医療保険の通院保障は必要なの?通院特約の仕組みから必要性を検証

医療保険の中には特約の中に通院保障があります。この保障は有名な保障ですので多くの方が加入していますが、実際にはこの保障は必要なものなのでしょうか。医療保険の特約の中には一生涯使わないような必要のないものもあります。そのため今回は通院保障が必要かを確かめます。

医療保険の通院保障は必要なのか

医療保険への加入を検討する際、通院保障を付加するか悩む方も多いことでしょう。


通院は入院や手術とは違い、1回に支払う治療費が高額となることはあまりありませんので、経済的負担は少ないのではないかと考えますよね。


しかし、病気やケガの内容によっては通院期間が長期となってしまうこともあり、治療費がかかるだけでなく、生活費への経済的負担も考えられます。


そこで、この記事では『医療保険に通院保障の付加は必要なのか』について、

  • 通院保障とは医療保険の特約の一つである
  • 医療保険の通院特約の内容とは
  • 医療保険の通院特約が必要な人とは
  • 医療保険の通院特約が必要ではない人とは
以上を中心に解説していきます。

この記事を読んでいただいたら、医療保険への加入を検討しているけれど、通院保障の付加が必要なのか、また通院保障の内容を詳しく知りたいという方のお役に立てるかと思います。

ぜひ最後までご覧ください。

通院保障とは医療保険の特約である

医療保険の通院保障というのは、医療保険の主契約の上にかかる特約です。


そして、医療保険に通院保障が必要かどうかというのは、単に「いつか通院するかもしれない」ということを考えていてもだめです。


まずは、通院保障とはどのような事態に備えている特約なのかを知っておく必要があります。


医療保険の特約である通院保障とは、一般的に病気やケガで入院した後、その治療のために通院が必要となった場合に給付金が支払われます


つまり、通院保障を受けるためには、一度は入院しなければならないということです


病気やケガで入院し、その後通院が必要だと判断されれば、通院に関する契約内容に応じて給付金が支払われることになります。


主契約である入院保障の上に通院保障がついているので、入院の後に通院がかかってくることを忘れないでください。



医療保険の通院特約内容

それでは、医療保険の通院特約について詳しく解説していきましょう。

通院特約とは、医療保険の主契約にかかってくるものですので、まずは主契約の部分が発生しないことには通院特約の保障を受けることはできません。

そして、通院特約には独特の保険金給付条件がありますので、医療保険に通院特約を付加する場合には、給付条件についてもよく確認しておく必要があります。

ここでは、医療保険の通院特約内容について、
  • 病気やケガで入院し、退院後の通院が保障対象となる
  • 通院特約の保険金は入院保障金額よりも高く設定することはできない
以上の2点について解説していきます。

また、以下では通院特約が必要な人と必要でない人についても詳しく解説していますので、医療保険に通院特約を付加するべきかお悩みの方はぜひ参考にしてみてください。

病気や怪我で入退院した後の通院だけが対象となる

医療保険の通院特約は、病気やケガによって入院した後、受けられる保障となっています。

つまり、入院中ではなく通院中のサポートが必要な方に適した保障となっています。

また、入院治療後の通院の場合、予後の確認や処置が行われることがほとんどですので、高額な治療費を請求されるということはないでしょう。


それでは、通院中にサポートしてくれる通院保障は必要ないのでは?と思われるかもしれませんが、通院中は医療機関に支払う治療費以外にも、お金が必要となってきます。


それは、医療機関へ通うための交通費や、通院のために仕事を休まなければならない場合には生活費も必要となります。


このように、通院特約は治療費だけでなく、生活に必要なお金をカバーすることもできます。

給付金額は入院給付金と同額以上にできない

実は、この通院特約は通院中にしか使えないという以外に、主契約以上の保険金を設定することができないようになっています。

もし、通院特約の保険金を高くする場合は主契約の入院保障の金額まで高めなければならないこともあります。


通院中にかかった費用に関する経済的サポートですので、当然のことながら保障内容は通院中に限られます。


通院保障の金額は保険会社によってそれぞれ異なりますが、だいたい入院給付金の6割程度に設定されています。


入院給付金がだいたい日額5,000~10,000円ですので、通院給付金はおよそ日額3,000~6,000円と設定しているところが多いので、保障特約を付加する場合には、給付金の額にも注意しておきましょう。

医療保険の通院保障が必要な人

それでは、医療保険の通院保障が必要という方はどのような方を指すのでしょうか。

自身が通院保障が必要かどうかを知ることで、もしも通院保障が必要でない方が通院特約を付加している場合、保険料が家計を圧迫しているのであればその改善にも役立つことでしょう。


また、医療保険にはさまざまな特約が準備されており、通院保障の保険料を別の特約に見直すこともできます。


このように、医療保険の通院保障が必要かどうかを知ることはとても大切なことです。

退院後の入院に備えたい人

医療保険の通院保障が必要という方は、病気やケガで入院し、退院後の通院に備えておきたいという方です。


特に、退院後通院期間が長くなるようながんなどの病気や骨折などのケガを負うことを想定すると、通院保障は少なからず経済的にサポートしてくれる保障となります。


また、通院の際に使う方もいれば余分にもらった保険金として別の費用に充てる方もいます。


退院後のちょっとした贅沢のために準備するということも考えられます。


通院保障の保険金は入院保障のように高くはありませんが、治療費だけでなく生活費に充てることもできますので、退院後生活費の心配を少しでも減らしておきたいという方は通院保障の特約を付加しておくといいでしょう。

医療保険の通院保障が不必要な人

医療保険への加入が必要ないという人がいることと同様に、通院保障の特約を付ける必要がないという方もいます

通院保障が不必要な人というのは、
  • 保険料をできるだけ抑えたい
  • 公的医療保険で十分通院費用をまかなうことができる
以上のような方です。

もし、この2つの点に関して当てはまるという方は、医療保険の通院特約を付加する必要はないと言えます。

保険料を安く抑えたい人

通常、医療保険の通院特約の保険料はそこまで高くはありませんが、やはり何年もの間支払っていくと考えると、支払う保険料総額は高くなってしまいます


特に、医療保険に関しては最低限の保障、つまり入院保障と手術保障を受けることができればよいと考えている方は、保険料を抑えるためにも通院特約をつける必要はないでしょう。


保険料をできるだけ抑えて医療保険へ加入したいのであれば、本当に必要だと思う保障のみを付加し、無駄な特約は避け、保険料を安くしましょう。

公的医療保険で十分だと考える人

日本の医療制度は公的医療保険とそれを補助する民間医療保険によって成り立っています。

この主となる公的医療保険に関しては世界トップクラスの保険となっており、公的医療保険のみで治療費の負担をほぼ軽減することもできます。

通常、私たちは公的医療保険対象の治療であれば、その治療費を3割負担のみで治療を受けることができます


公的医療保険では、保険適用外の治療に関してはサポートできませんが、一般的な治療に関しては相当の部分を国や自治体が負担してくれるため、自身で支払う医療費は抑えられ、貯蓄で支払うことができるという方も多いことでしょう。


また、高額療養費制度などにより自分が負担する医療費の額の上限は決められていますので、公的医療保険だけで十分であると考える方は、通院特約に加入する必要はないでしょう。

まとめ:医療保険に通院保障は必要か

この記事では、医療保険に通院保障は必要かということについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。


この記事のポイントは、

  • 医療保険の通院保障とは、病気やケガで入院し、退院後の通院が保障される特約である。
  • 通院保障の内容としては、病気やケガで入院し、退院後の通院のみが対象であることに加え、保障金額は入院保障金額よりも高くは設定できないので、通院保障を付加する際には保障金額の設定に注意が必要である。
  • 通院特約を付加すべき人とは、入退院後の通院時に治療費や生活費のサポートを受けたいと考えている人である。
  • 通院特約を付加する必要がない人とは、保険料をできるだけ抑えて医療保険に加入したいという人と、治療費の支払いは公的医療保険の利用のみで十分まかなえるという人である。
以上です。

医療保険に加入する際には、さまざまな特約から自分に必要な特約を選ばなければなりません。

医療保険はもしものときに備えるものですので、必要な保障はしっかりと受けられるよう、付加する特約についてよく検討しておきましょう。

ほけんROOMでは、ほかにも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

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