医療保険の選び方｜十分な医療保障で保険料を安くするための知識

病気やケガによる入院や手術などのリスクに備えることができる医療保険。

せっかく医療保険への加入を検討するなら、最適な保険商品を選びたいですよね。

医療保険を選ぶときには、おさえておきたいポイントが8つあります。

• 入院給付金日額・入院限度日数
• 手術給付金額
• 通院給付金額
• 保険料と保険料払込期間
• 医療保険のタイプ
• 契約形態
• 特約
• 三大疾病に対する保障が十分にあるか
  

まずチェックしておきたいのは、入院給付金日額・入院限度日数による選び方です。

医療保険は、入院した場合「入院給付金」の支給があります。

入院日数に合わせて保険金を受け取れる、日額タイプの保険商品が一般的です。

受け取れる入院給付金の金額は、1日5,000円・1日10,000円など、商品によってさまざまです。

もし入院が必要になった場合、治療費のほかに食事代や差額ベッド代などがかかることが想定されます。

思うように働くことができなくなり、収入が下がってしまうこともあるかもしれません。

貯蓄状況やほかのご家族の収入などと、家計にかかる経済的負担を考慮し、入院給付金日額を設定する必要があるでしょう。

また、医療保険は、給付金の支払い対象となる入院日数に60日・180日など限度を設けていることがほとんどです。

こちらも、入院限度日数を長く設定しているほど、保険料も高くなる傾向があります。

ただし、長期入院になるほど、収入減のリスクが高まることが予想されます。

長期間の入院リスクが特に心配という人は、入院限度日数の長いタイプの商品を選ぶとよいでしょう。

医療保険に加入していると、所定の手術を受けたとき、手術給付金を受け取ることができます。

手術給付金額は、主に

• 一律10万円など支給額が決まっているタイプ
• 入院給付金額日額×手術の種類に応じた給付倍率で支給額が決まるタイプ（例：入院給付金日額5,000円×20倍＝10万円）
  

病気やケガで入院したとき、退院したあとも通院が必要になることがあります。

厚生労働省の平成29年患者調査によると、約8割は退院後に通院を経験しています。

通院する場合、治療費はもちろん、交通費なども必要になるでしょう。

医療保険には、 たとえば「通院1日ごとに入院給付金額の60％の給付金を支給」のように、通院給付金を受け取れる商品があります。

「通院」のとらえ方は保険会社によってさまざまです。

退院した後の通院を保障するケースが一般的ですが、入院「前」の通院を保障対象としている商品もあります。

医療保険で支払われる通院給付金は「入院」が前提です。  

入院しなかったときの通院については、保障の対象外となるため、注意が必要です。

ただし、前述のように退院後も通院が必要になるケースは多いため、通院給付金額に着目することも医療保険の賢い選び方のひとつです。

保険料と保険料の払込期間も、しっかりチェックしておきたいポイントです。

保険料の払込期間には、短期払込と終身払込があります。

• 短期払込：保険期間の満了までに保険料の支払いが終了する（例：10年、65歳までなど）毎月の保険料は割高
• 終身払込：死亡するまで保険料の支払いが続く。毎月の保険料は割安
  

医療保険は、大きく「終身保険」と「定期保険」という2つのタイプに分けることができます。  

それぞれの特徴は、次のとおりです。

• 終身タイプ：一生涯にわたって保障を受けられる
• 定期タイプ：契約後〇年、または〇歳までというように、保障を受けられる期間が決まっている
  

契約形態で選ぶ、という選び方もあります。

医療保険に加入する場合、以下を決める必要があります。

• 契約者：契約を結び、保険料を支払う人
• 被保険者：保険の保障対象となる人
• 受取人：給付金・保険金を受け取る人
  

医療保険には、メインとなる基本保障にプラスするかたちで、さまざまな特約を付帯できる商品がたくさんあります。  

主な特約とその特徴は、次のとおりです。

 医療保険単体でも、入院や治療の際に保険金を受け取ることができますが、特約をプラスすることで、特定の疾病などに上乗せして保障を受けることができます。

上記のほかにも、三大疾病に加えて糖尿病・高血圧性疾患・肝疾患・腎疾患をカバーする７大生活習慣病特約や、退院後の通院を保障する通院特約、長期の入院をサポートする長期入院特約などもあります。

 ニーズに合わせて特約を追加し、自分に合った保障内容を検討しましょう。

「三大疾病に対する保障」の充実度も、医療保険の選び方のひとつです。

三大疾病とは、がん・急性心筋梗塞・脳卒中（脳出血・くも膜下出血・脳梗塞）のことをさします。

厚生労働省の「平成30年人口動態統計」では、日本人の死亡原因の約4割が三大疾病による死亡、という結果が出ています。

日本人にとって身近な病気ともいえる三大疾病は、入院日数も長くなる傾向があります。

そのぶん、経済的な負担が増すことが想定されます。そのため、三大疾病に対する保障が手厚い医療保険を選んでおくと安心ですね。

一時金の給付があるなど、三大疾病に特化したプランを取り扱う保険会社もありますので、三大疾病のリスクが気になる人は検討してみましょう。

「保険料を安くおさえたい」というのは、多くの人が抱く気持ちではないでしょうか。

支払う保険料は、安いほど嬉しいですよね。



しかし、保険料の安さだけを重視して医療保険を選ぶと、思わぬ失敗を経験してしまうこともあります。

たとえば、このようなケースが挙げられます。  

• いざ保障が必要な状況になったとき、希望するレベルの保障を受けられない
• 加入したときは安いと思っていた保険料が、更新を迎えるたびに高くなってしまった 
  

ここまで医療保険の選び方や注意点についてご紹介してきましたが、「検討項目が多い」と感じた人も多いのではないでしょうか。

医療保険にはさまざまなタイプがあり、特約の種類も豊富です。

できるだけ保険料はおさえつつ、必要な保障についてはきちんと備えておきたいですよね。

どのようなリスクにどのくらい備えておくべきなのか悩んでしまったり、魅力的な医療保険がたくさんあって目移りしてしまったりすることもあるかと思います。

最適な医療保険というのは、一人ひとり異なります。 

その判断のために、まずは保険のプロに頼ることを強くおすすめします。

いざというときに後悔しないためにも、プロの視点からベストな保険を選んでもらいましょう。

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病気やケガで入院が必要になってしまった場合、いったいどのくらいの費用がかかるのでしょうか。

入院経験が乏しい場合、イメージも湧きづらいですよね。

• 医療費
• 差額ベッド代
• 食事代・生活費  

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、過去5年間に入院して自己負担費用を支払った人の入院1日あたりの平均自己負担費用は、23,300円でした。

同調査による入院時の1日あたりの自己負担費用とその割合の内訳は、次のとおりです。

 1番多いのは1万円～1万5千円の自己負担で、24.2％という結果でした。

ただし、次に多い16％は、4万円以上の自己負担となっています。

この調査結果では、約7割は入院1日あたり1万円以上を自己負担している、ということがわかります。

入院にかかる医療費（治療費）は、どれくらいかかるのでしょうか。

まず、病院に支払う治療費の自己負担費用は、公的医療保険によって一般的な治療にかかる費用の1割～3割（割合は年齢などにより異なる）に軽減されています。

 生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、過去5年間に入院人の入院にかかる自己負担費用の平均は、20.8万円でした。

この数字は治療費のほか、差額ベッド代や食事代なども含まれています。

また、病気によっても治療費は大きく異なります。

公益社団法人全日本病院協会「医療費（重症度別 2020年度10～12月）」をもとに、主な病気別の1入院にかかる医療費の自己負担額を算出してみたので、参考にしてください。

※1入院費用（医療費）に対し、自己負担3割（端数は四捨五入）で算出。

1人部屋をはじめ、2人部屋、3～4人部屋に入院したときに病院から請求されるのが差額ベッド代です。

差額ベッド代は公的医療保険の対象外であるため、全額を自己負担する必要があります。

中央社会保険医療協議会「第466回中央社会保険医療協議会総会」の資料「主な選定療養に係る報告状況」によると、1日あたりの差額ベッド代の平均徴収額（推計）は、次のようになっています（令和元年7月1日現在）。

プライベートを確保して治療に専念したい、と考える人は、入院時にかかる費用のひとつとして、この差額ベッド代も計算に入れておく必要があるでしょう。

なお、6人部屋などの大部屋に入院した場合は、差額ベッド代は不要です。

入院中の食事代や生活費も公的医療保険の対象外、すなわち自己負担する必要があります。

入院中の食事代は、原則として１食460円（所得に応じて減額あり）です。

この数字は全国一律のもので、入院先の病院による差はありません。

食事代のほかにも、生活費として

• 日用品の購入費
• 病院で視聴するテレビ代
• 衣類のクリーニング代
  

「公的医療保険制度」や「3割負担」という言葉は聞いたことがあっても、細かい知識まではよくわからない、という人もいらっしゃるのではないでしょうか。

公的医療保険制度に関する基本的な知識を身につけ、この制度だけでは心もとなく感じてしまう部分について、医療保険をうまく活用してカバーすることをおすすめします。

ここでは、公的医療保険制度や傷病手当金について詳しくご紹介します。

ぜひ、医療保険を選ぶときの参考にしてください。

病院を利用するとき、一般的な治療であれば保険証を見せることで医療費の負担が軽減されている、ということについてはご存知の人も多いのではないでしょうか。これが公的医療保険制度です。

日本では、全員が公的医療保険に加入して保険料を支払うことにより、お互いの負担を軽減する「国民皆保険制度」を導入しています。

一般的な治療にかかる費用の自己負担割合は、次のとおりです。

• 小学校就学前：2割
• 小学校就学後～満69歳：3割
• 満70歳～満74歳：原則2割（所得による）
• 満75歳～：原則1割（所得による）
  

会社員などが病気やケガで長期間働けなくなったとき、健康保険から支給される手当のことを傷病手当金といいます。

最長で1年6か月、標準報酬日額の3分の2の手当を受け取ることができる制度です。

支給にあたっては、以下の条件があります。

• 業務外の理由による病気・ケガの療養で休業していること
• 仕事に就くことができない状態と判断されること
• 連続する3日を含めて4日以上、仕事に就けないこと
• 休業期間中に給与の支払いがないこと
  

持病や病歴・入院歴がある場合、保険の選び方は特に難しく感じるのではないでしょうか。  

保険加入の際は健康状態などの告知が必要なため、病歴などがある人にとっては保険に加入するハードルが高いと感じることもあるかもしれません。

ただ、現在や過去の健康状態に不安がある場合でも、医療保険に加入できるケースはあります。

• 引受基準緩和型
• 無選択型
• 特定部位不担保  

通常、保険に加入するとき、被保険者は現在の健康状態や過去の病歴などを保険会社に対して告知する必要があります。

引受基準緩和型の医療保険は、この告知項目を3～5つに限定しています。

主な告知項目は、次のものが挙げられます。

• 最近〇か月以内に、医師に入院・手術・先進医療・検査をすすめられたことがある
• 
  過去〇年以内に、病気やケガによる入院または手術を受けた経験がある
• 過去〇年以内に、がん（または上皮内新生物）・肝硬変・統合失調症・認知症・アルコール依存症で、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがある 

無選択型の医療保険の場合、健康状態などに関する保険会社への告知や医師の診査がなくても加入することができます。

前述の引受基準緩和型よりも加入のための条件がさらに緩和されているため、病歴などが理由で一般的な医療保険への加入が難しい人でも加入しやすい保険となっています。

以下のようなデメリットもあります。

• 保険料が割高である
• 契約後の一定期間は保障が受けられないことが多い
• 保険金・給付金の上限額が低いことが多い
• 一般的な医療保険と比べて免責事由（保険会社が保険金・給付金を支払わなければならない責任から免れること）の範囲が広いことが多い
  

保険会社が指定する特定の部位に生じた治療を目的とする入院や手術について、給付金の支払い対象から外すことを「特定部位不担保」といいます。

保険会社が「不担保期間」を設けている場合は、その一定期間を経過したあとは通常の保障が受けられるようになります。  

たとえば、眼球および眼球付属器について部位不担保が設定されている被保険者が白内障や網膜剥離（もうまくはくり）など目に関する手術を受けた場合、入院しても給付金を受け取ることはできません。

ただし、不担保期間が設定されている場合は、その経過後であれば給付金の受け取りが可能です。

似た用語に「特定疾病不担保」がありますが、こちらはある特定の病気を保障しない特約のことをいいます。

• 特定部位不担保：特定部位にかかる病気はすべて保障対象外（例：目に関する病気はすべて対象外）
• 特定疾病不担保：特定の病気のみ保障対象外（例：白内障のみ対象外）

今回は、医療保険の選び方のポイントと注意点、入院に必要な費用や公的医療制度の基礎知識、持病・病歴がある人が入りやすい医療保険の基礎知識についてご紹介しました。

公的な医療保険制度があるものの、入院には自己負担が発生する費用があり、状況によっては経済的な負担が増すことがおわかりいただけたのではないかと思います。

最適な医療保険を選ぶためには、たくさんの検討項目があることもご紹介してきました。

 保険料を安く抑えつつも保障内容にもこだわりたい場合、たくさんの医療保険を比較しなくてはならないため、非常に大変です。必要な保障内容の見極めに迷うこともあるのではないでしょうか。

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