生命保険の必要性

生命保険に関して、「独身だけど、加入した方がいいの？」や「保険料が家計の負担になっているけど、見直しを行うべきかわからない」といったお悩みをお持ちの方も多いと思います。

このページでは、生命保険の必要性についてお伝えします。

日本では、9割の世帯が加入している生命保険。

多くの人が、十分な知識を持たないまま、保険のセールスマンに勧められて加入してしまっているという現状があります。

万が一の時に備えて加入しておけば安心ですが、保険料が家計の負担になっていることもしばしば。

中には「生命保険は不要だ」という意見もありますが、果たしてそうなのでしょうか？ 

このカテゴリでは、生命保険に加入しない場合のシミュレーションから、ライフスタイルごとに変わる生命保険の必要性、老後に生命保険は必要かどうかなどをお伝えします。

このページを読んでいただければ、生命保険の必要性に関する知識を身につけることができます。 

さらに、無料での保険相談の予約を行うこともできます。

ぜひ最後までご覧ください。 

生命保険に加入しなかった場合､将来的に家計はどうなるのでしょうか｡

まずは､生命保険に「加入した場合」と「加入しなかった場合」の家計を､以下の条件でシミュレーションしていきましょう｡

• 夫死亡時に妻35歳･長女7歳･長男5歳
  
• 生命保険(保険金額3,000万円)に加入している場合､貯蓄は200万円
  
• 生命保険未加入の場合､保険料がないため貯蓄は300万円
  
• 長女･長男ともに小中学校は公立､高校と大学(文系)は私立
  
• 妻は年収100万円のパート
  
• 月の生活費は20万円 

生命保険に加入していた場合

生命保険に加入していなかった場合

死亡保険金を受け取ったケースでは､妻65歳時点で1,000万円以上を残しています｡

しかし死亡保険金がない場合は､約1,900万円のマイナスとなってしまいます｡

万が一のときでも同水準の生活を続けるためには､生命保険が不可欠であるといえます｡

ここまでは､生命保険の必要性を知るためのシミュレーションをご覧いただきました｡

とはいえ､その人のライフスタイルによって生命保険の必要性は大きく異なります。

独身者と既婚者の違いはもちろんのこと、子供の有無や片働き･共働きということによっても生命保険の優先度は変わってきます｡

なぜなら生命保険の中でも死亡保険は､自分のためではなく「残された家族が困らないため」にあるからです｡

あなたに経済的に依存する人が多く､かかる予定金額が高いほど､死亡保険金の必要性は高くなるでしょう｡

しかし、いずれの場合でも生命保険には加入しておいた方が良いのです。

ここからは生命保険の必要性を､独身者の場合と既婚者の場合に分けて説明していきます｡ 

「独身者に死亡保障はいらない」という意見もあります｡

確かに独身者には扶養する家族がいないため､比較的死亡保険への優先度は低いといえます｡

しかし､独身者の万が一のときに､お金がまったく不要というわけではありません｡

両親や親族へ負担をかけないよう､最低限の保障(200～300万円程度)を葬儀などの費用として確保しておきましょう｡

ローンなどの負債がある場合は､その分も死亡保障への上乗せが必要となります｡

もし現在､特別な理由なく掛け捨て型生命保険に加入しているなら､解約を考えても良いでしょう｡

独身者には大きな死亡保障がある定期保険よりも､貯蓄性が高く保険料がずっと変わらない積立型終身保険をおすすめします｡  

既婚者の場合は「子供がいる世帯」「共働き世帯」「専業主婦世帯」で､生命保険の必要性や加入時の注意点は異なります｡

それぞれのケースについて解説していきます｡ 

子供がいる既婚者の場合：家族を経済的に支える

先ほどシミュレーションした通り､子供がいる場合は生活費だけでなく教育費を中心とした養育にかかる費用が必要です｡

特に子供がまだ小さい場合や複数人いるときには､それらを考慮して死亡保険金額を設定しておきましょう｡

共働き世帯では？生命保険の必要性

共働き夫婦の場合､特に子供がいるなら両方が生命保険に加入しておくべきです｡

どちらかに万が一のことがあれば収入が大幅に減り､それまでと同じレベルの生活を送ることが難しくなります｡

ただし夫婦の収入に大きな差があるなら、死亡保障額もそれに合わせて設定することが必要です｡ 

共働き世帯ではない場合は？専業主婦は加入するべき？

生命保険に加入するべき時期は､生命保険の種類によって考え方が変わってきます｡

たとえば60歳払込済の貯蓄型終身保険なら､20歳で加入した場合には50歳加入に比べて月額保険料を4分の1以下とすることができます｡

払込総額も2割ほど安くなるため､なるべく早いうちに始めるのがお得です｡

更新型定期保険の場合､保険料は更新ごとに上がっていきます。

たとえば20歳から60歳まで10年更新型の商品に加入し続けたなら､なんと払込保険料総額の半分近くは50歳からの10年間の保険料ということになってしまいます｡

定期保険の加入時期に正解はありませんが､長期間加入するのではなくライフステージごとに見直しを行う必要があるといえます｡

ここまでは独身の場合と既婚の場合の生命保険の必要性や､加入すべき時期についてお伝えしてきました｡

ところで､老後にも死亡保障は必要なのでしょうか？

不要という意見もありますが､葬祭費用や配偶者の生活費を考えればある程度の死亡保障は確保しておきたいところです｡

遺族年金だけで､生活に十分な額が賄えるとはいえません｡

定期保険の保険料は年齢が上がるごとに割高になるため､むしろ老後資金を減らしていく原因にもなりかねないのです｡

そういった理由から､退職が近くなる50代あたりから死亡保険を「貯蓄型終身保険」に絞る人が多いのです。

そこで､ここからは老後資金と保険料のバランスを考えた保障の選択方法について説明していきます｡ 

死亡保障は、自分に万が一のことがあった後の家族の生活を経済的に保障するものです。

子供が小さいうちは今後の養育費を考慮する必要がありますが､子供が独立したら死亡保障の必要性はかなり低くなります｡

たとえば先ほどのシミュレーションを見ると､長女7歳～長男22歳までの17年間の支出総額は6,625万8,400円です｡

 対して､長男独立後からの12年間の支出総額は2,016万円と3分の1以下になります｡

人生において､子供の養育費はもっとも高いコストがかかるのです｡

子供が独立した後は配偶者の生活のみを心配したら良いのですから､必要な死亡保険金額はぐっと減るはずです｡

配偶者の老後にかかる費用をシミュレーションし､無駄な保障は削っておくことをおすすめします｡

貯蓄型の終身保険は､相続税対策にも役立ちます｡

遺族が受け取る死亡保険金は正式には「財産」ではありませんが「みなし相続財産」とされ､相続税の対象となります｡

ただし､死亡保険金には法定相続人1人あたり500万円の非課税枠が設けられています。

つまり法定相続人が2人なら1,000万円､3人なら1,500万円が非課税となります｡

これが預貯金なら全額課税対象ですが、生命保険という形で貯蓄しておくだけで相続税を減らすことが可能となるのです。

なお､配偶者にはもともと「法定相続分」または「1億6,000万円」のどちらか多い金額までは相続税がかかりません｡

よって終身保険は､子供に遺産相続させる部分について有効な節税手段となります｡ 

生命保険の必要性についてお伝えしてきましたが､いかがでしたでしょうか｡

この記事のポイントは､ 

• 生命保険はライフステージや既婚･独身などの違いによって必要性が異なる
  
• とはいえ､どの立場であっても生命保険は必要である
  
• 遺族の生活にかかる費用をシミュレーションし､保険金額を設定する
  

以上のことでした｡

しかし､いつどのように生命保険を選ぶべきかを自力で判断するのはなかなか難しいかもしれません｡

そんなときは､ ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談してみてもよいでしょう。

公平な目で､あなたに合った生命保険の選び方を提案してくれることと思います｡

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