生命保険の必要性｜万が一のときに家族を不幸にさせないための知識

将来の病気やケガ、老化にともなう入院、手術など様々な出費のリスクに備えられる生命保険ですが、加入していない方にとっては生命保険に加入する必要性自体を感じていない方も多いでしょう。

では、生命保険に加入する必要性を改めて考えたとき、それはどのような点にあるのでしょうか。

まずは生命保険の必要性に関して、

1. 残された家族のために加入する
2. 病気・死亡時にかかる多大な費用
3. 公的制度だけでは不十分
   

実際のところ、生命保険の必要性は扶養している家族がいるかどうかによって大きく左右されます。

たとえば夫が働き妻が専業主婦、そして子供が高校生という家庭の場合、夫に万が一のことがあった場合、突如として収入が途絶えることになります。

そうすると妻が働いて稼ぐことになりますが、生活費だけでなく子供の学費も稼ぐ必要があり、小さい子どもがいる場合は仕事をしながら子育てもしなければなりません。

たとえ夫婦が共働きをしている場合でも、どちらか一方が亡くなることで収入は半分になります。

そのように、家庭において主な収入源となっている世帯主に万が一のことがあると、残された家族の生活が成り立たなくなる可能性があります。

しかし、生命保険に加入しておくことで、保険会社からおりる保険金でたとえ一時的にであっても無収入期間をしのぐことができます。  

ですから、自分の家族がある方にとっては「自分のため」というより「家族のため」を重視して、結婚や出生などのタイミングで生命保険に加入することが多いのです。

家族のうち主な収入源となっている世帯主が病気になり入院するとなると、たとえ一定期間でも仕事にいけなくなり世帯収入が大幅に減るのにくわえ、プラス入院費や手術費といった想定外の「出費」が重くのしかかることになります。

たとえば1カ月の収入が30万円であり、それが世帯主一人だけの稼ぎである場合、

• 病気やケガで入院する前：出費25万円、貯蓄5万円
• 病気やケガで1カ月入院：出費25万円、入院費20万円（貯蓄5万円←✕）
  

生命保険に加入する「確かな理由」があったとしても、実際のところそれぞれの個人や家庭によって状況は異なるため、一概に「生命保険に加入した方がお得」だとは言えません。

そこでポイントとなるのが、たとえば「扶養家族が多い」など、明確に生命保険への加入がプラスにはたらくことが予想される状況に置かれているか、という点です。

そこで次からは、生命保険の必要性に関してさらに深堀りして、

• 子どもがいて親が共働きの場合に加入するメリットがある？
• 専業主婦（夫）および子どもが社会に出るまでに必要な生活費とは？
• 実際どのくらいの人が生命保険に加入している？
  

まず、改めておさえておきたいのが生命保険に加入することで何が得られるか、という点であり、

• 家計を支える世帯主が病気やケガで入院して収入が減っても生活が維持できる
• 家計を支える世帯主が死亡して収入が0になっても残された家族の生活費が賄える
  

子どもが自立するまでにどれくらいのお金がかかるのか、文部科学省の「平成３０年度子供の学習費調査の結果について」もとに計算してみると、

• 公立幼稚園：約67万円
• 公立小学校：約192万円
• 公立中学校：約146万円
• 公立高等学校：約137万円
  

生命保険が本当に必要かどうか迷ったら誰に相談すれば良いのか分からないという方も多いですが、そういったときにすぐに頼れる「マネーキャリア」という無料相談サービスがあります。  

誰でもオンライン形式でFP（ファイナンシャルプランナー）に保険のことを相談することができ、相談者それぞれの状況に合わせた最適な生命保険を提案してくれます。

すでに1万2千件以上の相談申込件数があり、満足度は93％と、多くの方がマネーキャリアの利用によって最適な保険をすでに見つけている実績があります。

マネーキャリアは会議アプリを用いたオンライン相談なので47都道府県すべてにエリア対応しており、取り扱っている保険会社は40社以上となっています。

納得行くまで何度でも無料で相談できるため、生命保険の必要性について考えている方は、ぜひを利用してみてはいかがでしょうか。

生命保険に加入していない方、また生命保険は不要だと考えている方は、具体的にどのような理由があって不要だと考えているのでしょうか。

次からはその理由に関して、

• 公的医療制度の充実
• 充分な貯蓄がある
• 保険料の支払いが損
• 保険より資産運用を優先
  

まずもっとも一般的な理由として挙げられるのが、「公的医療制度が充実しているのでそれだけで保障は事足りる」という意見です。

入院や手術によって費用が発生する場合、保険適用内の治療であれば3割負担、さらに75歳以上の場合は1割負担となりかなりの費用が国から賄われるため、保険には加入しなくても良いと考えるかもしれません。

さらに「高額療養費制度」によって、たとえば標準報酬月額が「26万円以下」の世帯であれば、払い戻しを受けることによってどれだけ医療費が高額になっても「57,600円」で済みます。

ただしこの制度にも盲点があり、実際に医療費が高額になったときに払い戻しを受けられるのは、手続の関係上短くても2～3カ月先となるため、結局会計時にはかかった費用を支払わなければなりません。

これは保険適用になる通常の入院・手術に伴う医療費も同様であり、どれだけ自己負担額が軽減されるとしても、必ずその「自己負担分」は支払わなければならないのです。

次に多い意見としては、生命保険の保険金は自力で充分な貯蓄をしていれば不要だという意見です。

「生命保険に関する全国実態調査」によれば、平成30年度での「世帯年間払込保険料」は全体で「38.2万円」となっており、これは1カ月あたりおよそ「3.1万円」の保険料を生命保険や共済などに支払っている計算となります。  

この分を貯蓄に回せば、年間で30～40万円の貯蓄ができることになるため、生命保険に加入するよりも、他のことにも使える貯蓄で用意しておく方が良いと考えるのはたしかにもっともかもしれません。

ただしこれはあくまで「月々3万円が貯蓄できる」ことが大前提となっており、強制的に保険料として徴収されない貯蓄は継続するのが難しい、と考える方は少なくありません。  

そのため、単に貯蓄するよりも「保険を兼ねることで半強制的に積立が継続できる」貯蓄型の生命保険に加入する方は少なくありません。

生命保険に加入しなかったところで、将来発生する医療費を賄うだけの貯蓄を確実に行えるかどうか、これが一つのポイントとなります。

②で取り上げた例のように、月々2～3万円を保険料として支払っている場合、当初リスクとして考えていた「万が一のこと」が何も起こらなければ年間で30～40万円の費用が節約できるわけです。

そう考えると、そもそも保険料の支払い自体がリスクであるようにも思えるかもしれません。

確かに生命保険や医療保険は、保障内容と保険料のバランスを考えずに加入するとただ多額の費用を払い続けることで家計を圧迫するだけにもなりかねないため、保険に加入すること自体がリスクになり得ます。 

ただしここで重要なのは、そもそも「なぜ生命保険に加入するのか？」という原点の目的であり、 

1. 世帯主が死亡した場合に家族が多額の保険金を受け取れる
2. 1のリスクがいつ発生するかは全く予測できない
3. 1のリスクが発生したときに遺族年金や貯蓄だけで確実に賄えるとは言い切れない    

貯蓄よりも高い効率で資産運用するなら、保険ではなく

• 投資信託
• 為替取引
• FX
  

ここまでのことを考えると、本当に生命保険が不要な人とは、

• 貯蓄がすでに充分あり、万が一のことがあっても困らない
• 収入が少なく、そもそも生命保険に加入する余裕がない
  

ここまでは生命保険に加入する必要性について具体的に取り上げてきましたが、実際には生命保険も万能ではないため、メリットとデメリットの両方を考える必要があります。

そこで次からは、

• 万が一のときの経済負担が減るメリット
• 何も起こらなければ高額な保険料が無駄になるデメリット
  

生命保険に加入することで、万が一のときに負う経済的負担が大幅に軽減されます。

たとえば世帯主が病気になって死亡した場合、残された家族にとって負担となるのは経済的負担だけでなく、

• ワンオペでの家事育児にくわえ、仕事を探す・増やすなどの身体的負担
• 家族が亡くなったことでの悲しみ、精神的負担
  

死亡保障のある生命保険は一般的な医療保険よりも保険料が高額になり、契約が長期化すればするほど支払総額は高くなります。

 たとえば1カ月に2万円の保険料を支払っている場合、10年間支払い続けると240万円となり、20年、30年続けるとなるとさらに支払総額は増え続けます。

貯蓄型の生命保険であれば実質的に支払った保険料が積み立てられているので無駄にはなりませんが、「元本割れ」という貯蓄型保険特有のリスクがありますし、銀行預金のようにいつでも引き出せるわけではありません。

生命保険はあくまで「万が一に備える」ためのものなので、たとえば生存時に保険金が支払われない「定期型」の生命保険など、その保障が使われずに満期を迎えることがあります。

そうなると、どれだけ保険料が安くてもその保険料が結果的に無駄になるという「健康であるが故のリスク」が存在するため、保険料と保障のバランスはよく考えなければなりません。

また、ある程度高齢になってから生命保険に加入すると保険料が割高になるため、同じ保障内容なのに無駄に多くの保険料を支払わなければならなくなります。 

「生命保険」という名称は他の医療保険やがん保険とは分けて、死亡保障がある保険を指して使われることが多いですが、厳密には医療保険やがん保険など他の保険商品もまとめて「生命保険」です。

実際はいくつかのタイプに分類される生命保険ですが、どのような基準で選べばよいのかを考えるには、そもそも生命保険で保障してくれる内容について知っておく必要があります。

そこで次からは、

• 生命保険で備えられるリスクとは？
• 生命保険の種類とは？
• 生命保険はどのように活用できる？  

生命保険で備えられるリスクとは、

• 病気やケガで入院・手術費用がかかるリスク
• 万が一のときのリスク
• 将来的に資産が不足するリスク
  

生命保険は大きく分けて、

• 死亡保険：（一般的にいう）生命（定期・終身）保険
• 生存保険：学資保険・個人年金保険
• 生死混合保険：養老保険
• その他：がん保険・医療保険・女性疾病保険など
  

生命保険は万が一のときの保障だけではなく、

• 相続税対策
• 遺産相続トラブル対策
• 老後資金準備
  

生命保険の必要性が、それぞれの年代によってどのように変わるかを次の表から見てみましょう。

必要性は「A」が最も高く、「C」が最も低くなっています。

この表から分かるとおり、年代よりも重要なのはそれぞれの「状況」です。

たとえ30代から40代であっても、貯蓄が充分にあり扶養する家族もいない独身者であれば、生命保険の必要性は低くなりますが、たとえ20～30代であっても結婚し一人でも子どもが生まれれば、生命保険の必要性は高くなります。

ただし独身者でも充分な貯蓄ができていない場合、ある程度若い年代から貯蓄型の生命保険、個人年金保険などに加入しておくことで、老後資金を準備できます。

今回は生命保険の必要性について取り上げてきましたが、いかがでしたでしょうか。

生命保険は死亡時の保障以外にもさまざまな活用術がありとても有用ですが、「自分は本当に必要なのか？」を考えずに加入すると、高額な保険料を支払い続けるだけの、無用の長物となってしまいかねません。

 ぜひ無料相談サービスの「マネーキャリア」などを活用して保険のプロに相談し、生命保険が自分自身や家族にとってどれだけプラスにはたらくのか、その点を充分に理解してから加入するようにしましょう。