腰痛やぎっくり腰でも医療保険に加入できるの?ズバリ解説します!

腰痛やぎっくり腰を患っている場合、医療保険の加入審査が通りにくくなることがあります。しかし、保険会社の中には、条件付きで通常の医療保険へ加入を認めてくれる場合や、持病があっても加入しやすい引受基準緩和型や無選択型の医療保険があります。

腰痛やぎっくり腰でも医療保険に加入できるのか

高齢者はもとより若い方々でも腰痛やぎっくり腰の症状になってしまうと、痛みで立って歩くことも難しい事態になります。 

この腰痛やぎっくり腰で入院・治療した場合は、そもそも生命にかかわる病気ともいえず、この症状があったとしても、別に問題なく民間の医療保険の加入審査に通れると思いますよね。 

しかし、実際のところ腰痛やぎっくり腰の症状があると、民間の医療保険に入り難くなることはご存知でしたでしょうか。   

そこで、この記事では「腰痛やぎっくり腰でも医療保険に加入できる方法」について
 

  • なぜ腰痛やぎっくり腰だと民間の医療保険に入り難くなるのか
  • 腰痛やぎっくり腰でも通常の医療保険に入れる方法
  • 通常の医療保険に入れなかった場合はどうすれば良いのか
以上のことを中心に説明していきます。 

この記事を読んでいただければ、腰痛やぎっくり腰があると医療保険の加入が難しくなる理由と、このような持病があっても医療保険へ加入する方法についておわかりになると思います。 


加入時の告知審査に通れば、腰痛やぎっくり腰でも医療保険に加入可能

そもそも腰痛やぎっくり腰があると、医療保険への加入が難しくなるのは何故でしょうか。

腰痛の中でも「ぎっくり腰」と呼ばれる症状は急性腰痛と呼ばれています。この急性腰痛の場合や腰椎椎間板ヘルニアなどが原因であるなら、告知審査が一律に難しくなるということはありません。

実は、悪性腫瘍や脊髄腫瘍が原因で腰痛を引き起こしている場合も考えられるので、保険への加入が難しくなってしまうです。

こちらでは、医療保険に加入を希望する際、ご自分の腰痛等の状況をどう記載するべきかを解説します。

腰痛やぎっくり腰の方が告知審査で気をつけるべきこととは?

医療保険へ加入を希望する場合には、申込書の他に同意書および告知書にご自分の個人情報や、持病・傷病歴等を記載していきます。

とりわけ記載する書類の中で重要なのが告知書です。この告知書とは、ご自分の持病や傷病歴を記載する書類です。

この告知書の質問項目に当てはまるご自分の持病・傷病歴を記載する場合、例えば腰椎椎間板ヘルニアが原因であっても、「腰痛」とだけ記載することは妥当ではありません。

なぜなら、腰痛は病名ではなく症状であり、どんな病気によって腰の痛みを引き起こしているかを、具体的な病名で明記する必要があります。

前述の例の場合には「腰椎椎間板ヘルニア」と明記しましょう。その上で、次のように病状の詳細な記載します。

  • 何番目と何番目の腰椎間が問題になっているのかという、腰椎椎間板ヘルニアの部位を明記する
  • 症状を詳しく記載する
  • 治療期間はどの位なのかを書く
  • 保存的治療(手術をしない治療)の内容を記載する
  • 手術を受けたならば手術名および入院期間、その間に再発や合併症、後遺症を引き起こしたかどうかを明記する

ただし、このように病状を正確に記載しても、腰椎椎間板ヘルニアの進行度合いにより、通常の医療保険への加入は難しくなる場合があります。

嘘をついたら、告知義務違反となりペナルティをくらうので注意

「病状を正確に記載しても通常の医療保険への加入が難しくなるなら、最初から都合の悪いことは書かない方が良い。」、そう思われる方々はいらっしゃることでしょう。

しかし、加入希望者には、告知書へ正確な情報を記載しなければならないという「告知義務」があります。

持病や傷病歴を偽る、または都合の悪くなることは書かなかったという場合、後日の保険会社の調査で違反が発覚すると「告知義務違反」となり、契約解除等のペナルティを受けます。

そうなると、保険金を請求する事態になった場合にお金が受け取れないことになり、払い込んだ保険料も戻らない場合があります。

通常の医療保険に特定部位不担保をつけると加入できるケースも

腰痛の原因が悪性腫瘍や脊髄腫瘍のような深刻な病気でなくても、前述した腰椎椎間板ヘルニア等の病気の進行度によっては通常の医療保険に加入できないことがあります。

ただし、保険会社側は腰痛に関連する病気や腰を保障の対象外とすることを条件に、通常の医療保険へ加入を認める場合があります。これを「特定部位不担保」と言います。

この条件付きの保険契約は二者択一であり、加入希望者が部位不担保を条件として加入することに同意すれば契約が成立します。

逆に、この条件に加入希望者が同意しなければ契約は不成立となります。どちらを選ぶかは加入希望者の自由ですが、慎重に考慮した上で結論を出すべきでしょう。

通常の医療保険に入れない方でも入りやすい医療保険とは?

通常の医療保険に入ることがなかなか困難な状況でも、保険の加入を諦めることは得策といえません。

保険商品の中には、加入審査が緩かったり、加入審査すら必要なかったりする医療保険も存在します。こちらでは、加入し易い医療保険の特徴と注意点を解説します。

告知審査のゆるい引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、一般の医療保険より審査される項目の少ない保険商品です。審査される項目が少ない分、加入しやすくなります。

加入審査について


各生命保険会社で質問項目の違いはありますが、概ね次の項目へ回答することになります。
  • 最近3ヶ月以内に医師から入院や手術を勧められたか否か
  • 過去1年以内に病気やケガで入院、または手術をしたか否か
  • 過去5年以内のがん・肝硬変と診断またはそれが原因で入院・手術をしたか否か
いずれにも該当しなければ加入が認められます。

注意点について


引受基準緩和型の医療保険は、通常の医療保険と同様の保障が受けられるわけではなく、制約もあります。

引受基準緩和型の場合、保険加入後1年以内に契約者が給付金を請求すると、給付金が半分またはそれ以下になることもあります。

このような制約があるのは、引受基準緩和型の保険に加入した人の場合、入院治療により給付金の請求を行う可能性が高いと判断されるためです。

引受基準緩和型の場合も、通常の医療保険の契約者と同様に保障を行うと、通常の医療保険に加入している健康体の契約者と、引受基準緩和型の保険に加入した契約者との間で、不公平が生じるため、その公平性を確保するための措置と言えます。

告知審査のない無選択型保険

無選択型保険は、いわゆる告知審査が無い保険商品のことです。誰でも加入できることが特徴ですが、保障は通常の医療保険よりかなり縮小されてしまう傾向があります。

そのため、手厚い保障を希望する方々には、なかなか満足できる保障内容といえない場合があります。

保険料が高く保障内容が限定されるので、まずは通常の保険にトライしよう

告知審査のゆるい引受基準緩和型の医療保険と告知審査のない無選択型の医療保険は、毎月の支払保険料も通常の医療保険より高くなります。

引受基準緩和型の医療保険では通常の医療保険より1.5~2倍程度高くなる傾向があり、無選択型の医療保険では、通常の医療保険より2倍以上高くなる傾向があります。

毎月の保険料が高くなる上に、前述したように保障の制約も存在するため、最初からこれらの医療保険を選ぶことへ慎重になるべきです。

ご自分の健康状態に不安を感じていても、まずは通常の医療保険へ加入を検討してみることがおすすめです。

腰痛持ちで医療保険に加入できるのかどうかを迷っている方へ

腰痛持ちで医療保険に加入することが心配な人でも、加入しやすい保険商品はたくさんあります。

こちらでは、加入しやすい医療保険商品の一例をご紹介します。

腰痛持ちでも加入しやすい医療保険の商品をご紹介

腰痛持ちでも加入しやすい医療保険商品は次の通りです。

損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「新・健康のお守りハート」


①告知審査

  • 今後3ヶ月以内に、入院または手術の予定がある
  • 過去5年以内に、悪性のがん、上皮内がん、肝硬変で医師の診察や検査、治療、投薬または入院、手術をうけた
  • 過去2年以内に、病気・ケガで入院または手術を受けた

②保障内容

(契約例)

  • 保障期間:終身
  • 入院給付金(日額):10,000円

保障内容契約から1年以内2年目以降
入院給付金1日につき5,000円1日につき10,000円
手術給付金
(何回でも受取可)
1回につき2.5万・5万・10万・20万円1回につき5万・10万・20万・40万円
手術給付金
(1回のみ)
20万円
先進医療給付金先進医療技術料50%相当額
通算2,000万円まで

朝日生命 スマイルメディカルワイド


①告知審査

  • 最近3ヶ月以内に、医師から入院、手術、放射線治療をすすめられた、または説明を受けた
  • 過去2年以内に、入院、手術、放射線治療を受けた
  • 今までに公的介護保険制度の認定を受けた、または公的介護保険を申請中

②保障内容

(契約例)

  • 保障期間:終身
  • 入院給付金(日額):5,000円

保障内容契約から1年以内2年目以降
医療費充当給付金15万円
(病気:7万5,000円)
15万円
入院給付金1日につき5,000円
(病気:2,500円)
1日につき5,000円
先進医療給付金1回450万円まで
通算2,000万円
1回450万円まで 
通算2,000万円
先進医療見舞金1回45万円まで

通算200万円
1回45万円まで

通算200万円
手術給付金50,000円
(病気:25,000円)
50,000円
放射線治療給付金50,000円
(病気:25,000円)
50,000円

告知審査前に、保険のプロの方に相談をするのも良いでしょう

腰痛のような持病を持っている人にとっても、保険に関する頼もしいアドバイザーとなる存在として「保険相談窓口」があります。 

相談窓口の中には無料で何回でも相談に応じてくれるお店が、日本全国に多数存在します。担当者はファイナンシャル・プランナーという、保険知識に精通した有資格者が担当します。

告知審査等に関して不安なことがあるなら、ドンドン担当者に質問してみましょう。

また、担当者は保険商品に関しても詳しい知識を持っているので、持病のある人にも適した保険商品を提案してくれることが期待できます。

まとめ

腰痛やぎっくり腰でも医療保険に加入できる方法について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。 

今回の記事のポイントは

  • 腰痛やぎっくり腰を患っていると、その痛みは悪性腫瘍や脊髄腫瘍が原因で引き起こされている場合があるため、医療保険の加入審査が通りにくくなることもある
  • 申込の際に記載する告知書には、腰痛の原因と治療期間等を正直に記載する
  • 通常の医療保険に条件付きで加入することのできる場合はあるが、加入しやすい引受基準緩和型や無選択型の医療保険もある
  • 腰痛持ちの人で告知審査が心配な人は、申込の前に保険相談窓口へ相談してみるのも良い方法
でした。

腰痛やぎっくり腰を患っている人でも、諦めずに加入できる医療保険を探しましょう。ご自分だけで悩まずに保険相談窓口で専門家へ相談してから、自分に適した保険選びを行うことも良い方法です。

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