医療保険の必要性をFP考察！年代・職種・ライフステージ別医療保険の必要性

医療保険とは、大きく分けると2のタイプの医療保険があります。

1. 公的医療保険
2. 民間の医療保険

公的医療保険とは、国民健康保険や健康保険（社会保険）等をさし、民間の医療保険とは、民間の保険会社（例：アフラック・日本生命）が提供している医療保険をさします。

（※ここでは、民間の医療保険を単に「医療保険」として解説していきます。）

医療保険に入っている人が、入院・手術・通院・診断・先進医療などの際に、契約に定められた保険金を受け取ることができます。

一言でいうと、日本の公的医療ではまかなえないような、病気やケガにより入院・手術を受けた際の高額な治療費を保障するものです。

民間の医療保険に加入しておくことで、公的医療保障制度ではまかないきれない部分（医療費の３割分自己負担額＋医療費以外の自己負担額）をカバーすることができるようになります。

ここでは、医療保険の保障内容や現在の日本での加入率などをまとめました。

入院給付金とは、病気やケガの治療のために入院した際に給付されるお金です。

一般的に1日当たりに支給される金額が設定されています。

そのため、入院日数に応じた給付金が支払われます。 

しかし、保険商品によっては日帰り入院から対象になるのから3日以上の入院で1日目または3日目から対象になるなど、給付条件が異なるため注意が必要です。 

さらに、1回の入院の給付限度日数も60日、90日、120日など保険商品によって様々なため、合わせて注意しましょう。 

以下に入院給付金の例をご紹介します。 

例：「入院1日あたり5000円」10日の入院の場合 

5000円×10日＝50000円

となり、50000円の入院給付金を受け取ることができます。

手術給付金とは、病気やケガの治療のために手術を受けて際に給付されるお金です。

一般的に手術内容によって入院日数の10倍、20倍、30倍など段階的に変わるものや、一律で手術一回につき、○万円といって給付金額が決まっているものもあります。 

この手術給付金は、手術による入院の有無や外来によって手術をしたかといった場合によって給付金の額の変更や給付金の対象外となる場合があるため、契約のしおりや保険会社への確認を必ず行いましょう。

上記の「入院給付金」や「手術給付金」以外にもさまざまな種類の給付金があります。

これらの給付金について、医療保険によってあらかじめ保障されているタイプや特約として追加するタイプがあります。

々の医療保険に対する意識はどのようになっているのでしょうか？生命保険文化センターが発表した「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」の、直近加入契約が平成25年以降の民保加入世帯（かんぽ生命を除く）について加入理由を見てみると、

1. 医療費や入院費の為（57.1％）
   
2. 万が一の時の家族の生活保障の為（49.5％）
   
3. 万が一の時の葬式代の為（15.4％）
   

生命保険文化センターが発表した「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」によると、医療保険・医療特約の加入率は、

平成30年度（最新版）

となり、保険に加入している約9割の方が医療保険に加入していることがわかります。

年代別の加入率を見てみると、

世帯主が「29歳以下」、「40～64歳」の年齢層の世帯で加入率が90%を超える結果となっています。

働き盛りで、生活習慣病などの不安が大きくなってくる年代を中心に非常に高い加入率となっていることがわかりますね。

インターネットなどで医療保険について調べると、「医療保険は必要ない」と説明しているサイトや専門家も多くいます。なぜ、高額な治療費や長期の入院や通院を必要とする場合があるにも関わらず、このように「いらない」と言われているのでしょうか？

そこで今回は、なぜ医療保険は必要ないと言われているのか説明します。医療保険に入る必要がないと主張する理由として

1. 日本の社会保障制度
2. 保険料と貯蓄の関係

日本は社会保障制度がとても充実しています。

中でも以下の2つによって病気やケガの際の費用や所得の補填がされるため、医療保険に未加入の場合でも不安はかなり軽減されます。

• 高額療養費制度
• 傷病手当

高額療養費制度

高額療養制度とは、月の初めから終わりまでに支払った医療費が一定額を超えた場合、超えた額を支給する制度です。

この「一定額」は保険加入者の70歳未満の場合、収入によって自己負担額が変動します。

※過去１２ヶ月以内の合計回数

このように、所得に応じて一定額を超えた医療費を負担してもらえます。

実際に、所得が30万円の方で1か月の総医療費が100万円だった場合

このように、例え1か月でかかった医療費が100万円であったとしても、実際に自己負担額は8万7430円で済みます。

傷病手当

病院や入院で、仕事ができなくなった場合、収入が減ってしまいます。その時に健康保険から傷病手当といった保障を受けることができます。

支給される額は、会社から通常、支払われるお給料の3分の2に相当する金額が、最大で1年6ヶ月支給されます。

また、この制度は入院だけでなく自宅療養の場合でも医師の診断があれば給付の対象となるので多くの方がこの制度を受けることができます。

しかし注意すべき点もあり、こちらの傷病手当の保障を受ける条件として

1. 業務外の理由により病気やケガによる療養の休業であること
   
2. 医師の診断により仕事につくことがでできない
   
3. 連続3日を含む、4日以上仕事につけなかった場合
   
   
4. 休業期間に給与の支払いがなかったこと
   

医療保険に加入をした場合、毎月いくらかの保険料を支払うことになります。月々の保険料が高額でなくても長期的に見れば高額となり、それに見合う保障が受けられない場合もあります。

例えば、毎月5000円の医療保険に30歳で加入をしたとすると、

月々5000円×12ヶ月×30年＝1800000円

になります。

医療保険に加入をしなければ、この額の貯金ができます。

公的保険による医療費の負担軽減や近年は医療の進歩や日本の政府の政策により入院日数が減少しています。

そのため本当にもう一度、自分に医療保険に入る必要があるのか考える必要があります。

病気やケガに対しての自己負担は、高額療養費制度や入院日数の短期間化などから、入院費用の負担は年々小さくなっています。

生命保険文化センターの調査によると、令和元年度の入院時自己負担費用は、平均20.8万円で約8割は30万円以内でで収まる金額です。
 

つまり、入院時に治療費・入院費を支払うだけの十分な貯蓄があるのであれば、医療保険は不要とも考えられるでしょう。

ただし、将来にわたって複数回病気やケガになる可能性があるのと、退院後も通院治療などで思うように仕事ができない現状もあるので、少しでも医療費支払に不安がある方は医療保険を検討するのが安心でしょう。

勤務先企業や加入している健康保険組合によっては福利厚生が充実していているために、医療保険は不要と考えられる方もいらっしゃるでしょう。

例えば、 

• 各種医療サービスの無料や格安で利用できる 
• 病気やケガになった場合の見舞い金が支給される 
• 傷病手当金により、働けない期間の収入保障が受けられる 
• 勤務先企業で就労不能保険に加入しており、保険金が受け取れる 

などが挙げられます。 

ただし、福利厚生なので企業業績により廃止される可能性があるのと、自営業の方などが加入する国民健康保険には傷病手当はありません。

福利厚生制度だけに頼って医療保険に加入しないのはリスクであり注意が必要です。 

日本の公的医療制度や保険料と貯蓄の関係を見て、医療保険はいらないと考えている方は、注意が必要です。

こちらでは、医療保険に入る検討が必要な方の例をご紹介します。

実際に医療保険の必要性が高い方は、

• 貯蓄が少ない方
• 家族持ち、働き盛りの方
  
• フリーランスの方
  
• 先進医療に備えたい方
  

社会人になって間もない20代やそれ以外の世代でも貯蓄をあまりしてこなかった人は、病気やケガをすると経済的に厳しくなってしまします。

たとえ高額療養費制度が受けられるとしてもある程度の、貯蓄がなければ意味がありません。

また、医療費以外にも働けない期間の生活費をどうするのかといった問題も出てきます。こちらも傷病手当金を受けられる方でも、給料の3分の2しかもらえないため、収入が減ってしまうことは間違いありません。

そのような事態の備えとして、現在、貯蓄の少ない方は医療保険が必要となります。

お子様がいる方や、結婚をしていて家計を支えている立場の場合、病気やケガをすると経済的に厳しくなってしまします。

貯蓄がある程度、余裕がある場合でも、子供の教育費や自宅を購入している方は月々の生活費が大きいため傷病手当金だけでは賄いきれず生活レベルを下げなければならない場合があります。

また、例え共働きであったとしても貯蓄を切り崩して生活をしていかなければならないので今後のライフプランが大きく変わってしまう場合があります。

自分だけならまだしも家族にも大きな負担がかかってしますため、そのような心配をなくすためにも医療保険に入るのか検討をする必要があります。

自営業者や個人事業主は特に医療保険への必要性が高くなります。なぜなら、自営業者や個人事業主の場合、傷病手当が支給されないからです。

仕事ができない場合に収入を保証してくれる制度が適用できないため、貯蓄から医療費を切り崩す必要があります。

そのため、自営業者や個人事業主は医療保険に入る検討する必要があります。また、医療保険だけでなく、所得補償保険や就労不能保険・特約も合わせて検討するとよいでしょう。

診断・投薬・入院などは健康保険の給付対象となりますが、先進医療の技術料は高額療養費制度の対象外となってしまいます。 

先進医療とは、高度な医療技術のうち、厚生労働大臣が認めたものを「先進医療」といいます。厚生労働省「先進医療の各技術の概要」によると、令和元年7月1日現在、89種類の先進医療があります。

先進医療の治療を受けた方は、厚生労働省「平成29年6月30日時点で実施された先進医療の実績報告について」によると32984人います。こちらの人数は平成28年7月1日~平成29年6月30日の間に治療を受けた人を表し、多くの方が先進医療の治療を受けたことがわかります。

具体的な先進医療技術名と先進医療費用をご紹介します。

このように先進医療の治療を受けた場合、多額の費用が必要となります。

医療保険によって先進医療費を2000万保障してくれる場合もあるため、経済的な理由で先進医療による治療をあきらめないために、医療保険に入ることを検討することをおすすめします。

実際の入院費や病気にかかった際の治療費や入院費はどのようになっているのか、病気別にまとめました。

またこちらでは、一般的な生活費も合わせてご紹介します。 

さらに、高額な自己負担額になる可能性が高い、先進医療の治療を受けた際の費用もまとめました。

みなさんが気になる、病気で入院したらいくらかかるの？という疑問に答えていきます。

まず具体的にいくらかかるか結論からお答えしましょう。

年齢別の自己負担額

男女別の自己負担額

参考：公益財団法人 生命保険文化センター

病気によって治療費や治療期間は大きく異なります。

平均的な治療費（病気別）

※計算方法は下記、参考資料の医療費（点）に3を掛けて算出 

全日本病院協会「疾患別の主な指標（2013年）」より 

平均的な治療期間（病気別）

厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概要」より

一度、病気になると病状によっては多大な治療費がかかることがわかりますね。 

 実際に医療保険に加入していない場合、医療費はどうなるのでしょうか？

医療保険に加入していない場合、入院・通院にかかる医療費をご自身で負担することになります。 

 一回の入院にかかる費用は、「医療費の３割分の自己負担額」と、「医療費以外の自己負担額」の合計です。 

これらを自費でまかなうとなると、家計を圧迫してしまうおそれがあります！
 

まず、医療費の３割分の自己負担額についてですが、高額療養費制度があるので医療費が高額になっても負担はそこまでかからないのではとお思いになるかもしれません。
 

しかし、治療の期間が長くなると、自己負担額が増えてしまう可能性があります。 

また、医療費以外の自己負担額は、
 

• 食事代 
• 差額ベッド代 
• 雑費 

ですが、この値段が1日あたり7,900円となります。
 

仮に一年入院した場合、この金額が300万円近くになってしまいます。

年齢や家族形態によって、医療保険の必要性が変わってきます。

また、必要性だけでなく、医療保険の種類や保障内容も変わってくるため、ライフステージに合わせて医療保険を検討する必要があります。

学資保険と一緒に子供の医療保険について検討する方もいると思います。もちろん加入することで安心感を得ることができますが、各自治体には子供の医療費助成制度があり大きな保障を受けることができるため、お子様の医療保険に入るか慎重に検討しましょう。

乳幼児や義務教育就学児の医療費助成は対象年齢の拡大や自己負担の撤廃など、全国的に助成内容が充実しています。

このように全国的に医療費の補助が手厚く受けられるため、子供の医療保険を検討する際は

• 最低限の保障内容で掛け金の安い共済
  
• 18歳以降も継続できる保障内容のしっかりした終身型の医療保険
  

この年代の方は、保険全般に対して必要性を感じない方が多いかと思います。若く体力があり病気にかかるリスクも低いため、十分な貯蓄が無い状態で入るメリットがあまりないように感じるかもしれません。

しかし、貯蓄が少ない時だからこそ医療保険に入るメリットがあります。

先程もお伝えした通り、万が一病気やケガで治療費がかかる場合に、公的医療保険ではまかないきれない部分を補填することができます。

20代で終身型の医療保険に加入する場合、月々の保険料が安くなり貯蓄性も兼ね備えているため、一度を検討してみる必要があります。

マイホームの購入や子育て真っただ中という方が多いのではないでしょうか？マイホームの購入により出費が増え、お子様の教育費は年齢とともに負担も大きくなります。

また、生活習慣病にかかるリスクが男女ともに高まり、万が一の病気やケガで入院しなくてはいけなくなった場合、貯蓄を切り崩して医療費を払わなければならない可能性もあります。

そのため、医療保険に生活習慣病やがんの保障を手厚くする特約を対方あり、新たにがん保険を検討してみることも大切です。

50代になると、子育てがひと段落して、生活に余裕が出てくるので、定年退職後の老後の生活について考えますよね。

医療保険を新規で入るのであれば、更新ごとに保険料が上がる定期型よりも、保険料が一定の終身型がおすすめです。一方、若い頃に定期型の医療保険に加入していた方は、終身型の移行を考えてもよいでしょう。

また、年齢とともにリスクの高まる心疾患や生活習慣病などに備え、長期入院があっても老後の生活資金が目減りしないように、保障内容を充実させる必要性も高まります。

60代・70代以降の保険料は割高であることから、医療保険への新規加入を迷われている方も少なからずいることでしょう。

中には、60歳以上になると前期・後期高齢者医療制度により医療費の自己負担額が少なくなるため民間の医療保険に加入することに関して疑問をお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、公的な医療制度が適用されたとしても、医療費以外の負担（入院時の食事代や差額ベッド代など）はご自身で負担することになります。

また、入院患者数は60歳を境に、一気に増加します。「今は健康だから、医療保険はいらない」とお思いの方でも、この先病気やケガなどで入院してしまう可能性がないとは言えないのです。

病気やケガをしてから医療保険に入ろうとしても、加入を断られたり、仮に加入できても保障されない部分があったりするので、健康なうちに、医療保険に加入する必要があるでしょう。

独身世代の場合、扶養家族がいないため、死亡保障のついた保険（生命保険）に加入するメリットはほとんどありません。

医療保険に入る場合、突然のケガや病気による治療費の場合でも、高額療養費制度によって治療費を補助してくれるため、保障は最低限で大丈夫でしょう。

そのため、医療費の自己負担分や入院した際の差額ベッド代などの最低限の費用がカバーできれば十分といえるでしょう。

しかし、生命保険や学資保険に入る必要がほぼないため、医療保険を手厚くしたいと考えている方はそれもよいといえるでしょう。

医療保険に加入すべきか判断する基準の一つは、万が一の病気やケガで入院した際に、家族に経済的な負担がどの程度生じるのか？です。

そのため、奥様または旦那様に医療保険が必要かどうかは、専業主婦/主夫か、共働きかによってことなります。

専業主婦/主夫の場合

専業主婦/主夫の場合、働き手に保険をかけることを優先させましょう。

万が一、主婦/主夫が入院をしたとしても収入が減るわけではないので、家計への影響はそこまで大きくありません。

また、夫婦型の医療保険に入れば奥様/旦那様の医療費もカバーすることができるので、そちらも検討してみるといいでしょう。

共働きの場合

共働き世帯の場合、それぞれ医療保険に入るべき必要があります。

万が一、どちらかが病気やケガで入院が必要となった場合、治療費だけでなく、収入も減ってしまうからです。お子様がいる場合は、教育費の面について考える必要があるため、より医療保険について検討する必要があります。

医療保険について少しでも考えるようになった場合、一度検討してみることが大事です。また、現在の健康状態に問題がない場合、良いタイミングかもしれません。

なぜなら、医療保険に入る時点での健康状態によっては、一部の保障が受けられない可能性があるためです。

そこで今回は、医療保険に入るおすすめのタイミングをご紹介します。

医療保険に加入する際には、保険会社に対して健康状態を伝える必要があります。これを「告知」といい、保険会社は告知内容にもとづいて、加入の可否や条件などを審査します。

告知の段階で、持病があったり健康状態が良くない場合、必要な書類を追加して提出しなければならなかったり、医療保険に入ることができない可能性があります。

最近では、持病があっても入れる「引受基準緩和型の医療保険」や「無告知型の医療保険」があるため、仮に通常の医療保険に入れなかった場合はこちらのタイプの医療保険も検討してみましょう。 

しかし、こちらの「引受基準緩和型の医療保険」や「無告知型の医療保険」の場合、保険料が割高であったり保障内容が不十分であるのため、健康な時に医療保険にあらかじめ入っておくことがよいでしょう。

妊娠を考えている女性は、妊娠をする前に医療保険に入ることをおすすめします。なぜなら、妊娠中に医療保険に入る場合、帝王切開や異常妊娠等に関する保障が対象外となってしまう場合があるからです。

厚生労働省の「平成29年（2017）医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」によると、帝王切開による出産が増加傾向にあり、一般病院にて帝王切開による出産は約4人に1人の割合で行われています。

さらに妊娠中や出産時に長期間、入院することになれば差額ベッド代や食事代などが必要となってきます。

健康保険などから出産手当金を受けることができる場合があるが、収入のすべてを保障できるわけではないので、出産を検討している場合、妊娠する前に医療保険に入ることの検討が必要です。

小さなお子様がいる家庭の多くは、まだ十分な貯蓄があるとはいえない家庭が多いことでしょう。しかし教育費や、住宅購入費、自家用車の諸経費など、出費は多いため、万が一の場合への備えが必要です。

稼ぎ手が病気やケガで手術や入院となった場合は、家計に大きな影響を与えてしまうため、小さなお子様のいる方は万が一に備えて医療保険を検討する必要があります。

20代、30代で医療保険に加入した場合、月々の掛け金が抑えられるため、保険に入る良いタイミングといえます。

医療保険の必要性について解説していきましたがいかがでしたでしょうか？ 一般的に、医療保険をいらないと判断できる方は十分に貯蓄のある方です。

また、医療保険に入るといっても年代や家族形態・ライフスタイルによって必要な保障が異なるため、ご自身の状況に合わせた保障内容にすることが大切です。

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