礎年金に遺族厚生年金が上乗せされ支給されます。

しかし個人事業主で25年以上の納付するなどの受給資格がない場合は、遺族厚生年金の部分の支給はないため、残された家族への収入は少なくなります。

とくに教育費が必要なお子様がいる場合、一家の大黒柱がなくなる事で生活費への出費が困難となり、生活自体一変してしまうことは容易に想像がつきます。残された家族のために、困らないだけの保障を数年間でも確保しておくことは非常に重要な事といえるでしょう。

死亡保険は残された家族が数年間変わらず生活に困らないのために、備えるための保険で、自力での貯蓄が難しい金額が給付されるため、特に子供がいる家庭には大切な保険と言えます。死亡保険として、次の2種類のタイプがあります。

定期タイプは手ごろな保険料で必要な時だけ保障が欲しい方むけと言え、終身タイプは長期保有をすることで払込総額の保険料より高い金額を手にする可能性があります。

必要なタイミングやライフステージなど、それぞれの状況あった保険選びが重要になってきます。

一番の悩みは残された家族が困らないための資金確保。特に子供へは「不自由な思いをさせたくない」「希望通り進学をし卒業してほしい」と親であれば誰もが願うことではないでしょうか。教育費が一番かかる時期の平均的な年間教育費をまとめてみました。

(出典：保険文化センター「大学生にかかる教育費はどれくらい？」)

あくまで学費のみの数字となるため、その他にかかる費用もでてきます。例えば修学旅行などの学校外の活動費や学習塾に通う費用は入っていません。また、大学であれば文系なのか理系なのか、6年制になる医歯系なのかによっても数字が変わってきます。

教育費だけでもこれだけの支出が予想されるので、万が一の時のために死亡保障金としての備えは必要になります。

実際、死亡保険にはいくら必要なのかと考えますよね。例えば、夫（45歳）妻（42歳・パート勤務で月10万円の収入）子供2人（高校生と小学生）の4人家族の世帯での具体例を挙げてみます。

生命保険文化センターより葬儀にかかる費用が約184万円、お墓代が約280万円と「葬儀代だけは確保しておこう」と言われる金額が約470万円必要になってきます。いずれは誰でも亡くなります。子育てが終わったとしても必要になることから、終身保険として約500万円の保障を確保することがおすすめです。

教育費については、上記の表を参考に公立の高校約137万円と大学の約537万円の子供2人分を計算すると約1,300万円が必要になることから、死亡保障として1,500万円の保障。

共働きだったとはいえ、パート勤務の妻が収入をあげて生活費を補うことは難しいことなどから、総務省統計局の家計調査をもとに会社勤めが終わってからと平均寿命までの生活費として約1,000万円と、保障として必要な金額の合計は約3,000万円と考えます。

ただし、子供が独立した後は高額な死亡保障は不要なので、子供の教育費がかかるタイミングだけ加入する定期保険を選べば、保険料を抑える事ができます。

ここまで、医療保険の必要性について述べてきました。 

ここからは、年代・家族構成別に必要な医療保険の保障について紹介します。



紹介する年代・家族構成と対応する保険は以下の通りです。 

• 20代〜30代の独身の方：日額5000円の定期医療保険 
• 30代〜40代の子どもがいる方：保障が手厚い医療保険 
• 40代後半〜50代：終身医療保険と他の保険の併用 

それでは順番に解説していきます。

20代〜30代の方であれば、まだ若いので病気へのリスクも重症化する確率も比較的低いです。よって手厚い保障の必要性はあまりないので、定期医療保険の最低限の保障で十分です。 

また、20代〜30代前半の独身の方であれば、生活費の負担はそれほど多くはないと考えられます。 

したがって長期入院した場合のおよその負担額（先ほどの例でいくと月20万円程度）が保障されるくらいの保険に加入しておけば良いでしょう。 具体的には日額3,000円〜5,000円程度の給付金があれば大丈夫です。 

終身型の医療保険は、保障内容が変わらないのが特徴ですので、若いうちから入ると高齢になる頃には保障内容が古くなるという最大のデメリットを忘れてはいけません。 

病気の罹患率が上がり本当に必要となってくる高齢のときに、時代遅れの医療保障を使うというのはあまり意味がないのでおすすめできません。 

よって若いうちの終身型の保険は必要性があまりないと言えます。



若いうちは必要な分だけの保障が備わっている定期医療保険に加入しましょう。

30代〜40代というのは、子供がいる場合は教育費、住宅費、食費の負担が大きくなる時期ではないでしょうか。それらの支出の負担があるということは、病気やケガで働けなくなったときにもらえるはずだった収入（＝逸失収入）の負担が大きいということを意味します。 収入がなくなると、それをあてにして支払っていた上記のような費用がたちまち払えなくなってしまうからです。

また、40代になると病気の罹患率が急激に上がっていくことはご存知ですよね。

そういったことから、医療保険の保障は日額1万円程度の手厚いものにしておくと安心でしょう。30代の方であればまだ定期型の医療保険で良く終身型の必要性はありませんが、40代になったら徐々に保険の見直し・終身型への加入を検討していきましょう。

高齢になってからの保険料は基本的に高くなりますので、40代くらいのときに終身保険に入っておくと保険料の負担を軽くできます。

40代後半〜50代の方は、終身型の医療保険に加入・切り替えしていきましょう。高齢になると急激に病気への罹患率は上がります。

また、がんや脳梗塞などの三大疾病、認知症やアルツハイマーなどの神経系の病気など、治療が長期化しやすい病気への罹患率も急激に高くなります。これらの病気に対して特化して対策したい方はがん保険や介護保険などを併用するのもおすすめです。

がんの備える場合｜がん保険の利用

がんの平均入院日数は19.2日と比較的短いので、入院に関する手厚い保障は必要ありません。むしろ、重症化した場合は化学療法による長期間の通院治療が必要となり、少なくて3ヶ月、長い方だと3年かかる場合があります。

通常の医療保険は入院を伴う通院治療に対して保障がされるので、通院のみの治療が必要になるケースに備えるなら、がん保険のがん診断一時金や抗がん剤治療特約などの保障を利用して、がんに備えるのがおすすめです。

脳梗塞や認知症に備える場合｜民間介護保険の利用

脳梗塞の平均在院日数は78.2日と2〜3ヶ月で退院できることから、入院中に必要な治療費は通常の医療保険で十分賄えます。むしろ、退院後の在宅療養やリハビリなど身体が動けなくなる場合の保障として民間介護保険を併用することで在宅改修費や介助サービスの利用費を補うことが大切です。

認知症に関しても、最近は入院を経ずに在宅療養を選択する場合が増えています。特に昨今のコロナ禍において、人との接触が濃厚になりやすい入院よりも、在宅医療を好む方が増えています。在宅での療養には通常の医療保険では対処できないので、認知症に備えるなら、介護保険への加入が必要となります。

医療保険と言ってもさまざまな保険会社からいろいろな商品が出されています。どれも少しづつ保障内容などが違っているのです。

しかし、基本的な内容としては似ているものが多いため、どのような商品が多いのかを

• 保障内容
• 特約
• 定期タイプと終身タイプ
  

主な保障として挙げられるのが

• 入院保障
• 手術保障
  

保障内容や特約についてご紹介しましたが、根本的なタイプとして

• 定期型
• 終身型 
  

医療保険には様々な特約を付けることができます。準備されている特約は保険会社や商品んによっても違ってきますが、主に以下のような特約を利用することができます。

このように数多くの特約があります。自分に必要なものを選ぶことで自分に合った保険をカスタマイズできると言えるのです。

いかがでしたか？ここでは医療保険の必要性についてご紹介しました。

医療保険は自分のために加入すると言うイメージが強いかもしれません。このような考えをしていると貯蓄で何とかすればよいと考えてしまう方もいらっしゃると思います。

しかし、医療保険も家族のために加入が必要となると、貯蓄だけでなんとかしようと考える方は減るのではないでしょうか？自分に万一の事があった時、不安になるのは自分だけではなく家族も同じです。金銭的な不安だけでも最小限にできるよう、事前に医療保険へ加入して準備しておくことがおすすめです。

本当に必要なのか、必要性についてもっと知りたい方は保険のプロに聞いてみると良いと思います。顧客満足度93%のマネーキャリアならば何度でも無料で相談できるため、この機会に医療保険の必要性を考え、自分に合ったものを探してもらっては以下かでしょうか？

ほけんROOMでは他にも保険に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。