生命保険の必要性とは？年代・パターン別に入るべきか徹底解説！

日本では公的医療保険が充実していることもあり、「民間の生命保険は必要ない」と感じる方も少なくないでしょう。 

確かに公的医療保険や高額療養費制度などを利用することで、自己負担額はかなり軽減されます。 

しかし、本当に生命保険は不要なのでしょうか。

必要であれば、なぜ必要か検討する必要があります。 

そこでまずは、「生命保険の3つの役割」を確認しましょう。 

解説内容は、以下の通りです。 

1. 公的な支援だけでは不足する分を補完する 
2. リスクに対して「確実」に備える 
3. 将来の資金を備える、貯える 
   

民間の生命保険には、公的な保険や制度だけでは足りない費用をサポートする役割があります。 

公的医療保険の保険証を病院などの窓口に提出することで、医療費の自己負担率は「2〜3割」になります。 

しかし、入院・手術・死亡した場合や、公的保障のカバー範囲を超える費用が発生する場合は、当然自己負担です。

そのようなとき、生命保険に加入すると保険金がもらえるので、金銭面の負担を減らす大きな役割を果たします。 

「貯蓄は三角、保険は四角」だと言われます。 

これは、「貯金は必要保障額を確保するのに時間がかかるけれど、保険に加入すればいつでも必要保障額が受け取れる」ということです。

目標金額を貯めている途中に病気やケガをした場合、その時に貯まっている分、つまり必要保障額に満たない額しか費用に充てることができません。

一方、保険であれば、加入すればいつでも一定の保険金を受け取れます。 

したがって、いつ起こるかわからないリスクに対して確実に備えることができるのです。 

保険の役割を確認したところで、次は「生命保険の必要性」について解説していきます。 

解説内容は、以下の4つです。 

1. 金銭面の負担を軽減する 
2. 精神面の負担を軽減する 
3. 自分の将来を守る
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4. 家族の将来を守る

病気・ケガ・亡くなったときの負担は、想像以上に大きくのしかかります。

例えば、家族の収入を支える大黒柱が、病気にかかったとしたら、以下のようなリスクが考えられます。 

• 入院費用 
• 通院治療費 
• 収入減少

病気やケガのときに、金銭面の不安を抱えながら治療することは極力避けたいですよね。

つまり、「お金の不安で頭がいっぱいで、治療に専念できない」状態です。 

独身の方はもちろん、子どもや配偶者を支える立場である場合には、家族を養う責任を感じることも想定できます。

それによって思いつめてしまい、精神的な病気を誘発することもあり得るでしょう。 

保険に加入しておけば、治療費やその他の費用が保障されるため、経済面の心配が軽減されて治療に専念しやすくなります。 

配偶者をなくして父子家庭や母子家庭になった場合、お金に追われて悲しむ間もなく働いたりやりくりをしたりすることは、非常に苦しいですよね。

各種ローンの支払い、子どもの教育費、老後資金、両親の介護費用など将来にわたって発生する費用を考えると切りがありません。 

そういった費用を念頭におきながら、残された家族は今後生活していくことになりますので、常に不安と隣り合わせの状況にあると言えます。

子どもがいる場合、通塾や大学進学も想定すると、十分な貯蓄や収入が必要になります。 

金銭的な問題で、子どもの選択肢を狭める事態は避けたいですよね。

保険は、残された家族が死や傷病による金銭的問題に振り回されず、その後の人生を歩む“希望”になります。 

必要性を確認したところで、しばしば不要と言われる理由について解説していきます。 

保険が必要ないと言われる理由は、主に以下の2つです。 

1. 公的な保険・保障が充実しているから 
2. 預貯金が十分にあるから

日本は国民皆保険制度により、 

• 公的医療保険…病気やケガにかかわる医療費の一部を負担してもらえる 
• 高額療養費制度…病院や薬局で支払った費用が上限額を超えた場合に、超えた分が支給される 
• 傷病手当金…病気やケガにより会社を休業した場合に給付される

保険は、突発的な出費に備えて家族や自身の暮らしを守るためのものです。

高額な医療費、収入減・貯金減のリスクに十分対応できない場合は、非常に助かる保障でしょう。

しかし、当然ながら、万が一や老後に備えて充分な貯蓄がある場合は、保険料を支払って保障を受ける必要はありません。

ゆえにそのような場合は、保険は不要であると言われています。

何事も「備えあれば憂いなし」です。 

ただし、世代によって備えるべき物事の優先順位が変わるため、闇雲に保険に加入すればいいわけではありません。 

そこでこの項目では、「年代別の備えるべきリスクと保険の考え方」について解説します。 

以下のように年代を分けて解説します。

• 全世代 
• 20代 
• 30代・40代 
• 50代 
• 60代以降

前提の考え方として、保険に加入して「どのようなリスクに、どれだけ備えたいか」が極めて重要となります。

例えば、リスクとして以下のようなことが挙げられます。

• 病気やケガの際の医療費
• 家族の生活費や教育費の負担 
• 病気やケガで働けずに収入が途絶える、もしくは減少する

20代は傷病のリスクがそこまで高くないので、保険は必要ないように思えます。 

しかし万が一、入院や手術をおこなうほどの病気を患った場合に、収入・貯蓄の少なさから医療費のやりくりに苦労することがあるかもしれません。 

とはいえ、収入に十分な余裕がない状況で保険料を支払い続けることは、大きな負担となるでしょう。

そのため、必要最低限のリスクに幅広く備えることが大切です。

以上のことから、20代の方は

• 「医療保険」……幅広い疾病に備える
• 「死亡保険」……亡くなった場合に備える
• 「就業不能保険」……仕事が困難になった場合に備える

配偶者や子どもがいる場合、生活費はもちろん、子どもが望む進学をさせてあげるためにも金銭面への配慮が大切です。 

さらに20代よりも病気にかかるリスクが高まるので、がんの発症も急増します。

よって、がんや生活習慣病、子どもの教育費に備える必要があります。

住宅ローンを組んでマイホームを購入した方は、基本的に団体信用生命保険に加入するので、他で加入している保険の死亡保障額を見直しておきましょう。

※団体信用生命保険とは、契約者に万一のことがあったときに、保険金がローン残債に充てられる保険のこと 

以上のことから、30代・40代の方は

• 「死亡保険」……亡くなった場合に備える
• 「医療保険」……幅広い疾病に備える
• 「就業不能保険」……仕事が困難になった場合に備える
  

50代は、がんや生活習慣病のリスクが急増します。50代の死因1位はがんです。

自身だけでなく、子どもの教育費や、両親の介護費用もかかる可能性があり、大きな負担が想定できます。

さらに老後資金についても考え始める世代。

何を重点的に保障するのか検討する必要があります。 

収入・貯金・リスクの高さ・老後の生活などのバランスを踏まえて、優先順位や保障の程度を考えましょう。 

50代になる前から保険に加入している場合は、今の価値観に合っているか見直すことも大切です。 

以上のことから、50代の方は

• 「医療保険」……幅広い疾病に備える
• 「個人年金保険」……老後資金不足に備える
• 「介護保険」……介護費用の出費に備える
• 「がん保険」……がんに特化して備える
  

60代を迎えて定年退職をしたとしても、病気やケガへの不安がなくなることはありません。 

20・30・40・50代に比べると、体の衰えを感じることも増えますし、病気やケガをした場合に入院が長引くことも考えられます。 

特に心疾患や脳血管疾患による死因が増加傾向にある年代ですので、それらのリスクに備えておくべきです。 

ただ、リスクと共に保険料が高くなることを踏まえると、生活と保障範囲のバランスを調整することが求められます。

将来の保障ばかりに目がいくと、目の前の生活費や介護費用をまかなうことが苦しくなるため、十分に気をつけましょう。

以上のことから、60代の方は

• 「医療保険」……幅広い疾病に備える
• 「介護保険」……介護費用の出費に備える
• 「がん保険」」……がんに特化して備える

年代だけでなく、ライフスタイルによっても備えるべきリスクは変化します。

そこでこの項目では、「ライフスタイル別の保険の考え方」について解説します。

解説するライフスタイルは、以下の通りです。 

1. 全スタイル 
2. 子どもあり 
3. 専業主婦・主夫 
4. 共働き 
5. 高齢者

ライフスタイルで保険を選ぶ際は、どの程度の期間に保障を受けたいのか、いくら保険料を支払うのかを考えることが重要になります。

必要以上に保障範囲を広げてしまうと、無駄な保険料を支払い続けることにもつながりかねません。 

結婚して子どもがいる場合は、医療保険に加えて、家族の生活費・養育費を残せるよう保障の手厚い死亡保険も検討するとよいでしょう。 

また結婚や子どもの進学などのタイミングに合わせて、保険の見直しをすることも大切です。 

ライフイベントに応じて柔軟に対応することで、無駄なく必要な保障を設定することができます。  

子どもがいる場合は、自分の保障に加えて家族の生活費や子どもの養育費について考えなければいけません。 

また、自分が亡くなったときのことも考慮する必要があります。 

片親になった場合、収入を確保しつつ、子どもの面倒を見ることは大変です。 

子どもの進学費用は年を重ねるごとに増える傾向があるので、将来の支出にも対応できる死亡保険がおすすめです。

死亡保険には「貯蓄タイプの終身保険」と「掛け捨てタイプの定期保険」があります。 

それぞれのメリット・デメリットを理解し、家族の暮らしを守れる保険を選びましょう。 

専業主婦（主夫）が備えておくべきこととして

・世帯の収入源がなくなったときの生活費
・家事や子育てができなくなったときの家事代行費用などが挙げられます。 

自身が働きに出る場合、これまで通りに家事をこなすのは困難ですよね。

買い物・食事・掃除、子どもがいる家庭はお世話・送り迎え・看病などの代行サービスを利用するとなると、かなり費用はかさみます。

そのような場合の費用も想定して、自身とパートナーの保険を考える必要があります。

共働きの場合は、「片方の収入がなくなったときの生活費」を考える必要があります。

夫と妻が家計を支えている状態であるため、それぞれが万が一に備えて死亡保険に加入しておいたほうが良いでしょう。

子どもやマイホームの有無、働き方（会社員か自営業か）、年齢によって、公的保障の金額や程度は変化します。

自身の状況を把握して必要保障金額を算出し、保険を選ぶことが大切です。 

高齢者は、病気やケガのリスクが高まりますので「医療保険」や「介護保険」の必要性が高くなります。

ただし、保険の新規加入や定期保険の更新は年齢が増すごとに保険料が上昇していきますので、健康面と金銭面の両面を考慮すべきです。 

また、75歳以上であれば“後期高齢者医療保険”で窓口の自己負担率が1割になるため、その点も踏まえて保険選びをしましょう。 

※後期高齢者医療保険とは、被保険者や被扶養者を対象とした、医療費の負担割合を抑える制度のこと。現役並みの所得がある場合は3割。  

独身でも生命保険が必要か疑問に思う方が多いと思います。 

独身だからこそ、備える必要性が高いリスク・必要性が低いリスクのあります。

この項目では「チェックすべきポイントと独身の生命保険の考え方」について解説します。 

1.  大きな決め手！貯蓄が十分にあるか 
2. 独身者の生命保険の考え方

自分が病気やケガで働けなくなったときに、まずあてになるのは自身の貯蓄です。

入院することになれば今までどおりの収入が得られるとは限りません。 

また治療費の他に、公的医療保険の対象外である差額ベッド代、生活費なども負担になります。 

保険が必要かどうかは、公的な保障で補えない分を自力でカバーする余裕があるかが大きなポイントです。 

 貯蓄がリスクをまかなえるほど十分でない場合は、加入の検討をしましょう。 

独身の場合は「自分の万が一」を考えることが第一です。 

そのため、残された遺族に給付される死亡保険の必要性は必然的に低くなります。 

ただ、自身の傷病時に備えて、がん保険や医療保険を検討する価値は十分にあります。 

医療保険であれば、定期タイプの入院給付金日額5,000円が基本です。 

 ※入院給付金日額とは、病気やケガで入院したとき、1日あたりに受け取れるお金のこと 

また、家庭を築きたいなど、将来のプランによっては保険の選び方も変わってくることも押えておきましょう。

この記事では、保険の役割や必要性、生命保険が不要な理由、年代別とライフスタイル別の保険の考え方などについてお伝えしてきました。 

• 保険は公的な保障でカバーできない不足分を補うためのもの 
• 保険があることで金銭面・精神面の負担を軽減し、自分と家族の暮らしを守ることにつながる 
• 配偶者・子どもがいる場合や健康リスクが高まった場合に保険は重要 
• 保険が不要と言えるパターンもある