つみたてNISAの複利効果でどれくらい増える？単利と複利の仕組みや計算方法を解説

つみたてNISAの複利効果とはどういうものなのでしょうか。

複利効果を理解する上で単利について知ることが大切なので、以下で単利と複利について解説します。

• 単利：最初に入れた元本に対してのみ利息がつく
• 複利：元本に利息を加えた額に対して利息がつく

単利では始めに運用するための資産として投資した元本のみに利息が付きます。

つまり元本の金額や利率が変わらない限り、毎年同じ額の利息を受け取ることができます。

単利で得ることができる利息求める計算式は

元本×利回り

となります。

元本の額としては変わらずそのまま維持されることから、受け取る利子も毎回同じ金額で積み重なっていくしくみとなっています。

もしもあなたが100万円を年利回り5%で5年単利で運用したいと考えた場合、

元本の金額や利率が変わらない限りは利息の額が変わらないため、運用することで得られる合計金額を把握することが容易、受取額が安定しているというメリットもあります。

一方デメリットは複利に比べて得られる金額は小さくなる傾向にあるということがあります。

元本と利息とをあわせた額に対して、さらに利息がついていく方法です。

投資した資産を運用することで利益が得られますが、得られた利益をそのままにせず、元本と一緒に合わせて、その合計額に対しての金利をだしていきます。

元本×（1+利率）^ｎ（ｎ=運用年数）

つまり利子にもさらにまた利子がついて…という流れを繰り返しすことで、雪だるま式に増やしていく方法です。

もしもあなたが100万円の資産を年利回り5%で5年間複利で運用したいと考えた場合

となります。

この5年間のみで見た場合でも分かるように、同じ元本、同じ利率にもかかわらず単利の場合と比べて利息の額に差が生まれています。

複利の場合は利息+元本で利息の計算をしているため、利息が雪だるま式に膨らんでいくようになっています。

長い目で見ていくと、ケースバイケースですが複利で運用した方が多くの利子を生み出すこともあります。

つみたてNISAの複利効果がメリットが大きいと言ったとしても実際にどのくらい大きいのかイメージが湧かないという人もいるはずです。

イメージが湧きやすいようにつみたてNISAで運用した場合の単利と複利のシミュレーションをしてみます。

つみたてNISAの場合、年間の非課税となる最高運用額が40万円までということで、今回は毎年40万円を運用したらどうなるのか見ていきます。

実際にはつみたてNISAは20年間非課税で運用できる制度のため、始めは単利と複利の間にある差は小さなものですが、20年間も運用していると差は次第に広がります。

以下の表は毎年40万円を利回り5%で10年間運用した場合をまとめたものです。

単利では元本と運用によって生み出された利益とは分けて計算し、元本の合計と利益の合計それぞれの計算で出したものを合わせ出します。

上の表は運用5年までの利息と合計額をまとめた表ですが、毎年40万円を単利を選択して運用し10年経ったとすると、元本が40万×10年=400万円に対して利益は400万円×5%=20万円です。

400万円+20万円=420万円、元本とと利益の額をあわせると420万円となることから、元本に対して資産運用をすることによって増加したことを示す増加率は105%です。

100%は変化なしということですので、105%は少しの増加がみられることを示しています。

運用も何もせずただタンスの中にずっと400万円を寝かせておくよりは資産は増えていると言えます。

毎年40万円を運用益5%で運用した場合のシミュレーションをしていきましょう。

今年の利息の額は前年の数字+40万円に対して5%をかけた数字です。

この表は5年間毎年40万円を追加し続けて運用をしてみた場合を想定したものです。

もしも10年間ずっと変わらずに運用し続けたとしたら、元本5,031,000円に対して利益は252,000円となります。

運用で得られる金額の増加率は132%ですので、運用なしの場合や単利の場合と比較するとかなり大きな利益が手に入るということ見て取れます。

資産を出来る限り増やしたいと、お金自身にも働いてもらう運用という方法を取る上で単利と複利があることが分かりました。

運用し資産を増やしていくことを考えた場合、元本と利息をあわせた額に対して利息がつく複利が有利であるということですが、つみたてNISAの場合はどのように働くのでしょうか。

1. 投資信託を売却するときに基準価額が上昇していれば利益が出る
   
2. 株式の値上がりで純資産総額が増えると基準価額が上昇する

投資信託の売買がありますが、売却した時に基準価額が上がっていた場合、購入した時との差額が利益となります。

物の売買の場合も同様のことが言えますが、自分が買った時よりも高い値段で売ることができた場合、自分が買った時の金額と売った金額の差額分が自分の得、つまり利益となります。

この反対で、自分が買った時と比べて安い値段で売った場合は利益は生まれず損することとなります。

者の売買同じことが投資信託でも言えるのですが、では基準価額とは何でしょうか。

基準価額とは投資信託の値段のことであり、購入や換金する場合は基準価額によって行なわれます。

では基準価額はどのように出すのか、その計算方法はというと、株式などの時価総額である純資産総額からファンドを保有している受益者が保有している全部の口数を割った数字です。

基準価額＝純資産総額÷口数

この計算式で算出された基準価額は、ファンド運用会社によって1日1回公開されます。

この基準価額をチェックし、数字が大きくなったタイミングで売却すると買った時との金額の差が利益となるということです。

基準価額が上昇しているタイミングで売ることによって、自分が買った時の金額の差額が生まれます。

自分が買った時と売った時の間に生じた差額は利益となりますが、どのようにタイミングで基準価額が上昇するのでしょうか。

基準価額が上がる理由には株式の値上がりが大きく関係していますが、注目すべき点は口数です

ファンドで運用している株式の評価額がアップしていくことによって純資産総額もそれに合わせてアップします。

しかし基準価額が上がっていったとしても、それに合わせて口数が増えるということではありません。

上記の基準価額の計算式にあてはめた場合、割られる数である純資産総額が増えたとしても割る数である口数が増えないため、はじき出される数字は大きくなります。

つまり、純資産総額が増えたと同時に口数も一緒に増えるということはないため、純資産総額が増える動きにあわせて基準価額もいっしょにアップするしくみになっています。

• 株価↓→純資産総額↓→基準価額↓
• 株価上→純資産総額↑→基準価額↑

つみたてNISAの複利で資産を増やしていきたいと考えている人は、株価の値上がりや値下がりにも目を光らせておくことをおすすめします。

資産運用では利息が発生する仕組みは2種類あるということですが、資産を増やしたいという目的で資産運用をする以上、得られる利益が大きい複利を選択したいという人が多いです。

つみたてNISAの資産運用では雪だるま式に資産が増えていく複利の方がメリットが大きいということですが、資産運用で得られる複利効果について細かな所やデメリットも知る必要があります。

1. 年次リターンが下がってしまった期間に対しては複利は効果がない
   
2. 異なる口座で同じ銘柄を購入した場合も同様に複利効果がある
   

これらの2つのポイントは見落としがちですので注意してください。

ただ単純に複利の方が得をする！というだけではなく、その中身をもきちんと把握した上で複利を活用しましょう。

つみたてNISAを行う場合、単利より複利の方が大きな利益を生み出すため迷わず複利を選ぶという人もいますが、複利にもデメリットがあります。 

複利は利益が雪だるま式にどんどん膨らんでいくため利益が大きいといわれますが、これは元本が毎年一定だとしたらという仮定があって成り立つ話です。 

つまり元本が毎年一定で安定してリターンを生み続けた場合を想定した話ということであり、もしも年次リターンが下がってしまった場合はこの限りではありません。 

つみたてNISAでもハイリスクハイリターンの商品がありますが、リスクが高い資産の場合年次リターンが下がる可能性も大きく、複利のメリットを活かしきれません。 

運用状況や社会情勢の影響により年次リターンが下がり、場合によってはマイナスとなってしまう可能性もなきにしもあらずです。 

一般的に複利はどんどん資産が増えていく！という謳い文句で勧められることも多いですが、社会情勢や運用状況は日々大きく変化しています。 

前提条件である元本が一定で安定してリターンを生み出し続けるということはまずありません。 

もしも年次リターンが下がってしまった場合複利のメリットが活かせず、むしろマイナスになるというデメリットもきちんと理解した上で選択しましょう。 

つみたてNISAとは別に特定口座を使い運用をしているという人もいるでしょう。 

つみたてNISAとは分けて運用していたとしたら複利効果があるのか疑問を抱いている人は多いです。

同じ口座であっても異なる口座であっても、運用していれば同じように複利効果があります。 

複利効果が働いているかどうかという点については、運用によって得ることができた利益が次の運用でまた利益を生み出すことに貢献しているか否かで判断します。

別々の口座を利用していたとしても、同様に複利効果があるので、複数の異なる口座で運用しているから複利効果がないということはまずありません。

つみたてNISAでも、特定口座で運用していたとしても、はたまた家族の口座で運用していたとしても同じように複利効果が得られます。

何の口座で運用しているかということではなく、あくまで投資の合計額に複利があると覚えておくと分かりやすいです。

つみたてNISAを複利で行うことで得られる効果がこれほどまでに大きい理由としてはいくつかありますが、大きく分けて3つの理由が挙げられます。

1. つみたてnisaでは分配金を出さずに運用で得た利益を再度投資にまわしているから
2. 複利効果は投資する期間が長いほどそれに応じて大きくなるから
3. つみたてnisaは運用で得た利益に対しては税金がかからず、複利効果をそのまま得られるから
   

つみたてNISAの場合通常の運用と少し異なる部分があります。

その少し異なる部分というのが分配金の支払いです。

通常であれば投資信託を保有していた場合、運用の実績に応じた分配金が支払われることになります。

しかしここで落とし穴となることが、分配金の支払いによって純資産総額が減ってしまうということです。

純資産額が減ることによってそれに合わせて基準価額も下がってしまいます。

それに対し、つみたてNISAの場合は利益が出たとしても分配金という形で支払いをしません。

利益は分配せず、そのまま元本に組み込み再度投資に回すということを繰り返すことによって雪だるま式に利益を大きくしているのです。

分配金という形で支払うのではなく、支払いの分をそのまま再度投資することによってまた新たな利益を生み出します。

これを繰り返すことによって運用益を育てているため複利効果がかなり大きなものになるのです。

複利効果は運用する期間が長ければ長いほど大きくなります。

長い時間をかけ生み出した利益を元本に組み込み続け、元本をさらに大きくしていくことによってさらなる利益を生みます。

まさに、利益が利益を生む状態を作り出してると言えます。

複利の場合もちろん短期間でも単利に比べた場合、大きな利益と言えますがやはり最大限にメリットを享受するという意味でも長期投資すべきです。

つみたてNISAは長期投資を前提としているため、複利効果を最大限に受けられるということです。

つみたてNISAの場合、短期的な投資の場合変動や社会情勢によって大幅に下落し、投資額を割り込む可能性もあります。

しかし、焦らず長い目でみて投資を行うことで複利効果を十分に得られるため、メリットは大きいと言えます。

一時は投資額を割り込み損をしたと思うこともありますが、長い目でみて投資を行うことで運用益が生まれ利益が利益を生み出す波にのることができます。

つみたてNISAは投資に興味があるものの、なかなか勇気がでないという人を支援するための制度ともいえます。

つみたてNISAは小さな額からでも始められる投資ということで数十年という長い目で見て進めていくもの、積み立てていき積立額を増やしつつ分散投資を行いリスクを回避しながら利益を増やすことを目的に始まりました。

つまり投資初心者にも始めやすいものをということで、手数料は低水準で、分配金を支払うペースを落として長期積立に適したものをということで行なわれています。

初心者やより多くの人に投資を始めてもらうためにも、つみたてNISAには非課税投資枠があります。

年間40万円まで、20年間では最大800万円まで非課税となるため複利効果で得た利益はそのまま自分のものになるのです。

税金がかからずに複利効果をそのまま得られるという意味でも、つみたてNISAは複利効果が大きいと言えます。

ただお金を貯金しただけでは一向にお金は増えないということで、投資を初めてみようという人はつみたてNISAをおすすめします。

つみたてNISAは初心者にも投資に取り組みやすいように制度が整っていることから、興味をもったその時から始められるのです。

しかし投資をする以上、その制度や投資額、運用方法などに不安があるという人もいるものです。

つみたてNISAに関することや運用、今後の動向などに不安があるという人はマネーキャリアにご相談ください。

マネーキャリアは生活に関わる相談や運用に関する相談経験が多数あるため、様々な悩みや不安によりそいベストな解決方法にたどり着くためのお手伝いをします。

マネーキャリアへの相談は納得できるまで何度でも無料です。

また相談の予約から相談までは全てオンラインで完結しますので、忙しい人や人混みが不安という人にもピッタリです。

つみたてNISAに興味はあるがどうしたらいいか分からないという人はマネーキャリアにご相談ください。