更新日:2023/12/20
積立NISAで銘柄変更をするデメリットとは?注意すべきタイミングも解説!
・つみたてNISAで銘柄変更すると効果が少なくなる?
・銘柄変更をせずに現状のまま続けるべき?
内容をまとめると
- つみたてNISAで銘柄変更をする際は、スイッチングに注意
- つみたてNISAで銘柄変更をすると積立総額が減り長期投資の効果を最大化できない
- つみたてNISAで銘柄変更するべきか迷ったときはFPに無料で相談をしよう!
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▼この記事を読んでほしい人
- 積立NISAで銘柄変更をする際のデメリットを知りたい人
- 積立NISAの銘柄変更について相談できる人を探している人
- 無料のFP相談窓口を探している人
目次を使って気になるところから読みましょう!
- 積立NISAの銘柄変更は必要?
- 積立NISAで銘柄変更するデメリット|スイッチング
- スイッチング
- 積立NISAで銘柄変更するデメリット|非課税枠の消費
- 非課税枠は消費される
- 積立nisaで銘柄変更すべきタイミング
- 投資対象が同じで手数料が安い消費が出たとき
- リスクを取っても利益が欲しくなったとき
- 積立nisaで銘柄変更をする際に押さえておきたいポイント
- 「時間の分散」でリスクを抑える
- 長期運用による複利効果で利益が出る
- 銘柄変更すべきか迷ったらプロに相談する
- 積立nisaで銘柄変更に迷ったら相談すべき窓口4選
- おすすめ1:マネーキャリア
- おすすめ2:マネードクター
- おすすめ3:FPナビ
- おすすめ4:FPバンク
- 積立NISAが値下がりしたら「売らない」「買い増し」をする
- あえて売らない
- 買い増しも場合によっては考える
- まとめ:積立nisaの銘柄変更が不安ならマネーキャリアがおすすめ!
目次
積立NISAの銘柄変更は必要?
積立NISAを実際に始めてみて、今の銘柄でいいのか迷ったりしていませんか?
結論から言うと積立NISAの銘柄変更は簡単にでき、ポイントを押さえればよりメリットを得られることが可能です。
ですが自由に変更できる分、注意点をよく抑えて判断しないと思わぬデメリットにあってしまいます。
積立NISAで銘柄変更をすべきか否かは、取れるリスクやほしいリターンによって異なりますので、デメリットや注意点を踏まえたうえで、ご自身で慎重に判断する必要があります。
ここではいくつかあるデメリットを順に詳しく説明していきます。
またデメリットを避け、メリットを得る方法も順に追って解説していきますので、参考にしていただけたら幸いです。
積立NISAで銘柄変更するデメリット|スイッチング
積立nisaの銘柄変更は大きく分けて2通りの方法があります。
1つ目は今まで持っていた銘柄を保有したまま、これから積み立てする銘柄を変更する方法。
2つ目は「スイッチング」を行う方法です。
デメリットがあるのは2つ目のスイッチングという方法です。
積立NISAは投資で得た利益を非課税にすることができる制度ですが、スイッチングを行うと、その分の非課税枠が消費されるという恐ろしいデメリットにあってしまいます。
ではそれが具体的にどのようなデメリットになるのかを紹介していきます。
スイッチング
スイッチングとは、今まで保有していた銘柄を売却して、新しい銘柄に買い換えることです。
株の売買で例えると、今まで持っていた銘柄を売って、その収益を持って他の銘柄を購入するイメージです。
一見すると売却した金額も含めて自分の欲しい銘柄に沢山投資することができるのでデメリットがないように感じます。
ですが積立nisaにおいてこの方法を使用すると、本来もっと購入できた銘柄が少ししか買えなくなってしまうというデメリットがあります。
合計投資額が減少し、長期的に得るはずだった利益が失われることになりかねません。
なぜそのようなことになるかは、以下で解説します。
積立NISAで銘柄変更するデメリット|非課税枠の消費
非課税枠は消費される
スイッチングの最大のデメリットは、銘柄を売却したとしても、その分の非課税枠は再利用できず消費されてしまうということです。
積立nisaには、年間40万円分の非課税枠があり、その枠内で投資をする場合は運用益が非課税になるというとても大きなメリットがあります。
しかし、保有中の銘柄を売却して別の銘柄を購入するスイッチングを行った場合、売却した分の非課税枠は戻ってきません。
例えば、今年すでに銘柄Aを20万円分積み立てているとします。
その状況で現在持っている銘柄Aを20万円分売却し、新しい銘柄Bを20万円購入すると、その時点でその1年の非課税枠は0となります。
それ以降その1年は、銘柄Bを追加で積み立てることも、別の銘柄を追加購入することも不可能になり、20万円分の銘柄Bを保有するのみとなります。
保有している状態でも投資はできているので気にならない方はいいのですが、せっかくの非課税枠を消費してしまうのはかなりもったいないです。
これこそがスイッチングの最大のデメリットと言えます。
積立nisaで銘柄変更すべきタイミング
積立nisaでスイッチングを行うデメリットを解説しましたが、逆に銘柄変更をすべきタイミングもあります。
▼積立nisaで銘柄変更すべきタイミング
- 投資対象が同じで手数料が安い消費が出た時
- リスクを承知でも利益を優先させるとき
この2点のタイミングに関しては、銘柄変更することでメリットを得られる可能性もあります。
最終的には個人の判断が必要となりますが、銘柄変更を行うことも視野に入れましょう。
それぞれ詳しく解説します。
投資対象が同じで手数料が安い消費が出たとき
積立nisaで銘柄変更すべきタイミングの一つ目は、投資対象が同じで手数料が安い商品が出たときです。
積立nisaの銘柄について、購入時の手数料は無料でなければならないと法令で定められていますので、購入時手数料はありません。
しかし、投資信託を管理・運用するための「信託報酬」という手数料は必要となります。
この手数料は銘柄の投資成績に関わらず必要になる基本費用で、投資信託を保有している限り保有資産から自動で引かれていきます。
積立nisaのように長期の投資においてはわずかな手数料の差でも10年、20年単位で見ると大きな影響となります。
もし投資対象が同じで手数料が高い商品を購入してしまうと、長期的に見るとマイナスがどんどん大きくなり、いらない費用が発生するというデメリットを抱えることになります。
逆に投資対象が同じで運用成績が変わらない場合、信託報酬が低い方を選択することで手数料として引かれる金額を押さえることができ、手元に残る利益はより増えていきます。
そのため、投資対象が同じで手数料が安い商品が出たときは銘柄変更の目安タイミングの1つでしょう。
リスクを取っても利益が欲しくなったとき
積立nisaで銘柄変更すべきタイミングの二つ目は、リスクをとっても利益が欲しくなった時です。
市場平均よりも利益を出したい、守りの資産運用から攻めの資産運用に変えていきたいと考えた時は、銘柄変更を考えるタイミングです。
この際に気をつけ無ければならないことは、先ほど説明した通りスイッチングをすると非課税枠を消費されてしまうデメリットがある点です。
現在積み立てている銘柄を売却しなければならない場合は仕方ありませんが、もし売却しなくても十分に貯蓄がある場合は、新たに積み立てをすることをオススメします。
また、利益が多くでると思われる銘柄はそれだけ損失を抱える可能性も高くなります。
そのようなデメリットを踏まえたうえで、非課税枠を有効活用するためにリスクをとって利益を得たいと考えたときは、銘柄変更をすることを考えるタイミングでしょう。
積立nisaで銘柄変更をする際に押さえておきたいポイント
続いて、積立nisaで銘柄変更をする際に抑えておきたいポイントをご紹介します。
▼積立nisaで銘柄変更をする際に押さえておきたいポイント
- 「時間の分散」でリスクを抑える
- 長期運用による複利効果で利益が出る
- 銘柄変更すべきか迷ったらプロに相談する
積立nisaは非課税期間20年という長期間を見据えた非課税投資支援制度です。
自身が投資したい銘柄に一括で投資するのではなく、時間を分散して一定額ずつ投資をすることで「ドルコスト平均法」の恩恵を受けることができます。
これにより暴落時におけるリスクを抑えることが可能です。
また、積立NISAでは一つの銘柄を保有して長期間運用をすることで、「投資の複利効果」でさらに利益を得ることができるでしょう。
また、どうしても銘柄変更をしたい場合は、FPなどの資格を持ったお金のプロに相談をすることをオススメします。
それぞれ詳しくご紹介しますので参考にしてください。
「時間の分散」でリスクを抑える
積立nisaで銘柄変更をする際に押さえておきたいポイント一つ目は、「時間の分散」でリスクを抑えるということです。
仮に10万円を投資するとして、一括で10万円を投資した場合、その直後に暴落が起きたら資産は大きく目減りしてしまいます。
しかし1万円を10回に分けて投資をした場合、暴落にあったとしても最初に投資した1万円分が目減りするだけなので、全体から見ると大きな影響はありません。
また、一つの銘柄で淡々と積み立て投資を続けることで、「ドルコスト平均法」の恩恵を受けることが可能となります。
ドルコスト平均法とは、一つの銘柄を同じ金額・同じ間隔で淡々と買い続ける方法のことで、投資信託の評価額が安いときは多く買い、高いときは少なく買うことになります。
これにより、一つの投資信託について同じだけの数量を買い続けた場合より大きなリターンを得ることができます。
※参考文献:金融庁
長期運用による複利効果で利益が出る
積立nisaで銘柄変更をする際に押さえておきたいポイント二つ目は、長期運用による複利効果で利益が出るということです。
複利効果とは、投資によって得た利益分についても利益が乗って、雪だるま式に利益が増えていく効果のことです。
複利効果
仮に毎年5%の利益が出る投資信託を100万円分購入したとすると、1年目は105万円(100万円 + 100万円×5%)となり、2年目はその105万円に対して5%の利益が乗って110.25万円となります。
この例のように1年目に比べて2年目、3年目とどんどん利益が雪だるま式に利益が増えていくことを複利効果と呼び、長期運用をすることでどんどん効果が膨らんでいきます。
このように長期運用によって複利効果を得られるように投資を行うことが、ポイントの二つ目となります。
※参考文献:金融庁
銘柄変更すべきか迷ったらプロに相談する
積立nisaで銘柄変更をする際に押さえておきたいポイント三つ目は、銘柄変更すべきか迷ったらプロに相談するということです。
上記2点が積立NISAを行う際に最低限押さえておきたいポイントですが、投資初心者の方であればイメージがつきづらいものです。
そんな時は、投資や資産運用などに精通したお金のプロに相談することをオススメします。
例えばFP(ファイナンシャル・プランナー)などは投資・資産運用・老後資金など様々なお金に関するエキスパートです。
ご自身の家計や資産状況と、将来的に欲しいリターンなどから銘柄変更すべきかを提案してくれます。
そんなプロへの相談が無料ですることができる窓口がたくさんありますので、ぜひ活用することをオススメします。
積立nisaで銘柄変更に迷ったら相談すべき窓口4選
そもそも積立nisaのような資産運用はどのように始めたらいいのか、銘柄変更する際にデメリットは無いのかなど迷うことは多くあると思います。
そんな積立nisaの銘柄変更を迷った際に、FPに無料相談ができるオススメの相談窓口は以下の4つです。
▼積立nisaで銘柄変更に迷ったら相談すべき窓口4選
- マネーキャリア
- マネードクター
- FPナビ
- FPバンク
また、これらのオススメ窓口1位~4位を比較して表にまとめました。
窓口名 | 主な特徴 | 積立nisaの相談 | 積立nisa以外の相談 | 相談形態 | 相談予約方法 |
---|---|---|---|---|---|
マネーキャリア | 無料保険相談実績40,000件以上!3,000人のFPが在籍! | 〇 | 〇 | オンライン・訪問型 | LINE・電話 |
マネードクター | お客様満足度が93.3%の窓口! | 〇 | 〇 | オンライン・店舗・訪問型 | 電話・WEB |
FPナビ | 相談するFPを選ぶことができる相談窓口! | 〇 | 〇 | オンライン・訪問型 | 電話・WEB |
FPバンク | 経験豊富なFPが数多く在籍する独立系FP企業! | 〇 | 〇 | オンライン・店舗型 | 電話・WEB |
どの窓口もFPなどの資格を持った専門のスタッフがいて、親身になって話を聞いてくれます。
資産運用に関して知識も経験もあり、わかりやすく教えてくれるため安心して相談してください。
ではそれぞれの特徴も含めて詳しく紹介していきます。
【※おすすめのFP相談について関連記事はこちら】→おすすめのFPを徹底比較
おすすめ1:マネーキャリア
- 累計相談申込件数が40,000件以上!所属FPが3,000人以上!
- 相談後のお客様満足度は93%以上!
- 納得いくまで無料で何度でも相談が可能!
おすすめ2:マネードクター
積立nisaで銘柄変更に迷ったら相談すべき窓口2は「マネードクター」です。
▼マネードクターの特徴
- オンライン・訪問型で相談できるので、店舗まで赴く必要がない
- 一定の基準をクリアした、非常に経験豊富なFPが多数在籍
- 無料で何度でもFPに相談することが可能
マネードクターは店舗相談も可能ですが、オンラインや訪問形式でもFPに相談ができる窓口です。
家や近所のカフェにいながら、マネードクター独自の基準をクリアしている非常に経験豊富なFPに無料で何度でも相談ができる非常に優良なサービスです。
また、店舗では最速で当日の相談が可能で、思い立ったときに相談ができるので非常に便利です。
おすすめ3:FPナビ
積立nisaで銘柄変更に迷ったら相談すべき窓口3は「FPナビ」です。
▼FPナビの特徴
- FPのプロフィールをみて、相談したいFPを指定することができる
- 監査や研修を実施し、独自の基準でFPがランク付けされている
- 金融・税制・年金制度などお金に関することから、保険まで幅広い知識を持つFPに相談できる
FPナビは、金融関係や税制・年金制度などのお金関連の内容や、医療保険・生命保険など様々な保険まで幅広い知識を持っているFPに相談ができるサービスです。
また、FPナビではFPのプロフィールを見て、相談を申し込みたいFPを指定することが可能です。
得意分野や性別を確認できることはもちろん、FPナビ独自の監査や研修を実施した結果で、独自基準のランク付けも確認できるため、比較がしやすいでしょう。
もちろん無料で何度でも相談ができるので、安心して相談ができます。
おすすめ4:FPバンク
積立nisaで銘柄変更に迷ったら相談すべき窓口4は「FPバンク」です。
▼FPバンクの特徴
- 銀行や保険会社に属さない独立系FP企業
- 店舗もしくはオンライン形式で相談ができる。
- 相談料は初回無料。二回目以降は90分×3回の相談が5,000円!
FPバンクは金融機関や保険会社に属していない「独立系FP企業」です。
特定の企業に属していないため、特定の商品をオススメされるわけではなく、中立的な立場で様々な商品の意見を聞くことができます。
東京に店舗が2店舗あり、キッズスペースが完備されていますので、お子さんがいるご家庭でも安心して店舗相談ができます。
相談料については、初回のみ無料で、二回目以降は90分×3回の相談が5,000円と非常に安い金額で相談が可能です。
積立NISAが値下がりしたら「売らない」「買い増し」をする
自身が投資している銘柄が値下がりしたら、銘柄変更をした方がいいのか、すべて打った方がいいのかなどといった考えが頭をよぎると思います。
自身の大切な資産が減ってしまうのを見ると、そう考えるのは当然ですよね。
しかし、この記事では以下方法をオススメします。
- あえて売らない
- 買い増しも場合によっては考える
今値下がりしている銘柄に対して上記二つを行うことに不安を覚える方も多いかと思いますが、長期投資の観点からするとオススメできる手法です。
それぞれ詳しくご紹介するのでぜひ参考にしてください。
あえて売らない
まずは値下がりした際に、「あえて売らない」という方法をご紹介します。
積立NISAは長期投資を行うことを想定された制度です。
世界の株価は長期で見ると右肩上がりで成長しており、短期で下落したとしても20年後には今より株価が高くなっている可能性が高いです。
そんな中株価が下がったからと言って売ってしまうと、長期投資のメリットである複利効果やドルコスト平均法の真価が発揮できなくなってしまいます。
なので株価が一時的に値下がりしたとしてもあえて売らず、長期を見据えて保有しておくことがオススメです。
買い増しも場合によっては考える
次に、値下がりした際に買い増しも場合によっては考えるのもいいでしょう。
株価が値下がりしてしまうとこのまま持っておいてもいいのか不安になってしまいますが、値下がりした時こそ、安く・大量に購入するチャンスでもあります。
ドルコスト平均法は毎月一定額を投資することで、値下がりしたときに多く買い、値上がりしたときに少なく買って平均取得単価を下げる方法です。
これに加えて、値下がりしたときに更に買い増しをすると、さらにへ近取得単価を下げることができ、大きな利益を生むことが期待できます。
なので値下がりしたときにこそ買い増しを考えることも大切です。