60歳からの保険は必要か？60代におすすめの生命保険をご紹介

60歳からの保険は必要かどうか、気になる人は多いと思います。

定年退職して年金を受給するようになったり、子供が独立したり、ライフステージが変わる中で、どのような保険が最適なのでしょうか。

実は、60歳からの保険は必要な人もいれば不要な人もいるのです。一般的にどのような保険が60歳以上に向いているか見ていきましょう。

この記事では、

• 60歳以上に必要・不要な保険
• 60歳以上の保険の選び方
• 3種類のおすすめ保険を紹介
• 60代の保険料シミュレーション
• 60代の保険見直し方法

について、解説していきます。

この記事を読んでいただければ、60歳からの保険は必要かどうかが分かり、ご紹介する保険の選び方や見直し方法も役立つと思います。

ぜひ、最後までご覧ください。

一般的に、年齢が上がると病気やケガのリスクが高まるため、60歳以上は終身型の医療保険で備えておくことがおすすめです。データからその重要性を見ていきましょう。

以下の表は、厚生労働省の平成29年度の患者調査で発表された年代別の受療率です。 

受療率とは、政府が指定した日における、すべての医療施設での入院や通院、往診を受けた患者数と人口10万人との比率のことを指します。

上記の表から、年を取るごとに受療率が上昇していることが分かります。 

特に60代後半では、入院でも受療率が1,000を超えており、三大疾病をはじめとした病気へのリスクに対する対策が必要なことが明白です。 

以上のことから、60歳以降は終身医療保険への加入も検討すべきといえるでしょう。

60歳以上になると、退職して年金生活に入り、子供は独立して教育費や養育費がかからなくなる人も多いでしょう。そして、自分が亡くなった際、残された家族は遺族年金を受け取れる可能性があります。

そのため、残された家族の生活費をカバーするために高額な死亡保険金を用意する必要はありません。自分の葬儀費用を賄えるくらいの200～300万円程度の終身型死亡保険で備えておけば十分でしょう。

2020年の一般的な葬儀費用の平均は以下のようになります。

参考：鎌倉新書「お葬式に関する全国調査（2013-2020年）」

2020年の葬儀費用合計の平均は約184万円です。一生涯の保障が続く終身型死亡保険で200万円程の保険金を掛けておけば、遺族に負担を掛けることなく葬儀費用を用意できるでしょう。

↓この部分は消さないでください。

ただ、現在販売されている介護保険や認知症保険は種類が多く、どれに加入すればいいかわからないという方もいらっしゃるでしょう。 

そのような場合は、保険のプロに相談することをおすすめします。 

ニーズや貯蓄、年収などから相談者に合った保険について国家資格を持つプロがアドバイスしてくれます。 

下のボタンから無料相談の予約ができますので、ぜひご利用ください。

死亡保険は被保険者が亡くなった時、残された家族に保険金が支払われ、遺族の生活費や葬儀費用をカバーできます。子供がいて教育費や養育費が家計を圧迫し、思うように貯金ができない家庭は死亡保険で備えておくと安心です。

医療保険は病気やケガをして所定の入院・手術などをした場合、給付金が支払われ、医療費の負担を軽減できます。収入や貯蓄が少なく、急に10～20万円程度の医療費を払うことが困難な人は医療保険が助けになるでしょう。

一方、すでに十分な貯蓄がある人は遺族の生活費も病気やケガの治療費も貯蓄から賄えるため、わざわざ保険で備える必要はありません。

例えば、遺族がこれまでどおり暮らしていける数千万円～数億円規模の金額を残せるのであれば、死亡保険は不要です。また、重い病気に罹っても高額な先進医療や健康保険外の自由診療を受けるために、200～300万円程の治療費を問題なく支払えるのであれば、医療保険も必要ないでしょう。

60歳からの保険は必要か？という視点から、不要と思われる保険についても見ていきしょう。

60代を迎えると、年金を受け取るようになったり、子供の教育費の支払いが終わる人も増えると思います。その場合、残された家族に大きな生活資金を残す必要はないため、数千万円もの高額な生命保険をかけることは無駄になります。

また、60代で終身保険に加入すると、保険料が高い割に受け取れる保険金は大きく増えないことから、保険で備えるメリットを生かせません。

以降の章で、それぞれの保険について詳しく見ていきましょう。

60歳を過ぎてから、終身保険に加入するのはおすすめできません。

理由は、

• 保険料が高い 
• 総支払額と保険金の差が小さいので、保険の意味が薄い

からです。

終身保険は、20代や30代といった若いときに加入すれば保険料は比較的安く加入することができますが、60歳くらいになると保険料が極端に高くなります。

そうなると、例えば死亡保障が300万円の終身保険に費やした保険料が総額250万円にもなるといった、保険の意味があまりないことにもなってしまいます。

さらに酷いことに、加入後ある時期からは、支払った保険料の総額が終身保険の保険金額を上回ってしまうことすらあるのです。


これではもはや保険とはいえません。

60歳からの保険は必要か？という視点から、保険の選び方について見ていきしょう。

掛け捨て型の定期保険は安い保険料で一定期間の死亡保障を効率よく確保できます。退職して年金受取までに空白期間がある場合など、限定的な使い方も可能です。

また、インターネットから加入できるネット保険は、大手生命保険よりも保険料が割安に設定されているので、お得に加入できます。

持病がある人は保険の加入が難しく、保険料が高くなる懸念がありますが、特約の付帯や引受緩和型への加入という選択肢もあります。

以降の章で、それぞれの保険について詳しく説明していきます。

掛け捨て型の生命保険とは、保険の満期で満期保険金がなく、また、途中で解約しても解約払戻金がない生命保険のことを指します。

貯蓄性がないかわりに保障に特化した生命保険と言え、定期保険がその代表的なものです。

掛け捨ての生命保険の特徴としては、貯蓄性がない分、保険料が割安であることが挙げられます。

収入が少ない20代や60歳を過ぎ定年でリタイアした方には、支出を抑えるという意味で安い保険料で必要な保障を確保できる掛け捨てタイプの生命保険が向いています。

日本人は一般的に掛け捨てを嫌がる傾向にありますが、何のためにその保険に加入するのかが明確で、その目的には掛け捨て型が最適であることを理解できれば、掛け捨て型保険の認識も変わると思います。

ネット保険はインターネット上でプランを選び、申込ができるため、人件費・店舗運営費などがかからず、保険料が安く設定されています。

保険に加入する時、年齢が上がるほど保険料は高くなりますが、ネット保険であれば60歳以降でもリーズナブルに加入できます。そのため、保険の知識があり、インターネットの操作も問題なく行えるのであれば、ネット保険もおすすめです。

ネット保険の保障内容はシンプルで分かりやすいものが多く、保険料シミュレーションなどの機能も充実しているため、容易に商品選びができます。不明点はコールセンターやメールで問い合わせたり、チャットなどで解決できるでしょう。

ただし、ネット保険は商品種類や保障のバリエーションが少ない傾向があるため、保障を自由に組み合わせたり、オーダーメードの保険を設計したい人には物足りないかもしれません。

生命保険や医療保険では、多くの場合、被保険者の健康状態を告知する必要があります。

保険会社としても、すぐに保険金を給付しなければならない可能性がある持病を持つ人と安易に契約するのはリスキーであるため、健康状態の告知から審査を行うわけです。

もし審査の結果、持病や既往症からリスクがあると判断されると、健常な人と同じ条件で保険に加入できない可能性があります。

そのような人向けに用意されているのが、条件付きで加入できる保険や、引受緩和型と呼ばれる審査の緩い保険です。

条件付きの保険は、ある条件を設けることで、持病持ちの人でも加入できるようにした保険で、主に以下の3種類があります。

• 保険料が割増されたもの
• 一定期間保険金が削減されるもの
• 一定期間特定の部位や疾病を保障対象外にしたもの

60歳からの保険は必要か？という視点から、おすすめな保険について見ていきしょう。

以下に挙げる3種類の生命保険・医療保険・がん保険の内容をご紹介します。

• オリックス生命「終身保険RISE」
• アフラック「ちゃんと応える医療保険ＥＶＥＲ」
• 東京海上日動あんしん生命「がん治療支援保険NEO」

以降の章で、それぞれの保険について詳しく説明していきます。

また、60代が支払う保険料はいくらになるか、各保険でシミュレーションもしてみましょう。

オリックス生命「終身保険RISE」は、被保険者が死亡したときに保険金が支払われる終身型の死亡保険です。終身型は保障が途切れることなく一生涯継続します。

特徴や概要を見ていきましょう。

特徴

• ずっと変わらない保険料で一生涯の死亡保障が得られる
• 掛け捨てではなく貯蓄性があり、途中解約すると解約返戻金が受け取れる
• 保険料払込期間の解約返戻金は抑制されているため保険料が手頃
• 保険金額は200～5,000万円まで100万円単位で設定できる
• 保険料払込期間は終身払と短期払（年数・年齢）から選べる

死亡保障が不要になった場合、途中解約して解約払戻金を受け取れますが、早い時期に解約すると元本割れになるため、注意が必要です。

一生涯の死亡保障を確保して、残された家族の生活費や被保険者の葬儀費用を確実に用意したい人におすすめです。

概要

• 契約可能年齢：15～75歳
• 保険料払込回数：月払・半年払・年払
• 保険料払込経路：口座振替・クレジットカード払

払込回数を少なくすることで、払込保険料総額を安くできます。

アフラック「ちゃんと応える医療保険ＥＶＥＲ」は、病気やケガをして所定の入院・手術・通院などをした際に給付金が支払われる終身型の医療保険です。

特徴や概要を見ていきましょう。

特徴

• 保険料はずっと変わらず一生涯の保障が続く
• 入院・手術・通院の基本保障を手頃な保険料で確保できる
• 日帰り入院でも一律5日分の入院給付金が支払われる
• 通院ありプランでは入院前後の通院を保障
• 特約のバリエーションが充実

入院・手術・通院の基本保障に加えて、特約を付加してライフステージに合わせたオリジナルな保障を得られます。特約は先進医療・三大疾病一時金・就労所得保障一時金・介護一時金など種類が豊富です。

病気やケガに備えて一生涯の保障を得たい人や基本保障に特約を付加して保障を充実させたい人におすすめです。

概要

• 契約可能年齢：0歳～満85歳
• 保険料払込回数：月払・半年払・年払
• 保険料払込経路：口座振替・クレジットカード払

東京海上日動あんしん生命「がん治療支援保険NEO」は、がん診断・入院給付金を主契約として、特約で通院・３大治療（手術・放射線治療・薬物療法）・先進医療などをカバーする終身型のがん保険です。

特徴や概要を見ていきましょう。

特徴

• 初めてのがん（悪性新生物・上皮内新生物）診断で診断給付金が支払われる
• 入院給付金は1日目から支払日数無制限で支払われる
• 通院特約により入院前後の通院給付金が1回の入院で45日まで支払われる
• 特約でがんの３大治療・先進医療にも対応できる

診断給付金は上皮内新生物も対象となり、がんの早期発見に役立ちます。近年のがん治療は入院よりも通院が主体になっているため、長引く通院治療にも備えられます。

個々のニーズや状況に合わせた特約を選べるため、様々な治療方法に柔軟に対応できるのがメリットです。

概要

• 契約可能年齢：0～75歳
• 保険料払込回数：月払
• 保険料払込経路：口座振替・クレジットカード払

63歳男性の社会保険料・終身保険料・医療保険料・がん保険料をシミュレーションしてみましょう。

社会保険料

厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査の概況」によると、60～64歳男性の平均賃金は300万6千円です。社会保険料（健康保険料+厚生年金保険料）は約42万円、月換算すると、約3万5千円です。

終身保険料「終身保険RISE」

保険金額300万円の月額保険料（終身払）：11,370円

医療保険料「ちゃんと応える医療保険ＥＶＥＲ」

入院給付金日額5,000円の月額保険料（終身払）

通院ありプラン：8,920円

通院なしプラン：6,785円

がん保険料「がん治療支援保険NEO」

がん先進医療特約／悪性新生物保険料払込免除特則なしの月額保険料（終身払）

入院給付金日額
10,000円タイプ：18,880円

入院給付金日額
5,000円タイプ：13,369円

各保険料を合算すると、以下のようになります。

60代は定年退職、年金受給の開始、子供の独立など、ライフステージが大きく変わる人も多いでしょう。そのため、加入している保険を見直して、今後のライフプランに合う保障かどうか判断する必要があります。

保険を見直す前に、まずは加入済保険の保障内容を確認したり、掛け捨て型の場合は満了になる時期を把握することが大切です。

また、保険金額の減額や特約の削除で保険料を安くしたり、払済保険に変更して保険料負担を軽くする方法なども説明していきます。

家族や生活を守るため、多くの人は60歳よりも前から保険に加入していることでしょう。

その場合、60歳の時点で一度保険の内容を確認してみることが大切です。

確認の際には以下のような項目に注視してみましょう。

• 保険の保障期間
• 保険金の金額
• 解約返戻金がある場合の返戻金額

掛け捨て型の定期保険の場合、保障期間を60歳までで設定している人が多いです。

つまり、60歳から生命保険に未加入の状態になる可能性が高いということになります。

保険に未加入の状態では、被保険者である自分自身に不幸があった際に家族に対して葬儀代を遺すこともできません。

また、保険金についても、60歳以前は家族の生活を守るために数千万単位の保険金で契約していることが多いです。

60歳以降は収入が減ることや、子供が既に完全に独立していることからも、保険金を下げて保険料を安くするような見直しが必要になってきます。

60歳以降の保険について考える前に、今までの保険の内容を今一度吟味してみましょう。

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転換とは、現在加入している生命保険を下取りして、新しい保険に切り替えることを言います。

具体的には、原契約の責任準備金（保険金支払いのために積み立てられているお金）を頭金にして、新しい保険に充当します。

切り替えられて新しくなった保険は、保険料も前の契約とあまり変わらずに保険金額が少し増えたりして、一見良くなったように見えるのですが、これが要注意です。

生命保険は、加入年齢が上がると保険料も上がるのが普通です。

とくに60歳以上になると、その上がり方も大きくなります。

顧客に転換の提案をするにあたって、原契約よりも保険料が上がると見栄えが悪く、それによって転換の提案を断られるのを恐れて、保険会社の営業担当者は、せっかく原契約で積み立てられていた責任準備金を、新しい保険の掛け捨て部分に充当するケースが多いのです。

しかし、転換の提案書を見ただけで、充当されるところが掛け捨て部分なのかそうでないのかを見分けるのは難しいです。

もしそのような状況に直面したら、自己判断せず、保険のプロに無料相談することを強くおすすめします。

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60歳以降の保険の選択肢として、県民共済を利用するという手段があります。

県民共済とは、非営利団体である全国生活協同組合連合が運営している保険商品の一種です。

民間の保険会社が運営する保険と比べると、保険料に相当する「掛け金」が少ない分、民間の保険に比べて保障が心もとないものになっています。

特に大きなデメリットとしてあげられるのが、高齢になるにつれ死亡保障が減っていくことです。

また、85歳で満期になってしまうことも大きなデメリット言えるでしょう。

とはいえ、その分割安な保険料は魅力的で、健康状態の審査が緩いことも大きなメリットであるといえます。

持病持ちで通常の保険への加入が難しい人や、最低限の保障で良いので保険料をなるべく抑えたい人は、加入を検討してみても良いでしょう。

共済と保険の比較についてはこちらで詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。