マッサージを受けたい!医療保険は適用される?徹底的に解説!!

マッサージには医療保険は適用されるのでしょうか?必要な条件を満たしていればマッサージにも医療保険が適用されるのです。また、特別養護老人ホームでの訪問マッサージにも医療保険が適用される場合があります。ここではその条件を徹底解説します!!

マッサージに医療保険は適用されるの?徹底解説します!

腰痛や肩こり、手足のしびれ・関節痛等に悩む方々は年齢を重ねることに多くなっていくと思われます。


そんなときに、重宝されるのがマッサージです。


このマッサージに公的医療保険制度が適用されれば、自己負担額も軽減されて大助かりですよね。


しかし、マッサージに公的医療保険制度が適用されるとしても、いろいろと条件や制約があることはご存じでしょうか。


そこで、この記事では「マッサージに公的医療保険制度が適用される条件」について


  • マッサージはどんな場合でも公的医療保険が適用されるのか
  • マッサージを受ける際の注意点
  • 特別養護老人ホームと訪問マッサージ

以上のことを中心に解説していきます。                

この記事を読んでいただければ、マッサージに公的医療保険制度が適用されるのはどんなケースか、そして保険適用を受ける際の注意点を知ることに役立つと思います。           

ぜひ、最後までご覧ください。



マッサージが医療保険の対象となる条件は?

マッサージはそもそも治療行為と言えない場合があり、基本的に施術費用は全額自己負担となります。


しかし、公的医療保険が適用できる場合であれば、患者は料金の3割を自己負担するだけでマッサージを利用できます。


そのためには患者は保険対象となる疾病であること、そしてあん摩・マッサージ師は国家資格を持つ人であることが必要です。


こちらでは、保険対象となる症状、保険申請の際に必要な書類について解説します。

「筋麻痺」、「関節拘縮」の場合のみ!

マッサージの保険対象となる症状は筋麻痺および関節拘縮に限られます。


この症状の特徴は次の通りです。


  • 筋麻痺:神経筋等の何らかの異常で運動麻痺が起きた場合のことを指します。
  • 関節拘縮:関節の可動域が制限されてしまい、屈曲・伸展が困難になる状態を指します。

このような症状を伴う病気は次の通りです。

  • 関節リウマチ
  • 筋萎縮性側索硬化症(ALS)
  • 頚椎症
  • 大腿骨頚部骨折
  • 脳梗塞後遺症
  • パーキンソン病
  • 変形性膝関節症
  • レビー小体型認知症 等

ただし、病名がどうであれ上記の筋麻痺または関節拘縮の症状に該当するのであれば、公的医療保険の適用が認められることもあります

つまり、筋肉が麻痺して自由に動けない等の症状であれば対象になり得るということです。

施術内容としては、あん摩・マッサージ師が患者の制限のある関節可動域の拡大・筋力増強を促し、症状の改善を目的とする医療マッサージを行った場合に公的医療保険の対象となります。

そのため、施術目的が疲労回復や疾病予防であるならば公的医療保険の適用は認められないこととなります。

国家資格を持ったあん摩マッサージ師による施術のみ!

あん摩・マッサージ師は誰でもよいわけではなく、あん摩・マッサージ師の国家資格をもった人の施術にしか公的医療保険は適用されません。


しかし、この国家資格を持ったあん摩・マッサージ師をご自分で調べて治療を受けても、それだけでは公的医療保険が適用されません。


更に公的医療保険の適用される条件が必要になります。

医師の同意書をもらおう!

マッサージに公的医療保険が適用されるためには、筋麻痺および関節拘縮に慢性的に悩まされ、医師による適当な治療手段がなく、医師が医学的所見に基づきあん摩・マッサージ師の施術の必要性を認めた場合となります。


つまり、患者自身が医師にあん摩マッサージ師へ施術を希望しても、医師が必要性を認めなければ公的医療保険は適用されないということです。


医師が必要性を認めたならば、同意書を作成することになります。


ただし、この医師の同意には有効期限があり、また医師が同意したのがいつかで有効期限も異なります。


医師の同意を受けた日期限
月の1日~15日の場合
翌々月の末日まで有効
月の16日~末日の場合3ヶ月後の末日まで有効


初診の日より3ヶ月を経過し、更に治療を受ける場合には再度の医師の施術同意が必要となります。


マッサージを受ける際の注意事項

医師の同意があったととしても、その療養費は保険者(健康保険の場合は各健康保険組合・協会けんぽ、国民健康保険の場合は市町村)が、やむを得ないと認めた場合に支給されます。


つまり、医師の同意書があっても必ず支給を約束されるものではないということです。また、公的医療保険が適用されるようなケースであっても、施術費用はいったん患者の全額自己負担となります。


その後、療養費支給申請を保険者へ行い、償還払い(患者が全額自己負担した費用は、保険者の審査を通した後に、自己負担分を除いた金額が払い戻しされます。 )という形で払い戻しを受けます。

療養費支給申請書が必要

申請方法


その際に申請する書類が「療養費支給申請書」です。


この書類には傷病名や治療日数、かかった費用等を記載します。


ご自身でよく確認して記載・押印を行ってください。


初回申請時に必要な書類は次の2つです。


  • 療養費支給申請書
  • 同意書:2回目以降は不要

提出方法はあん摩・マッサージ師を経由して行います。

保険者から施術内容を尋ねられることも


あん摩・マッサージ師から提出された療養費支給申請書について、保険者が適正な支払いを行うことを目的に、施術を受けた人に電話または文書で、施術を受けた年月日やその施術内容等の照会を行う場合があります。

保険者の照会があったら、必ず治療をうけたご自分で回答書等へ記載することが必要です。

領収書は保管しておこう

あん摩・マッサージの施術で受け取った領収書は大切に保管しておきましょう。


こちらは医療費控除を申告する際に必要となります。


医療費控除は所得控除に分類され、1年間に支払った医療費を申告すれば所得税・住民税の負担が軽減されることになります。


この医療費控除は給与所得者でも、確定申告(または還付申告)で手続きをしなければなりません。


申告手続きの際に領収書の添付は不要ですが、領収書のかわりとして提出する明細書へ、費用を転記する場合に不可欠です。


転記後は、領収書を捨ててよいわけではなく、後日、税務署に提出を要請される場合も考えられるので、5年間は大切に保管しましょう。

特別養護老人ホームでの訪問マッサージにも医療保険は適用可能?

訪問マッサージとは、寝たきり・歩行困難であん摩・マッサージ師の治療院に通院できない高齢者を対象に、国家資格を持ったあん摩・マッサージ師が自宅や施設に訪問して治療を行うことです。


こちらでは、自宅や特別養護老人ホーム等の施設で受けるマッサージも、公的医療保険が適用されるのかについて解説します。

医師が認めた場合には適用される!

こちらの場合も通院同様に、公的医療保険の適用には医師が施術を必要だと判断した上で、同意書を書いてもらう必要があります。


なお、特別養護老人ホームへあん摩・マッサージ師を呼ぶ場合、まず訪問マッサージを受けたいことをホームの職員に伝えて相談しましょう。


ホームに断りなく外部のマッサージを依頼すると、施設職員や施設利用者の迷惑となる場合があります。

まとめ:医療保険が適用されるマッサージ

マッサージに公的医療保険制度が適用される条件」について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。    


今回の記事のポイントは


  • マッサージの保険対象となる症状は筋麻痺および関節拘縮だが、病名がどうであれ上記の症状に該当するならば、公的医療保険が適用できる可能性もある
  • マッサージの保険対象となるのは、国家資格を持ったあん摩マッサージ師による施術である
  • さらにマッサージの治療の必要性を医師が判断し、同意書を作成してもらう必要がある
  • 特別養護老人ホームのような施設でも、保険適用可能な訪問マッサージは利用できるが、まずホームにその利用を相談することが必要
でした。

公的医療保険が適用されるマッサージはあくまで治療目的の施術であり、疲労回復や疾病予防には適用されませんので注意しましょう。

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