熱中症に保険は適用されるのか、それとも適用外なのか徹底解説!

暖かくなってくると心配なのは熱中症ですよね。特にお子様がいらっしゃる方や暑い日差しの下作業する方などにとっては他人事ではないでしょう。そこで今回は熱中症に関しての保険について解説いたします。いざ保険を使おうとしたときに困らないよう、是非参考にしてみてください。

熱中症は保険の補償適用外なのか?

近年の夏は類を見ない暑さで、熱中症で病院に搬送されたというニュースも盛んに飛び込んでくるため、他人事ではないと感じる人が多いでしょう。


特に小さなお子さんのいる家庭では、親子ともに熱中症にかかったときにどう動くべきか、病院で保険が使えるのかといったことが心配になりますよね。


そこで、この記事では「熱中症にかかったときの健康保険や医療保険、損害保険の適用範囲」について、

  • 熱中症で病院にかかったときに保険は適用されるのか
  • 熱中症で生命保険や医療保険の対象となるのはどのような場合か
  • 熱中症で保険がきかないのはどのような場合か

以上のことを中心に解説していきます。


この記事を読んでいただければ、いざ熱中症で受診したときに保険の対象となるのかどうかを知ることができ、慌てずに安心して病院にかかることができます。


ぜひ最後までご覧ください。

入院しない場合の熱中症は、通常の医療保険や傷害保険の適用外

熱中症で医療保険や傷害保険が適用となるかどうかの前に、一般的な医療保険や傷害保険がどういったケースで適用されるのかを知る必要があります。


まず医療保険とは、怪我病気による入院および手術を行ったとき、その費用に対する補填として機能するものです。


入院や手術を伴わない程度の熱中症での医療機関の受診費用に対しては、医療保険を使って保険金を申請することができません。


また傷害保険とは、偶然の事故によって怪我を負ったとき、その治療を目的とする医療行為に対する費用を補填するものです。


熱中症は基本的には病気の一種とみられ、上記傷害保険が対象とする偶然の事故とはみなされないことが一般的です


よって、熱中症による受診のための費用は、傷害保険であっても対象とはならないと考えられます。


ただし病気の一種ではあるため、病院を受診した際には社会保険や国民健康保険などの健康保険、および後期高齢者医療保険などは適用されます。

熱中症が適用範囲内の保険とは

医療保険や傷害保険が熱中症による受診で使えないことは上述の通りですが、熱中症が原因で後遺障害が残ったり、最悪の場合は死に至るケースも存在します。


そのような場合は、下記に挙げるような保険が適用対象となり保険が使えるケースが出てきます。


保険の内容や種類によって補償の範囲は変わるものであり、一概にこの保険であれば熱中症に適用されるということを明言することはできません。


あくまで参考として、下記のケース別による保険の適用範囲を確認してみてください。

熱中症により死亡・高度障害に陥った場合は生命保険が適用される

まず、熱中症で最も重い状態は死亡に至る場合や、もしくは熱中症が原因で高度障害に陥ったというケースです。


ほとんどの生命保険では、自殺や被保険者の落ち度によらない死亡もしくは高度障害に陥った場合には保険が適用されます。


熱中症が原因であっても、死亡もしくは高度障害に陥った場合は生命保険が適用され、保険金を受け取ることになります。


ただし、生命保険に付随する入院や手術などに対して給付が行われる特約があったとしても外来のみの通院には適用されないため、熱中症で外来での受診をしても保険は適用されません。

熱中症により入院・手術を行うことになれば医療保険が適用される

軽度の熱中症であれば、通院による診療だけで入院や手術という事態にまでなることは少ないかもしれません。


しかし、重度の熱中症で入院手術をしたときは治療のために医療行為を受けたと解釈されます。


医療保険においては、入院または手術に対して保険金を支払うという契約が主であり、これは熱中症についても例外ではありません。


よって、熱中症で入院や手術をしたときには医療保険が適用され、保険金を受け取ることができます


ただし、医療保険では通院は特約を付けない限り保障の対象ではありません。通院だけであった場合は、保険を申請しても保険金を受け取ることはできませんのでご注意ください。

団体によるイベント中の熱中症であればスポーツ保険が適用される

保険というと生命保険や医療保険だけが頭に浮かぶ人も多いでしょう。しかし、世の中にはさまざまな事象に対する保険が存在します。


スポーツ保険というものがあり、これは主にスポーツ中の怪我などに対して補償がなされる保険です。


またスポーツ保険はスポーツだけにとどまらず、スポーツイベントや文化活動、ボランティア活動などのコミュニティ活動においても保障されるものが多いです。


しかし、スポーツ活動などで熱中症になったとしても、必ずしもスポーツ保険が適用されるわけではありません


スポーツ中の熱中症でスポーツ保険の対象となるのは「団体での活動中」および「活動のための往復中」に限り補償の対象となります。


それ以外での行動においてはスポーツ保険は適用されず、通常の健康保険の対象となります。

海外旅行中に起きた熱中症であれば海外旅行保険が適用される

また、熱中症になるのはなにも日本国内とは限りません。暑く日差しの強い時期であれば、海外であっても熱中症になる可能性があります。


海外旅行は日本国内にいるよりも病気や怪我でのリスクが高まるため、短期で海外旅行保険に加入したり、クレジットカードに付帯する保険などを活用される方も多いでしょう。


もし海外旅行中に熱中症になって診療費がかかった場合は、海外旅行保険が適用され、保険金を受け取ることができます


しかし、保険によっては熱中症が補償対象外となっている場合もあるので、しっかりと約款を確認することが重要です。

熱中症が適用外となっている保険とは

そもそも熱中症は、炎天下の中や気温が極端に上がった室内などで、水分を補給しなかったり陽射しを防ぐ手立てを行わなかった場合に起こる確率が上がる症状です。


そもそも酷暑の中で外出を控えたり空調機を使って部屋を涼しくし、きちんと水分補給を行うなど熱中症に対する対策は誰でも行えるものです。


そのため、熱中症は不慮の事故や災害とはみなされないこととなっています。


そして下記に述べる傷害保険においては、このような症状での受診や通院に対する費用は補償されないこととなっています。


傷害保険と熱中症については、以下で詳しく見ていきます。

通常の傷害保険では熱中症に対して保険がきかない

傷害保険とは「急激」かつ「偶然」の出来事によって起こる「不慮」の事故や災害に対して補償が行われる保険です。


熱中症は外出を控えたり、部屋を涼しくして水分を摂ることで未然に防ぐことができると考えられるため、もし熱中症になったとしても傷害保険の要件には当てはまらないことになります。


そのため、熱中症での受診や通院に対しては傷害保険では補償されません。また、国内旅行保険においても熱中症が原因での補償は受けることができません。


これは国内旅行保険は内容が損害保険ベースとなっており、紛失物に対する補償や、公共交通機関のトラブルに対応した補償であったりと、旅行中の想定されるトラブルに対する補償が付加されただけのものだからです。



傷害保険でも熱中症特約を活用すれば保険が適用される

傷害保険では熱中症が補償されないことは前述のとおりですが、熱中症特約を付加していれば、補償の対象とすることができます。


特約とは、基本となる保険契約(主契約)に加え、追加で費用を支払うことで補償内容を手厚くしたり、補償範囲を拡大することができる契約のことです。


傷害保険の中には「熱中症特約」という特約を付加できるものもあり、この特約を付けることによって、熱中症で通院などをした場合に補償を受けることができるようになります


さらに、熱中症特約を付加できるのは傷害保険だけではなく、こども総合保険など他の損害保険においても付加することができるものもあります。


また近年では、特に高齢者において部屋の中でも空調機を付けないことによって、熱中症で搬送される方も多いです。


そんな高齢者のために、通常の傷害保険の主契約の中で熱中症も補償範囲とした新たな傷害保険も登場しています。


ただし、特約はあくまでも主契約に付随して付加することのできる補償であるため、熱中症特約単体という形で保険を契約することはできませんのでご注意ください。

熱中症と保険に対して大勢の方が抱く疑問は?

「会社に空調機が付いておらず、暑い中で仕事をしていて熱中症になってしまったら労災は適用されるのか?」「炎天下の中で休みなく働く必要があり、ついには熱中症で倒れてじった…これは労災の範囲内ですよね?」「通勤中の暑さで熱中症になってしまったのですが、通勤中でも労災が適用されたと聞きます。健康保険で払ってしまったのですが、どうしたらいいですか?」


このように、外での勤務の方はもちろん、室内や建物内での仕事を主としている人も他人事ではない熱中症。


勤務時間中に熱中症になってしまったときは、必ず労災の適用になると思っている方もいます。


また逆に会社には言い出しづらく、明らかに労災と認められるような場合でも労災申請をせずに、自分の健康保険などで受診を済ませてしまうという人も少なくありません。


熱中症になるにはさまざまな環境や条件があり、一概にこういう時に熱中症になったから労災だと断言することはできません


以下で具体的にどのような条件やケースであれば労災に認定されるのか、詳しく解説していきます。

熱中症は労災の適用外?

そもそも勤務中の怪我で労災と認められるためには、単に勤務時間中に怪我をしたというだけでは条件が足りません。


労災認定には、さらに客観的に勤務による要因で事故が起こったと認められる必要があります。


労災と認定されるための条件は以下の通りです。

  1. 勤務中、または通勤中に起きた事故であること
  2. その怪我が、業務を直接の要因として発生したものであると認められること

なお、勤務中とは実際に業務を遂行している間に限らず、休憩中やトイレなどで一時仕事を中断している間も含まれます。


労災はこの2要件を満たしたときに認定されるため、ただ暑くて熱中症になったというだけでは、労災に認定されない可能性が高いのです。


たとえば、冷房のない工場などで業務指示により休憩なしで働いている途中に熱中症になったというようなケースでは、労災と認められる可能性が高くなります。


労災認定は労働基準監督署という組織が行っており、申請もそこにすることになります。


労働基準監督署に労災と認定されるには、きちんと労災であるという証拠をもって、申請を行うことが必要です。

参考:労働災害が発生したとき

熱中症に対する保険についてのまとめ

熱中症になってしまったときの保険の適用について見てきましたが、いかがでしたか。熱中症でも保険が適用されるのか気になる方も疑問が解決できたのではないでしょうか。


今回のこの記事のポイントは、

  • 熱中症による受診でも健康保険は適用される
  • 熱中症で医療保険が適用されるのは、熱中症の治療のために入院または手術をしたときのみ
  • 熱中症では傷害保険は基本的に適用されないが、特約を付けていたり補償範囲に含まれていれば対象となる

です。


熱中症は毎年のように搬送者が出たと報道されるため、決して他人事ではありませんが、環境を整えることによってなるべく発生を防げる症状でもあります。


そのため基本的に民間の保険は適用されないものと思っておき、まずは熱中症にならないために水分補給や生活環境をしっかりと見直してみましょう。


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この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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