火災保険の選び方って？火災保険の選び方・注意点・体験談を紹介

万一の火災に備えて加入する火災保険。家の購入時や賃貸契約をする際に同時に契約をする方が多いのではないでしょうか。 

しかし、家の購入や賃貸契約などで忙しい時期に、火災保険についてしっかりと調べる方は少ないと思います。

さらに、補償内容や保険料は保険会社によって異なるのが通常ですが、どの保険会社でも内容は同じと勘違いしている人もいます。

 また、人によって居住形態や必要な補償は変わります。

 とはいえ、自分の家に合う保険がどんな保険なのかが分からない、また、何を基準に選べばいいのか分からない、という方が多いと思います。

 この記事では 

• 火災保険の選び方の7つの手順
• 火災保険の選び方の注意点
• 火災保険の選び方の体験記
• 火災保険の選び方のまとめ

を紹介します。

この記事をお読みいただければ、自分に不要な補償がわかり、保険料を安くできること間違いなしです。是非最後までお読みください。 

火災保険を選ぶ際の流れは、 

1. 建物の形態の選択 
2. 所在地の確認 
3. 建物の構造を確認 
4. 建物の築年数と利用方法の確認 
5. 火災保険の補償内容と補償対象の決定
6. 保険金・保険期間・振込方法の決定 
7. 水災補償・地震保険の検討

が主な流れとなっています。 

それぞれどのようなことをポイントに選んでいけばいいのでしょうか？それぞれ詳しくご紹介します。 

まずは建物の形態を選択します。

形態選択というのは、住まいがマンション・戸建て・賃貸のどれに該当するかを判別するということになります。

建物の形態によって保険料が変わるため、自身の住まいの形態を判別することは、火災保険選びの第一歩になります。 

次に住まいの所在地を確認します。

ここでは住まいのある地域で災害が多いのかどうかをチェックしましょう。

 最近多いのが水害です。

火災保険とは関係ないと思う方もいるかもしれませんが、火災保険には水災補償というものを付けることができます。

 所在地により災害の多くなる例として以下の場所が挙げられます。 

• 沖縄：台風（水災・風災）
• 北海道：水害 
• 海岸沿い：津波・高潮 
• 河川敷：洪水・水害
• 森林付近：土砂崩れ

また最近では、令和元年に起きた千葉県での豪雨被害にあるように、今まであまり水害に合わなかった場所でも水害に遭う可能性が出てきています。

自分の地域は大丈夫と安心せず、自身の住まいの所在地ではどんな災害が起きやすいのか、また、災害が起こった時どのような被害が予測されるのか、事前にしっかりと確認するようにしましょう。 

次は建物の構造級別を確認します。

 構造級別は

• M構造(マンション構造)
• T構造(耐火構造)
• H構造(非耐火構造)

の3種類に分けられ、M構造が耐火性能が高く、H構造は耐火性能が低くなります。耐火性能が高い建物の方が火災リスクが低くなるため、保険料が安くなるのが特徴です。

 では、どのような建物がどの構造級別に当てはまるのでしょうか。

このように、マンションの場合はM構造、戸建の場合はT構造かH構造ということになります。 

地域によっては建築制限がある場合もあり、3階の建物では耐火建築物・準耐火建築物などの指定があり、4階以上の建物では耐火建築物の指定があるため、建物の階数によっても影響があります。 

構造級別とは 

構造級別とは建物が何でできているのかを表しているものです。「M構造（マンション構造）」「T構造（耐火構造）」「H構造（非耐火構造）」に分けられます。それぞれの頭文字を取ってMやT構造と名付けられたようです。  

また、建物の材質によって耐火性能に差があり、更に火災があった際に受ける損害にも影響するため、火災保険を契約するときにはとても注意が必要です。

 耐火性能で保険料がやすくなる 

住まいに耐火性能があるかが保険料に影響を与えます。なぜなら、耐火性能が高ければ火災の起きるリスクが低く、保険会社としても安心だからです。

耐火性能がある建物は以下の4種類に分けられています。

• 耐火建築物
• 耐火構造建築物
• 準耐火建築物
• 省令準耐火建物

耐火建築物というのは主要な部分を耐火構造で作られた建築物のことになります。

さらに、延焼の恐れのある部分の開口部を防火設備となっている建築物を指すようです。

耐火構造建築物は壁や床、柱や階段、屋根などで耐火性能を持っている建築物となります。

準耐火建築物は主要部分の構造が準耐火構造となっている建築物で、更に延焼の可能性のある開口部に防火設備のあるものを指しています。

省令準耐火建物は準耐火構造に準ずる防火性能を持つ建物のことを指しています。

上記3つは建築基準法で定められていますが、省令準耐火建物は住宅金融支援機構が定めたものになります。

これらの耐火性能が補償された建築物の場合、一般的な木造建築物と比べて火災保険の保険料は半額から6割引き程度低くなります。自身の住まいに耐火性能があるか判別することは、保険料の算定の上で特に重要になります。

次は建物の築年数を確認します。

新しく家を購入した場合、その家が新築か中古かによっても保険料が変わります。新築一戸建てを購入した場合は調べる必要はありませんが、ご自身のお住まいがどれくらい経つのか、中古の場合は築何年なのかを確認します。

また、その建物の利用方法も確認しましょう。家として住む場合や店舗などで利用する場合などでも保険料が変わります。中には店舗と住居、両方として利用している、という場合もあります。このような場合の火災保険はどうなるのでしょうか？それぞれ詳しくご紹介します。 

火災保険は新築の場合割引が適用される

火災保険では割引を受けることが出来る場合があります。



割引で多いのが新築割引です。また、建物の築年数によって、以下のような割引が受けられます。

• 新築割引 
• 築浅割引 

新築割引は約1年未満の家、築浅割引は築10年未満の家が対象となる割引です。



新築戸建ての場合や築浅のお住まいでは、これらの割引が受けられるので、しっかりと築年数を確認することをおすすめします。 

また、割引率は保険期間の開始日の保険期間や建築年数、補償内容によって変わってきます。

加えて、新築や築浅ではない家も他の割引を受けることができます。

他にも

•  オール電化住宅割引
•  長期割引
•  ノンスモーカー割引

など様々な割引が用意されています。 

少しでもコスパ良く火災保険の契約をする為にも、割引内容をしっかりと確認しましょう。

建物の利用方法(居住/店舗/その他)による違い

建物の利用方法というのは居住や店舗などのことになります。

利用方法が居住の場合は一般的な火災保険を契約することになります。 

利用方法が飲食店や小売店などの店舗の場合は、店舗保険を選ぶようにします。  

店舗保険との違いは補償範囲です。 

 以下に挙げたものは店舗保険で補償されるものの例になります。 

• 水漏れ 
• 水災
• 盗難 
• 落下・飛来物による損害 

店舗保険の方が補償範囲が広いため、店舗として利用する場合は店舗保険に加入するのが一般的です。

 では、住居と店舗が兼用されている建物の場合はどうなるのでしょうか？

 店舗保険を利用することもできますが、保険料が少し高めになってしまいます。 おすすめなのは火災保険を利用し、一般物件として契約する方法です。居住用よりも保険料は高くなりますが、店舗保険よりも安いのでおすすめです。

 一般物件では建物の構造だけでなく、どの様な職種なのかが保険料に大きく影響してきます。一般物件では一度見積もりすることをおすすめします。  

次に、火災保険の保険金額を算定します。

保険会社から受け取れる金額なので、よく検討することが必要です。 

また、保険期間を何年にするかも決める必要があります。1年契約でもできますが、10年契約などの長期契約をすることもできます。長期契約をすることで、何かメリットはあるのでしょうか？

更に、火災保険の保険料の振込方法も決定します。

どの様な振込方法を選ぶことができるのでしょうか？

それぞれ詳しくご紹介します。 

保険金額を算定する 

火災保険の保険金額を決定するために、保険金額を算定する必要があります。火災保険の保険金の評価基準には、以下の2種類があります。

• 新価：新品を立て直すことのできる価格 
• 時価：新価から時間経過の劣化分を引いた価格  

新価の場合は新築時の建物の価格そのものが保険金額となります。この基準となる金額から、プラスマイナス30％程度の調整が可能となります。  

時価の場合はその建物の現在の金額が保険金額として設定されます。

しかし、火事で全焼した場合、新価よりも低い金額の保険金しか支払われず、家を立て直すための資金が不足してしまうため、あまりおすすめできません。
 

また、火災保険の補償対象に「家財」が含まれている場合、家財の保険金額も算定することが必要です。家財の保険金額は、家族構成や専有面積によって目安が分かります。以下に簡易評価表をご紹介します。 

建物の専有面積による保険金額の目安表

家族構成による保険金額の目標

建物の専有面積による保険金額の目安表

このような目安表を目安に、家財に対しての保険金額を設定するようにしましょう。 

保険期間は長期がお得 

火災保険の契約時に、保険期間をどれくらいにするか決めます。保険期間は保険料にも影響してくるため、適当に設定せず、しっかりと考えて決めるようにしましょう。

契約の期間によってどれくらい保険料に影響があるのか、一例を表にしてみたのでご覧ください。

10年契約にすることで、1年契約の場合よりも18％も保険料が割り引かれるという結果になりました。

火災保険は基本一括払いとなるため、10年契約の場合一気に保険料を振り込む必要があり、負担になるかもしれません。しかし、その分割引率は高いため、保険料を抑えたい場合はなるべく長期契約にすることがコスト削減に繋がります。

 払込方法は1年契約か長期契約で異なる

 火災保険の振込方法と言うと、一括払いを思い浮かべる方が多いと思います。

確かに、一括払いが一番安くなるため、一括で支払う方が多いかもしれません。

しかし、長期契約の場合、保険料が高額となることが多いため、一度に払うのは難しいという方もいると思います。

そのような場合、「年払い」や「月払い」も利用できる場合があるので、保険会社に問い合わせてみましょう。
 

しかし、一括払いよりも保険料が割高になってしまうので、少しでも安くしたい、という方は月払いは避けることをおすすめします。 

また、1年契約か長期契約かで少し違いがあります。 1年契約では

• 一括払い
• 月払い 

ですが、長期契約の場合これに年払いの選択肢が増えます。 

また、保険会社によっては一括払いしか選ぶことができないなど、払込方法に違いがある場合もあるため、事前に確認しておくようにしましょう。 

最後に、水災補償や地震保険などの補償や保険の加入を合わせて検討します。

火災保険のみでは、水災や地震で受けた損害に対して補償を貰うことができないためです。また、地震保険は必ず火災保険と一緒に契約することが必要になります。

 地震保険も火災保険と同様に、保険会社ごとに内容が違い、じっくり選ばなくてはいけないのかな？と少し不安に感じる方もいるかもしれません。

 地震保険は場所と構造ごとに、保険料を国で決定しているため、保険会社によって異なることはありません。

すなわち、合わせて加入するかどうかのみを検討すれば良いのです。

水災補償は台風などで洪水や高潮が発生し、被害を受けた場合に補償してくれる保険になります。

また、最近被害の多いゲリラ豪雨などの浸水被害も補償を受けることができます。 

ただし、火災保険の補償対象を建物のみに設定していた場合、水災被害の場合も建物だけが補償され、家財は補償対象外となるので注意してください。

地震保険と火災保険の違い 

実は、地震で受けた損害は、火災保険の補償対象外となってしまいます。   

地震保険の保険金額は、火災保険の保険金額の30～50％の中で設定します。

 更に、地震保険の保険金額には上限が設定されています。

建物が5,000万円まで、家財が1,000万円までとされており、この範囲内で保険金額を決めなければなりません。 

耐震構造と免震建築物とは

地震保険を付帯する際、建物の耐震性能によって割引を受けることができます。

受けられる割引は「耐震等級割引」と「免震建築物割引」になります。

耐震構造と言うのは頑丈な柱や梁を使用することで、地震に耐えられるように作られた建物のことです。

一方、免震建築物は建物と地盤の間にゴムなどの免震機能のある装置を設置してある建物で、建物揺れ自体を小さくすることで、建物を壊れにくくしている建物になります。

それぞれの割引率は以下のようになります。

耐震等級割引は、耐震等級が3段階に設定されており、それぞれ割引率が違ってきます。免震建築物割引は全て50％割引となっています。

茨城県や福島県などの地震の発生率が高い地域にお住いの方は、住居を免震建築物にして、保険料の割引を受けるのが得策です。

海岸沿いにお住いの方は水災補償の検討も

水害を受けやすい地域に住んでいるかどうかは水災補償付帯のポイントとなります。

例えば、福島県や宮城県のように津波の被害が大きい地域では、必ず必要になる補償です。

 ハザードマップなどを見るなどして、どれくらい水害の可能性があるのかを確認することをおすすめします。 

火災保険の選び方について詳しく解説してきましたが、火災保険の選び方の注意点はあるのでしょうか？

火災保険を選ぶときの注意点としては、

•  不要な補償を付けない 
• 住宅ローンを組むときは必ず火災保険に加入する 
• 必要な補償をつけ忘れないようにする 

などが挙げられます。

なぜ注意が必要なのでしょうか？詳しくご紹介します。 

先ほどもご紹介しましたが、火災保険の補償内容は意外と幅が広いです。

しかし、補償内容の範囲を広げれば広げるほど、保険料は高額になっていくので注意が必要です。 

水災補償の場合、マンションの高層階などにお住いの方にとって、床下浸水などの水災の危険性は低いのが一般的です。そのため、このような方にとって水災補償は不要な補償となるのです。

同じように、沖縄県や宮崎県のように雪がほとんど降らない地域で雪災の補償は必要ありませんよね。

他にも、富山県や岐阜県のように地震が起きにくい地域に住んでいて、かつ耐震等級の高い建物に住んでる方にとっては、地震保険は不要な補償となってきます。

このように、ご自身の住む地域では、どの様な災害が多く、どの補償内容で契約すれば良いのかを明確にしておくことで、不要な補償を付けずに済みます。

不要な補償を付けてしまうと、不要な保険料を支払うことになってしまうため、注意が必要です。  

家を購入するときに、多くの人が利用している住宅ローン。

住宅ローン融資を受ける際には、火災保険への加入が義務付けられています。

住宅ローンは他のローンと比べても長期間払っていかなければならないものです。

途中で火事などで家がなくなってしまっては、ローンを返していくのも厳しくなってしまいます。ローンを貸している金融機関もローンを回収できなくて困ってしまいますよね。

このようなことを避けるためにも、住宅ローン融資を受ける際は、火災保険への加入が義務付けられているのです。 

必要な補償の付け忘れにも注意が必要です。しかし、必要といえど、誰しも忘れてしまうことはあるでしょう。 

 では、必要な補償を付け忘れたら、どうすれば良いのでしょうか。 

解決策の一つとして、補償内容を追加するということが挙げられます。

また、追加の前に一括見積もりサービスや見積もりシミュレーションを利用して、補償内容を追加すると保険料がいくらに変わるのか、事前に調べておくことも重要です。

しかし、補償内容とは異なり、建物や家財などの補償対象についての変更は、保険期間中にできません。このような場合は、事前に契約していた補償対象を解約し、改めて契約することになります。

例えば、契約時は家財のみを補償対象にしていたが、契約後、補償対象として建物も視野に入れた場合を考えましょう。 

この場合は、一度家財保険を解約します。その後、再度家財と建物を補償対象にした保険に加入することになります。

 このように、補償内容や補償対象は追加するのに手間がかかることが多いため、ご自身の住まいの状況を事前に分析することが大切です。 

火災保険を選ぶときに何をメインにして選ぶか悩んでしまう方もいるかと思います。

できればどの火災保険が合っているのか、シミュレーションなどをしてみたいですよね。ネットで体験談などを検索する方もいるかもしれません。
 

火災保険のシミュレーションとまではいきませんが、どのように選んだのか、体験記をご紹介したいと思います。

マンションの場合や賃貸、一戸建てなど、それぞれの体験談をご紹介しますので、ぜひ火災保険を選ぶ際の参考にしてください。 

名前：N.Tさん

年齢：40歳

建物形態：マンション

築年数：半年(新築) 

所在地：沖縄県 

面積：100㎡

契約：5年

構造：M構造(コンクリート造建物)

追加保険・補償：家財保険・風災補償・個人賠償責任保険

保険料：年間7630円

沖縄県在住のため、夏は台風の被害が多く、常々暴風や大雨にに悩まされていたので、風災補償は忘れずにつけました。

実際、風災補償をつけたことで、屋根の修理費用が本来120万円かかったところ、保険金で全て賄うことができたため実質0円で済みました。

また、マンション住みということで、日常生活のトラブルが不安だったので、個人賠償責任保険にも加入しました。

以前、洗濯機の排水ホースが外れ、下の階に水漏れをした時、個人賠償責任保険のおかげで保険金がおりたため、自己負担額が本来10万円のところ、5万円で済んだときは加入してよかったと改めて感じました。

名前：F.Nさん

年齢：25歳

建物形態：賃貸

築年数：35年

所在地：福島県

契約：1年

面積：25㎡

構造：H構造

追加保険・補償：地震保険・借家人賠償責任保険・家財

保険料：年間4000円

福島県在住のため地震が多く、東日本大震災の影響もあり、地震保険の加入は必須でした。地震保険に入ったおかげで保険料は通常より高いものの、いざ地震が起こった時に建物や家財が補償されるので安心感があります。

また、保険会社によって保険料が変わらないので、契約はスムーズでした。また、賃貸住宅かつ自分が喫煙者であるので、借家人賠償責任保険にも加入しました。

名前：M.Mさん

年齢：37歳

建物形態：戸建て

築年数：1年

所在地：千葉県

面積：120㎡

契約：長期(10年)

構造：T構造・耐震構造3級

追加保険・補償：水災補償・家財

保険金額：家財500万円

保険料：年間20000円

火災保険の契約を長期にしたことで、月間で25000円の保険料が約18%割引され、約20000円で済みました。

さらに耐震構造が3級なので、火災保険の保険料の割引率が50%ととても高く、保険料を低く抑えられてよかったです。

また、令和元年10月に千葉県で起こった大雨の影響を受けて水災補償をつけました。

いかがでしたか？

ここでは火災保険の選び方について詳しくご紹介しました。 

 ここでご紹介したことは、 

• 火災保険を選ぶ際の7つの手順 
• 建物の形態・構造・所在地・築年数・利用方法・補償内容・保険金額・その他の補償をそれぞれ決定していく
• 注意点は不要な補償を付けない・補償の付け忘れをしないなど 
• 火災保険選びの体験記

 になります。 

火災保険を選ぶ機会は少ないため、詳しい方は少ないのではないでしょうか？

よく理解せずに言われるがままに加入してしまう方も多いと思います。 

万一のために加入しておく火災保険ですが、補償内容によっては万一の時に利用できないことも考えられます。

また、無駄な補償を点けっぱなしにしておくことで、無駄に保険料を払い続けることにもなります。

 火災保険を選ぶ際は、どの様な補償がご自身のお住まいには必要なのか、しっかりと調べてから加入することをおすすめします。 

ほけんROOMでは他にも保険に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。