医療保険と生命保険の違いは？各々の特徴･必要性･組み合わせ方を紹介

生命保険の種類の中のひとつが医療保険です。その他にも、

• 死亡保険
• がん保険
• 介護保険
• 学資保険
• 個人年金保険

など様々なものが含まれています。

それぞれ対象となるリスクなどに違いがあります。リスクごとに種類が分けられているため、多くの種類が出されています。医療保険もこの中のひとつとなります。

生命保険は様々な保険の総称とも言えますが、死亡保険のことを指す場合も多々あります。ここでは死亡保険としての生命保険と、医療保険の違いについて解説していきたいと思います。

主な違いとしては、

• 保障内容
• 誰のために加入するか

という点が挙げられます。

どのような違いがあるのか、簡単に表にしたものを見てみましょう。

しっかりとした備えを行うためにも、これらの違いを理解して必要な保障を準備できるようにしておきましょう。

違いのひとつが保障内容です。

• 医療保険：病気やケガの治療費をカバー
• 生命保険：死亡時への備え

となっています。そもそも対象となるリスクが全く違うのです。

医療保険は病気やケガの治療費に対する備えがメインの保障です。治療にかかる金銭的な負担に対して備えを行っておくことで、治療費を気にすることなく治療に専念できるようになります。特に高額になる入院や手術に対して備えておくものです。

生命保険は死亡時の保障を行う保険です。死亡や高度障害時に保険金が支払われることで、今後の家族の生活費などをカバーすることを目的としています。

保障内容は全くの別物と言えます。そのため、どちらに加入するか悩んでいるような場合には、自分に必要な保障内容を見極めるようにし、場合によっては両方加入することも検討が必要と言えます。

医療保険と生命保険では、誰のために加入するのか、保険金の受取人にも違いが見られます。

• 医療保険：本人
• 生命保険：家族

が主な保険金受取人となります。

医療保険は基本的には本人が給付金を受け取ることになります。治療を受けた際に請求することで、費用の負担を抑えることができます。治療費がカバーされることで費用を気にすることなく治療に専念ができるようになります。

生命保険の保険金受取人は家族です。自身が死亡した際、遺された家族が生活で困らないよう、ある程度まとまった金額が支払われるようにしておきます。家族構成などによって準備しておく金額はそれぞれです。

何に対しての保障なのか、誰のための保障なのかによって、必要となる保険の種類に違いが出てきます。

医療保険は公的医療保険ではカバーできない部分を補うために加入するものです。そのため、公的医療保険でどれくらいカバーされるのか、自分の場合どれくらい足りなくなるのかを知っておく必要があります。

高額な医療費がどれくらいになるのか、高額療養費制度の限度額を知っておくとある程度想像しやすいかもしれません。一般的な年収の方が高額療養費制度を利用する場合、月の上限額は8万円程度になります。（参考：厚生労働省・高額療養費制度）

この金額に食事代や差額ベッド代などの費用を足したものが必要な医療費となります。

この金額を目安に、貯蓄でまかなうことができるのか、保険で準備しておくべきなのかを見極めるようにしましょう。

医療保険の加入を検討するべき人としては、

• 自分の病気で家族の生活を苦しめたくない人
• 高額な先進医療・治療費の備えたい人

などが挙げられます。以下でこれらの方の医療保険の必要性について解説していきます。

まず挙げられるのが、自分の病気で家族の生活を苦しめたくない人です。

病気の治療時には治療費を支払う必要があります。公的医療保険で負担は3割まで減少しますが、負担が無くならないわけではありません。

家族がいる場合には、家族の生活には通常通りの生活費が発生することになります。そこに医療費が重なると、少額でも生活費を圧迫する可能性もあるのです。働いている場合には治療中に仕事ができなくなる可能性も忘れてはいけません。

医療費や収入減によって家族の生活を圧迫することに不安を感じている方、特に自由に使える貯蓄が少ない方は、医療保険で備えを行っておくことがおすすめです。

先進医療費の利用を考えている方も、医療保険への加入をおすすめします。

公的医療保険で医療費を抑えることができますが、あくまで対象になっている事が前提です。

• 先進医療
• 自由診療

これらは対象外となっていることに注意しましょう。かかった費用は全額自己負担となってしまいます。

病気の治療方法には様々なものがあり、なかには先進医療に分類されるものもあります。

例えば、がん治療の中で

• 陽子線治療
• 重粒子線治療

といった先進医療がありますが、これらは200万円〜300万円の医療費が必要になり、医療保険の先進医療特約がなければこれらの大金を全額負担する必要があるのです。

治療方法の選択肢を広げておきたい場合には、先進医療特約で準備しておくことがおすすめです。

長期の入院となった場合の費用負担に備えるためにも、医療保険は必要です。

入院での治療が長期化したときに、公的医療保険の高額療養費制度や傷病手当金を利用することができます。

高額療養費制度とは、1ヶ月にかかる医療費の自己負担額には上限が設けられており、その上限を超えた金額については後から支給されるという制度のことをいいます。

一般的な年収（年収約370万円〜770万円）の方で、1ヶ月の自己負担の上限額は8万円程度となります。

傷病手当金とは、病気やケガで働けなくなった場合に給料のおよそ3分の2の金額が、最長1年半の間支給されるという制度です。

しかし、数ヶ月以上の長期入院となった場合には、これらの公的保障を利用したとしても、自己負担額の負担はかなり大きいものとなることはご存じですか？

一般的に、給料の6割くらいが生活費に充てられている場合が多いかと思います。

したがって傷病手当金として給料の3分の2が支給されたとしても、そのほとんどは生活費に回ってしまい、医療費の支払いにはなかなか充てられない可能性があります。

高額療養費制度を利用すれば、1ヶ月の医療費の負担は8万円程度で済みますが、その対象とならない費用も実は存在します。

具体的には、

• 入院中の差額ベッド代
• 入院中の食事代
• 入院中の日用品費
• 先進医療費
  
• 医師の診断書の費用

そして、これらの費用は少なく見積もっても1日に5,000円程度かかることが予想されます。

1ヶ月に必要となる費用を計算してみると、

日額5,000円　×　30日　＋　約8万円（医療費の自己負担額の上限）　＝　約23万円

仮に4ヶ月以上の長期入院となれば、100万円以上の費用負担となる可能性もあるのです。

がんや生活習慣病は、他の病気と比べて治療が長期化・再発しやすい傾向にあります。

場合によっては数年以上の入院となる可能性もゼロではありません。

このような長期の入院となった場合の高額な費用負担には、医療保険で備えておくのが一番です。

生命保険の加入を検討するべき人としては、

• 万一の時に遺された遺族を困らせたくない人
• 子供の教育費や養育費がこれからかかる人

が挙げられます。

生命保険は自分に万一のことがあった際に、遺された家族が生活に困ることが無いように準備しておくものです。

そのため、独身の場合には必要性や必要額が低くなるかもしれませんが、家族がいる場合には必要性はかなり高いと言えるのです。

特に、家族が多い方や小さい子供がいる方には必要性は高いと言えます。以下では検討するべき人について詳しく解説していきます。

万一の際に遺された家族を困らせたくない人は、生命保険への加入をおすすめします。

どれくらいの金額があれば生活していけるのか考えてみましょう。65歳以上になると年金の支給が開始されますが、もし夫が亡くなった場合妻の年金額だけで生活ができるのかを計算してみます。

まずは生活費についてです。

「家計調査年報（平成28年）」では、65歳以上の単身者の消費支出額が

• 月額：143,460円
• 非消費支出：12,085円

とされています。合計で15万円以上の支出となり、さらに医療費や介護費がかかることを考えると、これ以上の出費が考えられます。

しかし、妻だけの年金として受け取れるのは12万円程度であると言われています。3万円以上の不足が出てきてしまいます。

仮に妻が65歳で夫が亡くなり、90歳までこの状態が続くことを考えると、900万円の不足と計算することができます。貯蓄で900万円準備しておくのも良いかもしれませんが、介護などでこれ以上の金額となることも予想されるため、保険でしっかりと確保しておくことがおすすめです。

子供の教育費や養育費がこれからかかる人も生命保険への加入が必要と言えます。

子供の教育費としてかかる金額は約944万円です。これは小・中・高校を公立で、大学を私立にした場合にかかる費用です。全て私立を希望する場合には、さらに高額な教育費が必要となります。

万一の際に教育費の心配がなくなるように、生命保険を活用し準備しておく必要があります。

しかし、子供が独立してからはこれほどまでに高額な備えは必要ないと言えます。ある程度貯蓄があるのであれば、葬儀代費用が賄える程度の保険に見直すことで、保険料を抑えることも可能です。

子供が小さい間だけ、定期タイプの生命保険で手厚い保障をしておくなど、ライフステージや家計と照らし合わせて過不足の無い生命保険になるようにしましょう。

生命保険や医療保険には様々な種類があります。保障内容も商品ごとに違いがあり、さらに保険期間のことを考えると多数の組み合わせ方があることが分かります。

どのような組み合わせをすればよいのかはライフステージや家族構成などにより違いが生じます。

医療保険は必要なのか、生命保険の保障額はどれくらいが適当なのか、などをしっかりと考えてなくてはいけません。

自分に何が必要なのかを把握するためにも、結婚の有無や子供の有無でどのような必要保障の違いがあるのかを確認していきましょう。

以下では、

• 独身20〜30代
• 子持ち20〜40代
  
• 50代
  

の場合に必要性が高くなる保障についてご紹介していきたいと思います。

医療保険

独身の方であれば家族がいる人に比べて生活費はあまりかからないので、長期入院などで働けなくて収入が入らなくても、公的保障である傷病手当金で大部分はまかなうことができます。

したがって医療保険による保障は最低限で良いでしょう。

具体的には、給付金の日額は3,000円〜5,000円程度で十分です。

気を付けておきたいのが、終身型ではなく定期型の医療保険を選択するということです。

20代〜30代と若いうちから終身型に加入してしまうと、最も医療保険が必要となる高齢となった時期に、「保障内容が時代に合わず必要な保障が十分に受けられない」という事態になりかねません。

若いうちは定期的に保障の見直しができるよう、定期型の医療保険に加入することをおすすめします。

生命保険

独身の方が万一の場合に備えておかなければならないものは、自分の葬儀にかかる費用です。

葬儀費用の備えを自らしておくことで、親族に金銭的な負担をかける心配がなくなります。

子どもや妻（夫）がいる人の場合とは違って、遺された家族が生活していくためのお金を用意しておく必要はありませんので、そこまで大きな死亡保障の金額は必要ありません。

葬儀費用について定期死亡保険で備えておきましょう。

具体的には、死亡保険金の金額は200万円〜500万円程度で十分です。

仮に30代後半〜40代になって独身である場合には、保険の見直しをして終身死亡保険への加入を検討しましょう。

逆に結婚して家族が増える場合にも保険の見直しは必要で、定期保険で保障を上乗せするなどしておくと安心でしょう。

医療保険

子どもがいる家庭は生活費にかかるお金が多いので、給料のうちの生活費が占める割合は比較的大きくなります。

したがって長期入院などで働けなくて収入が入らない場合、公的保障である傷病手当金が支給されても、それだけでは生活費をまかないきれない可能性もあります。

それを補うためにも、医療保険の給付金の日額は1万円程度と手厚くしておくことをおすすめします。

生命保険

保険料が高くなり生活を圧迫してしまうことを避けるためにも、生命保険についても定期型に加入するのがおすすめです。

万一のことがあったときには、子どもが18歳になるまでは妻の年齢にかかわらず遺族基礎年金を受給することができます。

さらに会社員である場合には、これに加えて遺族厚生年金についても受給できます。

遺された家族が生活していくのに、これらの公的保障で足りない分について生命保険で補うようにしましょう。

医療保険

一般的に年齢を重ねると病気の罹患率は上がりますので、医療保険がより重要となります。

50代の方であれば、一生涯の保障を得られる終身型の医療保険に加入しましょう。

さらに生活習慣病や認知症など、自分にとってリスクが高いと思われるものに対して保障をプラスするとより一層安心です。

日頃の生活習慣において、食生活の乱れや運動不足、喫煙習慣がある人などは、がん保険や三大疾病保険を検討しましょう。

認知症や三大疾病において遺伝によって罹患するリスクが気になる方も同様に備えておきましょう。

また、認知症や脳卒中、心筋梗塞などに罹患した場合は、要介護状態となったりリハビリが必要となるケースもあります。

そういったケースに備えて、併せて民介護保険についても加入しておくと、家族にとって介護による負担が少なくなるのでさらに安心でしょう。

生命保険

50代の方であれば、子どもがいる場合でも独立している頃でしょう。

したがって高額な死亡保険金は必要ありませんので、葬儀費用分くらいの最低限の金額で、終身死亡保険に加入しておきましょう。

それぞれの年代や家族構成によって最適な保険の選び方があります。

自分の場合はどうなのか、迷ったときには保険のプロに相談してみましょう。

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医療保険は公的医療保険制度を利用しても不足してしまう医療費に対して備えておく保険です。

健康保険などを利用することで、医療費の支払額はかなり抑えられます。高額療養費制度では支払金額に限度が設定されるようになるため、そこまで高額になることは稀です。

まとまった金額を治療に割ける方ならば保険を利用せずとも問題なく治療が受けられると考えるかもしれません。特に貯蓄が多い方は問題ないと考えるかと思いますが公的保障外の費用が多くかかります。

ここでは以下の２点について詳しく解説していきます。

• 医療保険の保障内容
• 医療保険の主な種類

主な保障内容としては、

• 入院給付金：入院に対して保険金が支払われる
• 手術給付金：手術に対して一定額が支給される

があります。

どちらも入院日額を基準に計算さることがほとんどです。

• 入院給付金：入院日額×日数
• 手術給付金：入院日額×給付倍率

給付倍率は一定の場合と手術の種類によって倍率に違いがあるものがあります。商品ごとに倍率が違っているため、しっかりと確認するようにしましょう。

その他にも以下のような特約を付帯することで自分に必要な保障をカスタマイズすることができます。

• 通院給付金：通院治療に対しての保障
• 先進医療給付金：先進医療での治療費が保障
• 入院一時金：入院することでまとまった金額が支給される保障

特約を付加する際は家計の負担にならない保険料になっているかしっかりと保険料・家計・補償のバランスが取れているか注意しましょう。

医療保険はさまざまな特徴によって複数の種類に分類されますがここでは特定の条件によって保障がなされる以下の３つの商品タイプを紹介します。

• 女性向け医療保険
• 引受基準緩和型医療保険
• 無選択型医療保険

などが挙げられます。

引受基準緩和型医療保険や無選択型の医療保険は保険に加入した方が生活費を大きく圧迫するということになりかねない為本当に必要か検討する必要があります。

医療保険①女性向け医療保険

女性特有の病気に対する保障が手厚くなる医療保険です。妊娠時の病気や子宮や卵巣に関する病気などに対して保障が厚くなると言う特徴があります。通常の医療保険に特約を付帯することでも女性特有の疾病に対して手厚く備えておくことは可能です。

医療保険②引受基準緩和型医療保険

契約時の審査がゆるいため、既往歴などがあっても加入しやすくなっています。通常の保険は健康な方を対象にしているため、経験した病院の有無や種類によっては加入を断られてしまいます。

このような方には保険料が多少高くなってしまいますが、審査のゆるい引受基準緩和型がおすすめと言えます。

医療保険③無選択型医療保険

契約時に審査が無いタイプの保険です。誰でも加入することができるため、どのタイプにも加入できなかった場合に最終手段として活用する医療保険です。保険料はかなり高額に設定されています。

生命保険は自分に万一のことがあった場合、遺される家族が金銭的に困ることが無いように備えておく保険です。

家族構成などにより必要な金額が変わるため、契約時にはどれくらい必要になるのかをしっかりと計算する必要があります。

配偶者の有無や子供の有無で金額が大きく変わると言えます。独身の場合には葬儀代程度の金額を準備しておけば良いと言えますが、配偶者がおり子供が小さい間は生活費の他教育費に対しても備えをしておく必要があります。

また、死亡時に対して備えつつ、資産を増やせるタイプの生命保険もあります。通常の死亡保険とは違い、貯蓄性を重視した商品も出されています。

以下では、以下の２つのポイントから生命保険の基礎知識を理解しましょう。

• 生命保険の保障内容
• 生命保険の種類

生命保険のタイプをご紹介します。

• 死亡保険
• 生存保険
• 生死混合保険

死亡保険

死亡・高度障害時が対象です。遺された家族が金銭的な不安を感じないように準備しておく保険です。自分のためではなく家族に対して準備しておくものです。

ex.定期死亡保険・終身死亡保険

生存保険

一定期間生存時が対象です。保障の為ではなく老後資金の準備に利用されることが一般的ですが、最近では利率が低いため特に加入の理由がない場合はおすすめはしません。

ex.個人年金保険・学資保険など

生死混合保険

死亡・生存の両タイプが合わさっているような保険です。死亡時などの万一の際に受け取れるのはもちろん、生存して満期が来た場合にも受け取ることができます。

ex.養老保険

生命保険の種類には数多くの分類がありますがここでは以下の４つを説明します。

• 定期死亡保険
• 終身死亡保険
• 養老保険
• 収入保障保険

定期死亡保険

保険期間が5年や10年と区切られているタイプです。継続するためには更新が必要になり、その都度保険料が上がります。

終身死亡保険

養老保険

資産形成しつつ万一の際に備えておく保険です。満期になるタイミングを自由に設定することができるため、老後資金だけでなく子供の教育資金の準備など様々な利用方法があります。

収入保障保険

被保険者が死亡した場合、受取人に保険金が支払われる保険です。通常の生命保険と同じように感じるかもしれませんが、支払われる金額が時間経過とともに減っていくという点が大きな違いです。死亡すると毎月支払いが開始されますが、保険期間の終了と共に支給も終わるため、受取開始が遅いとその分支給額は減ってしまいます。

また、貯蓄型の保険には積立金運用方法によっても以下のような種類に違いがあります・

• 定額保険
• 変額保険
• 外貨建て保険

ただし、保険はあくまで保障のために加入するものであることは忘れずに、それでも必要と判断した場合にのみ加入するようにしましょう。

定額保険

保険金額に変動がないタイプです。リスクはありませんが利率は低いため、保険料は高めに設定されています。

変額保険

外貨建て保険

生命保険の特約には医療保険のような保障内容を含んだものがあります。

以下では生命保険に医療保障を特約として付加するメリットとデメリットについて解説していきます。

生命保険に医療保障を特約として付帯した場合のメリットは主に以下の３つです。

• 管理がしやすい
• 保険料が安い
• 保障のダブりに気付きやすい

メリット①管理がしやすい

ひとつにまとめて契約を行っているため、管理がしやすくなります。保険金などを請求する際には同じ担当者へ連絡すればよいため請求しやすく、加入相談などにもまとめて行ってもらえることがメリットの一つです。

メリット②保険料が安い

ひとつにまとめることで契約などの手続きが省けるため、事務手数料などがかからないことになります。その分保険料は安めに設定されています。

メリット③保障のダブりに気付きやすい

保障内容も把握しやすくなり、保障に重複があることに気付きやすくなります。無駄が無くなるため、保険料で損をすることもありません。

保険を一つにまとめることで上記のようなメリットがあります。しかし、通常の医療保険と特約の医療保障ではカバーされる内容に若干違いがある場合も多いため、しっかりと内容を把握してから特約を付帯するようにしてください。

デメリットとしては、以下の２つがあげられます。

• 主契約を解約すると特約もなくなる
• 最適な保障を組み合わせることができない

デメリット①主契約を解約すると特約もなくなる

生命保険に付帯しているため、この主契約を解約してしまうと医療保障も同時に解約となってしまいます。医療保障が気に入っている場合には主契約を継続しなくてはいけないため、保険の見直しがしにくくなってしまう事がデメリットのひとつです。

デメリット②最適な保障を組み合わせることができない

通常の医療保険を選ぶ際には、自分が必要と感じる商品を選ぶこともできますし、カスタマイズ性の高い商品であれば自由に保障を組み合わせることも可能です。しかし特約の医療保障ではあまりカスタマイズ性はなく、保障を組み合わせて自信に有利な形に変えることはできません。

自身にぴったりの保障内容にしたい方には、保険の一本化はあまりおすすめできないと言えます。

医療保険と生命(死亡)保険を組み合わせたセット加入がおすすめです。

医療保険と生命保険に共通する注意点として、免責事由に当てはまる場合には保険金が支給されないということが挙げられます。

せっかく保険に加入していても、免責事由に当てはまってしまうと保険金を受け取ることができません。

• 自殺
• 泥酔による死亡事故
• 告知義務違反

などが当てはまります。これらが当てはまる場合には保険金が受け取れないということをしっかりと覚えておきましょう。

特に告知義務違反はうっかり記入ミスをしてしまった場合でも保険金の支払対象外となってしまう可能性があります。

万一の時のために加入していても、実際に利用できなくては意味がありません。契約時にはうそをつかないことはもちろん、記入ミスや記入漏れがないかどうかもしっかりと確認してから提出するようにしましょう。

いかがでしたか？ここでは医療保険と生命保険の違いについてご紹介しました。

医療保険は病気の治療など自分のための備え、生命保険は死亡時など遺された家族への備えという違いがありました。

それぞれ保障内容や保険金受取人に大きな違いがありますが、どちらも必要性の高い保険と言えます。

しかし、どのような保障内容が必要なのか、保険金額をどれくらいにすればよいのかは個人ごとに違います。加入自体を悩んだり、商品で迷う場合には、相談満足度93%のマネーキャリアの利用がおすすめです。

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