60歳からの医療保険は必要なの?メリットとデメリット大解説!

60歳を過ぎると医療保険が気になる方も多いのではないでしょうか。60歳と言ってもまだまだ現役世代でお仕事をしている人もいます。今回は60歳以降に医療保険は必要なのか、不要なのか、2つの視点でご紹介していきたいと思います。

60歳などの高齢者に医療保険は必要か不要かについて解説

今回は60歳を超えた方々にとって医療保険は必要なのか、不要なのかを両面から解説していきたいと思います。

60歳といっても、まだまだ会社でお仕事をしている方も多いですし、早めに退職をしてスポーツや趣味などを満喫している方も多いため、60歳を高齢者というのはまだまだ早いかもしれません。


ただ、若いころと違って体が思うように言うことを聞かなくなるのもこの年齢なのではないでしょうか。


今までお肉を平気で食べていたのに胃腸の調子が悪くなる、ちょっと転んだだけで骨折をしてしまったなどよく聞く話です。

60歳などの高齢者に医療保険が必要な3つの理由

60歳を超える方々にとって、医療保険が必要なのか、それを大きく3つの理由でご紹介していきたいと思います。


60歳以降は病気やケガをする確率があがり、入院する確率があがる

年齢を重ねていくに従って、病気になるリスクというものはやはり高まってきます。特に70代を超えると病気だけでなく、ケガのリスクも高くなってくるのが現状です。

保険も若いうちはあまり必要性を感じなかった人も、高齢になってくると病院に行くことが増え、入院を余儀なくされることもあるでしょう。


そういったときに医療保険は必要となってくるのです。

差額ベッド代は健康保険対象外のため全額自己負担

60歳では健康保険を使っての自己負担は現在3割です。通院での治療ではそんなに負担を感じることもないかもしれませんが、長期の入院となるとまた話が違ってきます。

入院となると、健康保険でカバーできる治療費の他に、入院する部屋によっては差額ベッド代や食事代、その他ご家族の病院の交通費など意外と出費は多くなるものです。


普段から貯蓄をしていて備えがあれば突然の出費にも対応ができると思いますが、ローンもあってまだ年金ももらっていない状況であれば、なかなか対応できない場合もあります。


そういった場合に医療保険は役立つこともできます。

医療保険は相続対策にも役立つ

医療保険は相続税対策として、役立つという考え方もあります。契約者を親として、被保険者を自分の子供にする方法で保険料の負担を親がするということです。

親が家計に余裕があればそういった方法もあるということを覚えておきましょう。


60歳などの高齢者に医療保険が不要な7つの理由


60歳を超える方にとって医療保険というのは必要なのか、こちらでは不要である理由を7つほどご紹介していきたいと思います。

若い人に比べて、医療保険の保険料が高い

今までに保険に加入していなかった、もしくは医療保険に加入していたけれども別の保険を見直すという場合は、60歳から加入できる医療保険を探す必要があります。

インターネット等で検索をすると、60歳以上が加入できる保険というのものは数多く存在します。


実際に月々の保険料というのはどのくらいかかるのかを見ていきたいと思います。


A会社の終身医療保険を見ていきましょう。


契約者:60歳、男性


保障内容

ケガや病気で入院した時:1日あたり5,000円

1回の入院限度日数:60日

合算して支払われる日数:1,095日

先進医療にかかる給付金:通算2,000万円までの実費

先進医療の一時金:1回の治療につき10万円


上記の内容で、終身の払い込みと終身保障で月々3,260円という保険料となります。


この値段が高いのか安いのかは、実際に年金で生活をするようになってみなければわからないかと思います。


30代や40代で同じ医療保険に加入すると考えると、月々の支払額は年齢を重ねた分だけリスクが上がるわけですので高い保険料になるというわけです。

医療保険には1入院あたりの支払限度日数がある

上のA社の医療保険でご紹介した通り、医療保険でカバーできる入院給付金というのは支払い限度が定められています。


通算で1,035日とあるので、3年間ぐらいは保障してもらえると考えがちなのですが、注意していただきたいのが、1入院につき60日が限度ということです。


つまり、1度の入院で2か月までしか保障されないため、1回の入院で1年などの長期にわたった場合、医療保険では全額保障されないということになってしまいます。

高額療養費制度だけでなく、60歳以上の高齢者になると前期・後期高齢者医療制度により自己負担額が少ない

上記で、医療保険の中でA社のタイプですと60日を超える入院をした場合、保障がなくなってしまうということをお伝えしました。


しかし、高齢者の場合は国の手厚い制度があるということも覚えておく必要があります。


現在健康保険を使っての自己負担額というのは、3割程度となっていますが、高齢になるとその自己負担額というものは下がっていきます。


現在の健康保険制度ですと、

・6歳から70歳未満:3割負担

・70歳以上75歳未満:2割負担(現役並み所得者は3割)

・75歳以上:1割負担(現役並み所得者は3割)


のようになっているため、自己負担は年齢を重ねるにつれ下がってくる結果となっていきます。

60歳以降の高齢者は年金生活なので、入院しても収入が減る心配はない

多くの方が60歳、もしくは65歳で会社を退職するとなると、それ以降は年金で生活するということが考えられます。

従来保険というものは、働いている間に病気であったりケガをした場合の治療費をまかなうもの、そして入院をしている間収入を補てんするものとして加入するものだと考えられています。


つまり年金生活をしている間に、入院をしたとしても、収入が減るということにはならないため、医療保険が不要だと言われることもあるのです。

入院日数の減少や在宅医療の増加により、入院保障の重要度が下降

最近では医療の進歩によって、入院にかかる日数が減ってきた、ということも考えらます。

中には日帰り入院や簡単な手術であれば翌日自宅に帰ることができるというケースもあります。

そういった医療の進歩によって、入院の保障というのは以前よりも重要視されなくなってきたということも考えられるのです。

60歳以降の高齢者は、医療保険よりがん保険のほうが重要

たとえば60歳以降に新たに保険に加入すると考えると、医療保険の中でもがんに特化したがん保険の加入をお勧めします。

一般的な病気の治療は健康保険を使えば、高齢になればなるほど自己負担が減ってくるため、本人の負担も少なくなってくると予想されます。


ただ、がんに関しては治療法が多岐にわたる、そして健康保険でカバーしきれない高度先進医療を使うこともあるため、その自己負担額は全額ということにもなりかねないのです。


つまり、保険の中でも医療保険はそれぞれの生活に合った加入の仕方をして、それでも何か一つでも心配なので加入しておきたいというのであればがんに特化したがん保険を選択するのは良い方法なのではないでしょうか。

60歳以上の高齢者は退職金を用いて個人年金保険やiDeCoで貯蓄したほうが良い

高齢者であれば、できれば最低限の医療保険もしくはがん保険を残して、貯蓄をしていくことも大事です。

また退職金など使わないお金があるならば、一時払いの個人年金保険や個人型確定拠出年金(iDeCo)などに投資して、お金を増やすことも良い選択でしょう。

60歳などの高齢者が医療保険に加入する際に気をつけるべき告知審査について

60歳から新しく医療保険に加入する場合は気を付ける点が何か所かあります。

告知義務違反に注意

保険に加入する際に、告知書という用紙を書く必要があります。

現在薬を飲んでいるか、既往歴などを申告する必要があるのですが、その時はしっかりと現在の自分の状態をありのまま書くことが大事になっています。

持病があっても、特定部位不担保や引受緩和基準保険で加入できる可能性も

薬を飲んでいるから、保険には入れないとお考えの方もいらっしゃると思いますが、医療保険の中には特定の部位は保障されないけれどもその他に関してはしっかりと保障される、もしくは保険の引き受け基準が比較的緩やかなプランもありますので、それは各保険会社に確認すると良いでしょう。

まとめ


今回は60歳以降の医療保険加入のメリットとデメリットをご紹介させていただきました。

現在ご加入の方であれば、保障の内容をしっかりと確認し、保険料を今後も払い続けられるのを検討することも必要だと思います。


70歳以降であれば、国の健康保険制度もしっかりと活用し、急な病気やケガの事態に備えることが必要です。

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