新NISAの銘柄はいくつ買うべき？複数銘柄を買うときのポイントを解説！

新NISAを利用するにあたって、よくある悩みとして「どの銘柄を何本、どんな比率で組み合わせていいかわからない」ということがありますが、実は新NISAの銘柄は1本でOKとも言われることがあります。

理由に関しては後で詳しく解説いたしますが、一言でいえば「全世界に投資が1本でできる商品があり、それとどんな商品を合わせてもリスク分散の効果は期待できないため」ということなのです。

おすすめの銘柄は分散投資の効果が期待できる全世界株式投信です。

投資の勉強をしている方なら、誰もが一度は「分散投資をすべき」という教訓を聞いたことがあると思います。

そこでこの項目では、新NISAは複数の銘柄を買うのが良いとは限らない理由について解説します。

解説内容は、以下の3つです。

1. 似たような値動きの商品を複数買ってもリスク分散できないから
   
2. 分散効果が薄くなる組み合わせがあるから
   
3. 全世界株式なら1本で分散投資ができるから
   

「複数銘柄を保有するメリット」を考えるきっかけになりますので、ぜひ最後までご覧ください。

新NISAで似たような値動きをする投資信託を複数買っても、リスクを抑えることはできません。

資産運用の世界では基本的に、リスクの高い株式などを保有すると同時に、リスクの低い債券などを保有してリスク分散することが望ましいとされています。

なぜなら、景気後退時に株式が値下がりしたとしても、低迷期には投資家の不安が募ることで比較的に安定している債券が購入され、債券の価格が値上がりするからです。

逆に好景気の際には、債券が値下がりし、株式が値上がりするので、多くの資産を失わずにすみます。

これは、お互いが異なる値動きをするから実現することであって、両者が同じ値動きをすれば、複数の商品を買ったとしてもほぼ意味がありません。

例えば、新NISAにて「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー) 」と「楽天・全世界株式インデックス・ファンド(楽天VT)」の2つを購入したとします。

前項では、「全世界＋全世界」ではリスク分散できないとお伝えしましたが、中には一般的に分散効果が薄くなる組み合わせもあります。

主に以下の4つです。

• 全世界＋先進国
  
• 全世界＋新興国
  
• 全世界＋日本株式
  
• 先進国＋米国株式
  

※全世界とは、日本・海外先進国・新興国の株式に投資できる商品のこと

これらは、「投資対象地域が一部被る組み合わせ」となるので、一般的に分散効果が低いと言えます。

なお、ファンドによって異なりますが、全世界には米国株式が約55％ほど含まれており、先進国には米国株式が約70％ほど含まれています。

もし全世界や先進国のファンドを購入するのであれば、分散効果の面で見て、わざわざ米国の株式を主要投資対象とするファンドに投資する必要はないと言われることもあります。

eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）であれば、このファンド一つで全世界の主要地域に投資することができます。

そのため、国内の株式に投資できる「つみたて日本株式（日経平均）」や、海外（米国）の株式に投資できる「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）」といった銘柄を複数持たなくても、十分に分散可能と言われています。

確かに、リスク分散ではなく過去の運用成績のことを考えれば、日本株式や米国株式を検討する余地はあるかもしれません。

しかし、未来の運用成績は優秀な投資家でさえも分からないので、1本で分散効果が期待できる全世界に投資した方が良いでしょう。

自身のリスク許容度に応じて、投資先の配分にこだわってカスタマイズしたいのであれば別ですが、特段の事情がない場合は複数の銘柄を組み合わせる必要性は低いです。

新NISAで複数銘柄を買うメリットはリスク分散です。資産運用の世界には「卵は一つのカゴに盛るな」という格言があります。

これは、一つのカゴだけに全部の卵を入れると、もしもの時に卵がすべて割れてしまうことから、複数の商品に投資して危険を分散させたほうが良いという教えです。

ある銘柄の価格がこれから上昇する、と思っていても当然予想が外れることもあります。

仮に一つの銘柄だけを購入して投資先が暴落した場合、大きな損失を被る恐れがあるでしょう。

ですが、値動きの異なるAとBの銘柄に分散投資をしておくことで、資産の大幅な減少を回避することができ、再起不能になることなく投資を続けられます。

新NISAにあるeMAXIS Slim 全世界株式を例として言うと、日本やアメリカを含む全世界の約3,000銘柄に投資できるため、これだけでリスク分散の効果を得ていることになると言われることもあります。

新NISAは投資信託で資産運用を行うため、ファンドマネージャー（投信を運用する専門家）に運用を任せることができます。

そこでこの項目では、新NISAで銘柄を選ぶときの4つのポイントについて解説します。

1. インデックスファンドを選ぶ
   
2. ハイリターンを狙うなら100％株式の商品を選ぶ
   
3. 信託報酬の安い商品を選ぶ
   
4. 純資産総額が右肩上がりの商品を選ぶ
   

投資をする上での重要な基準になりますので、しっかりと押さえておきましょう。

投資信託（ファンド）には、「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2種類が存在します。

両者の一般的な違いは、以下の通りです。

インデックスファンドとアクティブファンドは、TOPIXや日経平均株価といった指数を基準として運用します。

例えば、TOPIXの値動きを基準として1％値上がりした場合は、インデックスファンドは「同様に1％値上がり」し、アクティブファンドは「10％の値上がり」を目指します。

どちらにも良い点はありますが、インデックスファンドは手数料が低い上に、アクティブファンドよりも過去の勝率が高いので、自身の運用スタンスや目的に合致するのであればインデックスファンドを選んだ方が良いでしょう。

新NISAで大きな利益を得たいのであれば、100％株式の商品を選んでもいいでしょう。

株式は一般的に「ハイリスク・ハイリターン」の金融商品に該当し、債券といった商品と比べて値動きが値幅が大きいため、大勝ちすることもあれば暴落もあり得ます。

仮に運用資産が大幅に下落したとしても生活に困らない、過剰に心配しないような人は迷わず株式運用を選ぶと良いでしょう。

また、コツコツと「積立」を行っていくことで「ドルコスト平均法」による時間分散の効果を得られるので一括投資と比べると値動きを穏やかにすることができます。

毎月一定額を積み立てる長期投資の新つみたてNISAであれば、値下がりしたとしても、その分多くの口数を購入して平均購入単価を下げることができるので次の値上がりにときに大きな力で資産が増加します。つまり、ピンチがチャンスに変わるのです。

信託報酬（運用管理費用）とは、投資信託の運用・管理にかかる手数料のことです。

ファンドごとの目論見書に記載されている年率の値から日割り計算されて、信託財産の中から毎日差し引かれます。

投資信託を保有している期間は継続的に発生するコストのため、できる限り信託報酬が安い商品を選んだ方が賢明です。

とはいえ、「安物買いの銭失い」という言葉があるように、少額の手数料を惜しんで運用成績に差がつくのではと不安になるかもしれません。

ですが、この手数料はあくまで銘柄選定や運用にかかるコストをまかなうものであって、大きく利益が出るかどうかは別問題であり、パフォーマンスに悪影響をもたらすわけではないと言われることが多いです。

「手数料が高い全世界株式のインデックスファンドA」と「手数料が安い全世界株式のインデックスファンドB」では、そこまで差は生まれません。

そのため、手数料の安い投資信託を選んだ方が無難です。

ちなみに、新NISA対象商品の信託報酬の目安は以下になります。

• インデックスファンド：0.1〜0.5%
  
• アクティブファンド：0.8〜1.5％
  

投資信託を選定する際は、必ず信託報酬をチェックしましょう。

純資産総額とはファンドの大きさのことです。

例えば、投資家100人が1万円ずつ投資した場合は、純資産総額は「100万円」になります。

そこからファンドマネージャーが投信を運用した結果、資産が105万円になれば、その金額が純資産総額となります。

つまり、純資産総額が右肩上がりになっている場合は、「投資家が注目している」「運用が好調」ということです。

一方、純資産総額が低いファンドは、投資家からの支持を得られておらず、運用がうまくいっていない可能性があることを表します。

また、純資産総額が低すぎると、途中でファンドの運用が打ち切られることもあり、新NISAのメリットである長期・分散投資ができなくなるため、純資産総額が右肩上がりの商品を選んだ方が良いでしょう。

定期的に純資産総額の推移を確認して、どのような状況にあるのかを把握することが大切です。

1. 自分のリスク許容度を分析しよう
   
2. 自分のリスク許容度に合った組み合わせを選ぼう
   
3. 異なる資産クラスの銘柄を組み合わせよう
   

ただ世間から注目を集めているような銘柄を買い集めているだけでは、分散効果が薄れてしまっている可能性もありますので、下記で紹介するポイントを把握したうえで検討していきましょう。

どのような投資を行うかは、自分のリスク許容度によって決まります。

運用資産が、時に大きな下落にみまわれたとしても生活に影響を及ぼさずに、過剰に心配することもなければリスク許容度が高いと言えますし、お金が少しでも減ったら困るぐらい金銭的に余裕がないのならリスク許容度が低いと言えるでしょう。

リスク許容度を分析する際は、主に以下4項目をチェックします。

• 年齢：若いほど人生の修正がきく
  
• 家族構成：家族が増えるほど支出が増加する
  
• 年収：収入が高いほど当面の生活費をまかないやすく、投資資金に対する依存度が低い
  
• 資産（貯金）：金融資産や貯金が多いほど金銭的な安定から余裕が生まれやすくなる

チェック後に、「どれくらいの値動きなら、不安にならずに積み立て続けられるか」を考えてみてください。

基本的に、今の生活やライフプランに支障をきたさないのであれば、リスク許容度は人並み以上あると言えます。

自身のリスク許容度を分析し終えたら、銘柄を選んでいきます。

リスク許容度が低く安定志向の人は「債券型」、リスク許容度が標準の人は「バランス型」、積極的にリスクをとってリターンを狙う人は「株式型」がおすすめです。

バランスファンドとは、株式に加えて債券やREIT（不動産投資信託）などにも投資できる投資信託のことを指します。

低リスクの債券と高リスクの株式が含まれていることから乱高下しないのが特徴で、価格の推移が株式に比べると穏やかです。

バランスファンドで物足りなさを感じる人は、少しのリスクをとって先進国株と国内株の組み合わせを選びましょう。

自分のリスク許容度に応じて複数銘柄を組み合わせてみましょう。

投資対象国は重複させずに、分散させることが大切です。

組み合わせには、主に以下4つがあります。

• 先進国＋新興国
  
• 先進国＋新興国＋日本株
  
• 先進国＋日本株
  
• 新興国＋日本株
  

同じ投資先の銘柄を保有すると分散効果が薄まってしまいます。

また、一度積み立ての設定を行った後に重複に気づき、銘柄を売却したとしても、一度使用した非課税投資枠は復活しないので注意が必要です。

複数銘柄を保有する際は重複がないか何度も確認しておきましょう。

どの銘柄の組み合わせが自分の経済状況・ライフプラン・家族構成に適しているのか分からない人は、お金の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談できる「マネーキャリア」を利用してはいかがでしょうか。

マネーキャリアでは、新NISAを含むお金の悩みについて無料で何度でも相談することができます。

スマホ一台で予約から相談までオンライン上で行えるので、仕事や育児が忙しい方でも安心して利用可能です。

少しでも不安な方はぜひ利用してみてください。

この項目では、複数銘柄を組み合わせた際のポートフォリオの一例を紹介します。

1. 先進国株式に比重の大きい資産配分
   
2. 米国株の比率を抑えつつ全世界の株式に投資する資産配分
   

投資では、先進国・新興国といった地域（国）の分散や株式・債券といった資産の分散はもちろん、どの資産・銘柄に何％投資するのかというような「資産配分」も大切です。

下記の例を参考に、理想のポートフォリオを組んでみてください。

eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）に20％、eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）に80％のポートフォリオです。

※2023年1月時点の交付目論見書https://emaxis.jp/pdf/koumokuromi/253425/253425_20230125.pdf

https://emaxis.jp/pdf/koumokuromi/252760/252760_20230125.pdfを参照

eMAXIS Slim 全世界株式は、約8割が先進国でそのうちの60％がアメリカになります。

また、eMAXIS Slim バランスの先進国も構成比率上位銘柄をアメリカが占めているので、先進国かつ経済大国アメリカに重きを置いたポートフォリオです。

全世界株式1本だけだと、どうしても時価総額が大きい米国株の比率が大きくなってしまいます。

そこで、米国株の比率を抑えつつリスク分散しながら利益を狙うために、米国・国内・新興国に33％ずつ配分します。

例えば、eMAXIS Slim 全世界株式、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、eMAXIS Slim 新興国株式の組み合わせです。

※2023年1月時点の交付目論見書 

https://emaxis.jp/pdf/koumokuromi/253425/253425_20230125.pdf

https://emaxis.jp/pdf/koumokuromi/252878/252878_20230125.pdfを参照  

アメリカの比率を抑え、中国やインドといった新興国への投資比率を高めることができます。

新NISAは、長期・積立・分散を前提としている税制優遇制度です。

そこでこの項目では、新NISAで銘柄を変更するときの2つの注意点について解説します。

1. 値上がりしている良い成績の投資対象への変更はしない
   
2. 積み立てた銘柄を安易に売らない
   

新NISAは、譲渡益・分配金が無期限に非課税となり、お得に老後資金を蓄えられる有益な制度ですので、有効活用できるように注意点を把握しておきましょう。

新NISAはいつでも投資対象の銘柄を変更すること（＝スイッチング）ができます。

現在積み立てている投資信託の新規購入をストップし、新しく投資する銘柄で積み立ての設定を行うだけです。

ただ、今の商品よりも他の商品の方が成績が良いからといって、値上がりしている商品に投資対象を変更しないようにしましょう。

なぜなら、割高な値段で購入することになるからです。

例えば、14,000円〜15,000円の間を今までずっと上がったり下がったりしている銘柄が、急に17,000円まで上昇したとします。

このとき、最高値を更新したからと言って「もっと上がるだろう」と考え、勢いに身を任せたまま投資してしまうと、平常時の価格に戻った際に損をすることになります。

その上、割高な価格で購入したがために収益の幅が狭くなり、本来得られたはずの利益を実質的に失うことになるのです。

購入してから20年後に18,000円まで価格が上がったとしても、14,000円と17,000円とでは「3,000円」もの差が生じます。

直近の成績だけで判断せず、今後も安定的に伸びる可能性があり、信じ続けられる銘柄を選ぶとよいでしょう。

新NISAには、年間120万円、生涯総枠1800万円の非課税投資枠が設けられています。

一度使用した枠は銘柄を売却したからといって戻るわけではなく、来年になるまで枠が再復活しないので注意が必要です。

非課税枠内で購入した銘柄の利益には税金がかからなくなるため、非課税枠を無駄にしないよう心がけるとよいでしょう。

そもそも新NISAは、長期投資で資産を形成していくものなので、短期で売却することはおすすめしません。

特に銘柄を売却した後に積み立てをやめてしまうというのも、非常にもったいないです。

課税口座での投資には、20.315％の税金がかかりますが、nisa口座であればその分を再投資に回してさらに利益を増やすことができます。

本当に売却すべきかをよく考えて決断しましょう。