女性保険で帝王切開は保障されるの？わかりやすく解説します！

女性特有の病気や出産のリスクによる出費をできるだけ抑え、家族にも手術・入院中は、金銭的負担や余計な心配をかけたくないと感じている女性の方々が多いはずです。 

この治療により発生する医療費負担を軽くする方法の一つが、女性保険へ加入することです。

普通分娩の場合は、公的医療保険が適用されないことはもとより、民間の女性保険・医療保険の多くも保障の対象外となります。

ただし、帝王切開をはじめとする異常分娩の場合には、公的医療保険も、民間の女性保険・医療保険も適用されます。

今回は、女性の特有の出産のリスクに備えるため、女性保険への加入とその際の注意点をご説明していきます。 

この記事を読んだ後は、女性保険についての基本的な知識を得ることができるはずです。  

帝王切開の費用には総額60万円程度かかると言われています。もちろん帝王切開の費用には、公的医療保険が適用されます。 

公的医療保険の適用内の医療行為であるなら、患者の自己負担は3割で済みますが、問題は適用外の差額ベッド代や入院中の食事代です。 

帝王切開はその名の通り、皮膚や筋肉組織、子宮を切開するので入院日数はそれなりに長くなり、退院するまで8日～10日前後かかると言われています。 

帝王切開を行うケースは色々存在し、胎児が逆子、双子・三つ子等で帝王切開を選択的に用いる場合、何らかの理由で胎盤が子宮の出口をふさいでいる場合、胎児の頭部が母親の骨盤より大きく骨盤を通りぬけることが難しい時、帝王切開を選ぶ場合があります。

また、出産の際、母子の生命に危険が及んだ場合に救急措置として帝王切開を行います。

• 出産育児金
  

出産育児一時金とも言います。健康保険、または国民健康保険に加入していることが給付の前提条件です。

そして、「妊娠4ヶ月（85日）以上」の出産に該当することが必要です。つまり、帝王切開のような異常分娩はもとより、普通分娩も含まれます。

受け取れるお金は一児につき42万円支給されます。多胎児（双子・三つ子等）なら「子供の数×42万円」になります。

申請はご自分が会社に勤務している、または会社勤めの夫の扶養に入っている場合には健康保険組合へ、国民健康保険加入者であれば各市町村へ行います。

• 高額療養費
  

こちらも健康保険、または国民健康保険に加入している方が対象となります。

高額療養費は、患者が1ヶ月の自己負担限度額を超えてお金を支払っても、定められた所得区分に応じてお金が戻ってくるという制度です。 

医療機関に費用を支払った後、自己負担限度額を超えている時は、国民健康保険加入者にお金を払い戻す旨の通知書が送付されてきます。 

ただし、健康保険加入者には保険者から通知がされる場合（保険組合によっては自動で患者の預金口座にお金を払い戻すケースもあり）と、通知されない場合があります。 

通知がされない場合は、ご自分で高額療養費の対象になるかを計算して判断しなければなりません。 

高額療養費の対象となるなら、速やかに申請書に必要事項を記入して、健康保険加入者であれば各健康保険組合へ、国民健康保険加入者であれば市町村へ提出します。 

産後にご自分の容体があまり良く無ければ、更に入院が必要となることもあります。 

そんな時に、女性保険に加入していれば、公的医療保険適用外のサービスの金銭的サポートを受けることができます。 

ただし、保障範囲は各保険会社によって異なる場合もありますので、保険選びの際には、各社から取り寄せた資料等で保障内容を比較しながら検討しましょう。

子宮外妊娠の場合、妊娠初期は「卵管流産」、妊娠7～8週になると「卵管破裂」等を引き起こし、多量の出血が原因で生命のリスクを伴います。

症状が悪化すると、合併症を起こすこともあり、脳、肺、肝臓や腎臓等、全身の臓器に機能障害を引き起こし、母体に重大な影響が及ぶ場合があります。

また、胎児に関しては、痙攣を起こして生命の危険が及ぶ「子癇発作」を引き起こす場合があります。

• 子宮頸管無力症
  

子宮頸管が、勝手に開いてしまう病気です。子宮と膣を結んでいる頸管が開くことで流産・早産のリスクが高まります。頸管下部を手術によって縛ることで流産・早産の危険を防ぎます。

• 切迫流産
  

妊娠中に流産の症状が合併した状態を言います。腹痛・出血の症状が大きくなると流産するリスクが高まります。症状が重いケースでは薬を服用します。

しかし、どんな女性保険も妊娠前後を問わず加入できるわけではなく、保険会社の所定の契約条件に従い加入する必要があります。

こちらでは、妊娠前と妊娠後による女性保険の加入について説明します。 

妊娠27週目までなら、女性保険も加入することは可能ですが、加入できる女性保険は限られ、妊娠・出産についての保障を対象外にすれば加入が認められる「部位不担保」という条件が付くことがあります。

妊娠28週目以降ともなれば、女性保険への加入は極めて困難となります。

これは、女性保険のみならず生命保険・医療保険も同様ですが、民間の保険に加入する場合は、保険会社へ必要書類を提出し、保険契約を締結する必要があります。

つまり、記載した書類の内容によっては保険会社から契約を拒否される可能性や、加入に条件を付加されるケースがあります。

帝王切開は病気というわけではありませんが、帝王切開の経験があれば、保険会社が提出を要求する「告知書」と呼ばれる書類へ、既往歴として記載しなければいけません。

帝王切開は一度この方法で分娩した場合には、その後妊娠して出産する時も、再び帝王切開による分娩が必要になるケースが多いです。

そのため、保険会社から帝王切開による出産を「部位不担保」する加入条件が付加されることがほとんどです。

結婚を機会に、新たに女性保険に加入することや、現在加入している保険を見直すことを希望される場合もあるでしょう。 

そのため、健康な独身女性で若い方（20代）の場合は、一時的に毎月の支払い保険料が安い医療保険に加入して万が一の備えとします。

その後、結婚後は妊娠した時のために、出産のリスク（帝王切開・異常分娩等）に手厚い保障が受けられる女性保険へ入り直すという方法も、良い選択肢の一つです。