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公的な保険が充実する日本で、民間の医療保険の必要性を解説します

日本の公的医療保険制度は、2000年に世界保健機関(WHO)から世界最高との評価を受けるほど充実しているそうです。その日本で民間の医療保険に加入しようか悩む人も多いはず。そこで民間の医療保険の必要性と、公的の医療保険の必要性との両方から調査してみました

民間の医療保険の必要性について解説します


日本の公的な保険制度は充実していますので、民間の医療保険に加入しようかどうか迷う方は多いはずです。

民間の医療保険はタダという訳でもなく、月々の財布の負担にもなります。

それでは、民間の医療保険に加入するべきかどうか一緒に見ていきましょう。

民間の医療保険の必要性が高い理由とは?

月々の保険料が必要となる民間の医療保険。

では、月々の保険料を払ってまで民間保険に加入したほうがよい理由は何処にあるのかを見ていきましょう。



入院日数が長くなっても保障される

昨今の入院日数は短期になっている事は間違いないようです。

入院日数の期間の割合はどのようになっているのか見ていきましょう


  1. 2週間未満=66% 
  2. 2週間以上1ケ月未満=16.4% 
  3. 1ケ月から3ケ月=12.8% 
  4. 3ケ月から6ケ月=2.9% 
  5. 6ケ月以上=1.8% 


1ケ月以内は82.4%となっています。短期入院が多いのはわかりますが、逆に3ケ月以上入院しているのは4.7%、約20人に1人は長期入院していることがわかります。


また、家族がいる方は、1ケ月内の入院で済むとはいえ、それが家計にどのような影響を与えるか計り知れません。

もしかすると、1ケ月間、収入がない可能性もあります。

そうなると、民間の医療保険の必要性を十分に感じます。

精神的に安心できる

家族がいる方には、医療保険に加入すれば精神面だけではなく、経済面でも安心できると思います。

一家の大黒柱がケガ・病気などで入院となれば、入院する準備するだけでも大変ですし、お金もいります。

また、入院で奥様もパートや仕事を休むとなれば、精神的・金銭的負担は大きいと思います。

もし、医療保険に加入していれば、家計を気にすることなく治療に集中することができるでしょう。

もしもの時の医療保険は精神面でも必要性を十分に感じます。

公的な保障がこの先どうなるの不安

保険証さえ持っていれば誰でも利用の対象となる高額療養費制度。

どれほどの自己負担となるかというと、仮に年収370万円~770万円の70歳未満の方が病院で30万円支払った場合、自己負担は87,430円となります。

国が212,750円も負担してくれるのです。

ここまで負担してくれると、貯蓄があれば民間の医療保険の必要性がないというところから、民間の医療保険の必要性が疑問視されるところでもあります。

しかし、この太っ腹の高額療養費制度。ずっと続くかは疑問です。

2015年1月には年収が多い約770万円以上の自己負担は増えるように改定となりました。

この様に、少しずつ改定されていくことは間違いありません。

いきなり高額療養費制度が無くなることはないと思いますが、民間の医療保険の必要性を調べておくだけでも良いかも知れません。

民間の医療保険の必要性が低い理由とは?

今度は、逆に民間の医療保険に必要性が感じられない場面とはどういう状況なのかを一緒に見ていきましょう。

条件次第で保障がおりない場合がある

仮に民間の医療保険に加入し、入院となった時にまさかの保障対象外なんてことになったら大変です。

まさかの保障対象外になる可能性になるパターンを見てみましょう。

「医療保険の入院の数え方の違いによる保障対象外」

入院の時に必要性を感じる医療保険。何日でも入院を保障してくれるわけではありません。1入院に対して支払い限度が設定してあります。

60日・120日が一番多く選ばれている限度日数です。

よく誤解があるパターンが、「再入院」です。

保険の入院日の数え方が最初に入院した同じ病気で180日以内に再入院した場合、1入院として数えます。

例えば最初に50日入院したとします。退院して50日後に同じ病で50日再入院すると、50日50日の入院ではなく民間の医療保険では100日の入院となります。

もし支払い限度60日で医療保険に契約している場合は60日の保障しかありません。


「日帰り入院の違い」

現代の医療が進歩し「日帰り入院」という言葉を聞くようになりました。

そして、医療保険のパンフレットでも「日帰り入院保障します」の文字も良く見かけます。

日帰り入院でのよくある誤解が、日帰り入院と思っていたら実は違ったというところです。

医療保険で日帰り入院とカウントされるのは、入院用のベットを使い、検査・手術を受け当日中に退院したことを言います。

外来用のベットで点滴・人工透析は保障対象外となります。

また手術を受けたとしてもその手術で入院が必要でないなら、保障対象外となります。


「手術を受けたが契約した医療保険では保障対象外」

これは、民間の医療保険の内容で保障対象が異なるようです。


「入院をしないと通院保障特約も使えない」

最近では、入院をせずに通院だけで治療を行うケースも増えているようですが、入院せずに通院だけでは保障対象外となりますので注意が必要です。

民間の医療保険の必要性を高めるために、契約する際にはよく説明を受けるようにしましょう。

公的保障だけで充分

傷病手当金をご存知でしょうか。

サラリーマンの場合、病気・ケガで働くことができなくなった場合に支給されるお金のことで、手取り額の約7割が支給されます。

しかも、最長1年半支給してくれます。

この傷病手当金を受けるには「待期期間」が必要です。

待期期間とは会社を3日連続で休まないと成立しない期間です。

その待期期間が成立した後、4日目から傷病手当金の支給となります。

この様な保障があることも民間の医療保険の必要性が疑問視されるところです。

貯蓄が充分ある

上記の高額療養費制度や傷病手当金を組み合わせると、民間の医療保険の必要性を感じない気もします。

さらに貯蓄があれば、必要性はさらに感じません。

また、医療保険は元を取らない可能性もあります。

仮に毎月4000円の保険料だとすると、1年間で48,000円、20年で960,000円支払うことになります。

入院1日10,000円の保障でも96日入院しないと元を取らないという事になります。

そうなると4000円ずつ貯蓄したほうが良いのではという考えもあります。

年齢によって公的な医療保険の必要性は変わってくる

公的な医療保険がここまで充実していると民間の医療保険の必要性を感じないのも良くわかりました。

しかし、まだ、子供が小さい方々は、公的医療保険だけで安心できるでしょうか。

子供が成長していく中で習い事など出費も多く貯蓄まで考えられない中、夫が入院となると、月に医療費が高額療養費制度を利用しても最低で87,430円必要です。

しかも夫の給与は手取りの7割に減少します。

年齢や、家族の状況で、民間の医療保険を利用しないかもしれませんが、必要な時期だけ民間の医療保険に加入するのも良いかもしれません。

まとめ

いかがでしたか?

民間の医療保険の必要性を調べてみました。

確かに、公的な医療保険の保障だけでも大丈夫な方も、いらっしゃることでしょう。

しかし、民間の医療保険が必要だったか、必要でなかったかは結果論というところも大きいと思います。20年間、全く病気にならないかも知れませんし、病気になり、民間の医療保険に入っていて良かったと思うかもしれません。

保険の必要性を決める時、最終的には「加入する人の価値観」も大きく係わってくるのかもしれません。

自分の大事なお金。しっかり有意義に使いたいものです。

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