医療保険･生命保険の種類をわかりやすく解説！必要性を公的保険と比較

怪我や病気になったときに役に立つ医療保険。

皆さんは医療保険が2種類あるということをご存知でしょうか。

身体に異常をきたした場合に医療費負担を軽減できる医療保険には、国民の強制加入が義務づけられている「公的医療保険」と、任意で加入できる「民間医療保険」があります。

日本の公的医療保険は、諸外国に比べて保障がかなり手厚いのですが、それでも賄いきれない分を補完する形で民間医療保険を利用することが一般的です。

日本では、「国民皆保険」制度を採用しています。

そのため、国民全員が国民健康保険・被用者保険・後期高齢者医療保険のいずれかに加入することになります。

保険は、以下の3種類です。

※被用者保険には、組合管掌健康保険（中小企業の被用者が対象）、全国健康保険協会管掌健康保険（大企業の被用者が対象）、船員保険（船員が対象）、共済組合（公務員が対象）が含まれます

基本的には、「病院の窓口で支払う医療費は3割」と認識しておきましょう。

公的な保険は、病気にかかった際の自己負担額を減らしてくれるので、患者は安心して治療に専念することができます。

他にも、患者を支えてくれる3種類の制度があるので、万一のときのために確認しておきましょう。

1. 高額療養費制度
   
2. 傷病手当金
   
3. 医療費控除
   

それぞれどんな制度なのか解説していきます。

高額療養費制度とは、病院や薬局の窓口にて、1ヶ月で支払った額が自己負担の上限額を超える場合に、その超えた金額を払い戻す制度のことです。「年収約370万円～約770万円（3割負担）」で70歳以上の方が、自己負担の上限額を求める際には、以下の計算式を使用します。

自己負担の上限額　80,100円 + （医療費 ー 267,000円） × 1％ ＝ A

次に、「A」を以下の計算式に当てはめて高額療養費の支給額「B」を割り出します。

高額療養費の支給額　自己負担額 ー A = B

例えば、医療費が100万円で、3割負担の30万円がかかる場合は、Aが「87,430円」、Bが30万円ー87,430円で「212,570円」となるのです。この額が後で払い戻され、実質の負担は87,430円になります。

ただし、上限額は所得や年齢によって異なり、高額療養費制度は一ヶ月おきにリセットされるので注意しておきましょう。

傷病手当金とは、病気やケガで通常通り働くことが困難になった場合に、被保険者とその家族の生活を保障する制度のことです。

支給されるケース

働けなくなった日が3日続いたときに、4日目以降、労働できない期間に対して支給されます。ただし、休業中に事業主から「傷病手当金より多い報酬」を受け取った場合は、支給されません。

支給額

1日当たりに支給される額は以下のように計算します。また、病気が治るまで、支給開始日から「最高1年6ヶ月」までの期間に受け取ることが可能です。

直近12ヶ月の標準報酬月額 ÷ 30日 × 2/3

医療費控除とは、自分や生計を一にする家族のために支払った医療費分を、所得金額から差し引ける控除のことです。つまり、所得税や住民税などの税金が安くなります。

医療費控除の計算式

医療費総額 ー 補填される金額(給付された金額) ー 10万円 = 医療費控除

※ 医療費控除は、最大200万円まで適用されます。

控除を受けるためにすべきこと

確定申告書を作成した後に、「医療費控除の明細書」を添付して所轄の税務署に提出しなければ、医療費控除は受けられません。

公的医療保険の保障範囲外をカバーする民間医療保険。そんな民間医療保険には、性質の異なる2種類の保険があります。

1. 掛け捨て型(定期型または終身型)
   
2. 貯蓄型(終身型のみ)
   

両者は性質が異なるため、自身の加入目的に照らし合わせて選ばないとメリットを最大限に活かせませんので、お互いの特徴をしっかりと理解しておきましょう。

掛け捨て型の保険には、定期型と終身型があります。

※ 期間を更新し続ける場合は、終身型よりも払込保険料の総額が高くなる

定期型

定期型の特徴は、以下の通りです。

定期型は、手頃な保険料で一定期間の保障を手厚くできる上に、保険の見直しがしやすいというメリットがあります。その反面、更新すると保険料が徐々に上がるデメリットがあります。

終身型

終身型の特徴は、以下の通りです。

貯蓄型には、定期型がなく終身型しかありません。解約時に一定の金額が支払われる「解約返戻金」や、定められた期間に給付金を受け取らなかったり、払込保険料よりも受け取った額が少なかったりする場合に支払われる「健康還付金」など、保険会社によって異なる貯蓄要素を設けています。

ただし、貯蓄型の保険は、以下の理由によりおすすめできません。

• 基準日以降に解約返戻金はもらえない
  
• 解約時に医療保険を手放す必要がある
  
• 途中解約の場合は解約返戻金が元本割れする
  

貯蓄型は、保険本来の目的からそれているため、解約返戻金や健康還付金ばかりに目を向けるのではなく、少ない保険料で保障内容が充実している商品を探すべきです。

保険には、「主契約」と「特約」と呼ばれるものがあります。

主契約とは保険契約の基礎となる部分のことで、特約とは保障範囲をさらに広げるために任意で付け加える契約のことです。主契約で保障される入院給付金の種類・特徴は、以下になります。

次に、手術給付金の種類・特徴です。

特約とは、ベースとなる主契約にオプション的につける事ができる保障です。主契約に特約を付ける事で自分が必要な保険にカスタマイズできたり、手厚い保険にすることができます。特約の例としては

• 先進医療特約
• がん特約
• 三大疾病特約
• 通院保障特約
• 女性疾病特約
• 入院一時金特約

特約には様々な種類がありますが、保険に詳しくない方は何を選べばいいのかわからないのではないでしょうか。

そこでこの項目では、主に必要な2種類の特約について解説します。解説内容は、以下の2つです。

1. 先進医療特約
   
2. 通院保障特約
   

特約は主契約と違って必ず選ぶものではないですが、人によっては付加すべきケースもありますので確認しておきましょう。

先進医療特約とは、先進医療の実費を上限内で保障するものです。

先進医療は、厚生労働省が認めたがんや白内障といった病気を治療・手術する新しい技術のことであり、令和4年1月1日現在で81種類の技術が認可されています。この先進医療の中には医療費が数百万円かかるものもあるため、これだけの大金を保険なしで用意するのは困難です。

確かに、先進医療を必要とする病気の罹患率は決して高くはありません。しかし、万一罹患した場合に、医療費を負担できないことが原因で生きる希望を失うことになる可能性もあるのです。そのため、緊急時に医療費をなんなく負担できる方以外は、生涯にわたって先進医療特約を付けた医療保険に加入しておくべきです。

たったの月数百円程度で通算2000万円もの先進医療の保障が受けられるので、家計を苦しめることなくリスク対策ができます。

通院保障特約とは、病気やケガで入院した後の通院時に給付金を受けられるものです。

昔は今ほど必要性はありませんでしたが、現在は医療技術の変化や少子高齢化による長期入院治療時の医師の診療報酬削減などにより、平均入院日数が減少して通院する機会が増えたので必要性が高まっています。

特にがんは、抗がん剤による通院治療が主流となっており、治療の長期化が予想されるので、他の病気に比べて通院保障特約が必要であると言えます。

それでは、必要性の低い特約には一体なにがあるのでしょう。

特約は数多くの種類があるため、自分に必要のない保障を押さえておくことで、最適な特約を選びやすくなります。特に不要だと考える特約は、以下の2つです。

1. 女性疾病特約
   
2. 入院一時金特約
   

それぞれの特徴や不要な理由について詳しく解説していきます。

女性疾病特約とは、女性特有の病気で入院・手術した際に、主契約に上乗せで給付金が支払われるものです。女性特有の疾病には、以下のようなものがあります。

• 子宮がん
  
• 乳がん
  
• 子宮筋腫
• 妊娠高血圧症候群　など
  

これらの病気に対する保障を手厚くできるので、一見必要のように思われるでしょう。

しかし、厚生労働省などの公的なデータにより、女性特有の疾病が特別重症化しやすいわけではなく、平均寿命の差などを考慮すれば男性と女性の医療費に差はほとんどないことが判明しています。

その上、主契約の医療保険だけでも入院すれば給付金が支給されるため、無理に付加する必要はないと考えます。

入院一時金特約とは、主契約の入院給付金に上乗せで給付されるものです。

民間の保険に加入する本来の目的は、公的な保険で補えない部分をカバーし、個人では賄いきれないほどの大きな金銭的負担に備えるためにあります。基本的に、大きな金銭的負担が生じるのは、「先進医療」や「治療の長期化」です。

高額療養費制度がある以上は、標準治療において一瞬で大金を支払う必要はありませんが、治療が長引いてしまうと数十万円〜100万円ほどの費用がかかります。

そのため、この点の保障を充実させたいのであれば、先進医療特約や通院保障特約で事足りるというわけです。治療が長期化した場合に家族の暮らしをより安心できるものにしたいのであれば、一時金よりも日額保障や実費保障を手厚くした方が良いと考えます。

傷病歴がある方は、保険の加入審査に通らない場合があります。

しかし中には、加入条件がゆるく比較的に審査に通りやすいタイプの保険もありますので、諦めずにチェックすることが大切です。加入できる保険は、以下の3タイプになります。

1. 引受緩和型
   
2. 無選択型
   
3. 通常医療保険の条件付き保障型
   

それぞれ詳しく解説していきます。

引受緩和型の最大の特徴は、入院・治療する確率が高い方でも加入しやすい点です。通常の保険よりも保険会社へ伝える健康告知項目が少なく、持病が悪化したとしても保障の対象になります。告知項目には、

• 直近3ヶ月以内に入院・手術・検査を勧められましたか？
  
• 過去5年以内にがんや上皮内新生物で入院・手術を受けましたか？
  
• 現在入院中ですか？
  

など3〜5ほどの質問があり、これら全てに「いいえ」と回答できれば加入できます。加入できるハードルは低いですが、その分保険料は割高になるので注意が必要です。

無選択型の最大の特徴は、告知項目なしで申し込みできる点です。引受緩和型の保険に加入できなかった方が、選択肢に入れる保険になります。

しかし、その分デメリットもあるので気をつけましょう。

• 引受緩和型よりも保険料が高い
  
• 一般的に、既往症の再発や持病の悪化による入院・手術は保障の対象外　※
  

※保険商品によっては、2年などの期間が経過すれば保障の対象になる場合もある

条件付き保障型の最大の特徴は、傷病歴や持病があっても通常の保険に加入できる点です。

ただし、その代わりに下の3種類のような特別な条件が課せられます。

1. 特定疾病不担保・特定部位不担保（特定の病気や持病が保障されない）
   
2. 保険金削減（給付額が削減される）
3. 保険料増額（負担が重くなる）

以上、3種類の保険を紹介しましたが、加入ハードルが低いぶん保険料が割増で、保障範囲が縮小しているので注意しておきましょう。

「ここまで記事を読んだけど、結局どの保険に加入すればいいかわからない」という方も中にはいるでしょう。

そこでこの項目では、保険の利用シーンについて解説します。解説内容は、以下の5つです。

1. 収入・貯蓄に不安がある若い人が定期型を選択
   
2. 定期型加入者は高齢になる前に終身型へチェンジ
   
3. 独立前の子供のために死亡保障付き商品を選択
   
4. 再発や持病に備えて引受緩和型の商品を選択
   
5. がんを罹患歴をもつ人は無選択型の商品を選択
   

それぞれの状況におすすめのタイプを紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。

収入や貯蓄が少ない方は、終身型保険よりも定期型保険に加入した方が良いでしょう。なぜなら、以下の理由があるからです。

• 保険料が経済的な負担になる
  
• 古い保障内容のまま保険を使うことになる
  

若いときは収入が十分でないことの方が多く、大学や専門学校に進学した場合は奨学金の返済でお金が貯まりにくいので、将来のリスクに備えたのはいいものの、今の生活が苦しくなる可能性があります。

また、早い段階で終身型に加入すると、長い間ずっと古い保障内容のまま保険を使う必要がでてくるため、定期型保険が無難と言えます。

少子高齢化や医療技術の発達などを起因として医療方法は変化し続けているので、終身型へ切り替える場合はタイミングを見極めて検討すべきです。

定期型加入者は、一定のタイミングで先進医療特約が付いた終身型保険に切り替えるべきです。

なぜなら、定期型保険には『80歳以上は加入・更新できない場合が多いという最大のデメリットがあるから」です。高齢であればあるほど罹患率は上昇することから、最も必要とする時期に医療保険や先進医療保障を失うことは極めてリスクの高い状態であると言えます。

そのため、高齢になる前には終身型へ変更しておきましょう。

保険の見直し時期を前もって明確に決めている場合は、年齢を基準として満期を決めるのもおすすめです。

子供がいる方は、死亡保障のついた医療保険や生命保険へ加入しておくべきです。

なぜなら、「稼ぎ頭である自分に万一のことがあった場合に、子供の学費や家族の生活費を賄うことができなくなる可能性があるから」です。生命保険の場合は、死亡時の保険金はもちろん、解約返戻金もあることが多くなります。

一方、医療保険の場合は、死亡保障があったとしても、解約返戻金がない商品がほとんどです。

既往症の再発や持病の悪化が不安な方は、引受緩和型の商品を選択すべきです。

通常の保険は、過去に罹患した病気や持病には保障の制限がついたり、そもそも保険の契約ができなかったりすることがあります。

一方、引受緩和型であれば「数ヶ月以内に医師から検査を推奨されていない」「数年以内に入院・治療をしていない」などの条件を満たせば加入することが可能です。できる限り再発や持病に備えておきたい場合は、引受緩和型の商品を検討しましょう。

がんの罹患歴がある方は、保険料が割高になりますが無選択型の商品を選びましょう。なぜなら、「がんの罹患歴があると通常の保険に加入しづらいから」です。

一般的に加入条件が緩いとされている引受緩和型でも、その条件を満たせずに加入できない場合があります。短くても5年間、長い場合だと10年ほど経過する必要があるのです。

それまで待てない方は無選択型の商品が向いています。

この記事では、公的・民間医療保険の種類や給付金の種類・特徴、必要な特約・不要な特約などについてお伝えしてきました。

• 保険には、窓口の医療費負担を軽減する「公的医療保険」と、公的保険の不足分をカバーする「民間医療保険」の2種類がある
  
• 1ヶ月の医療費が高額になっても、高額療養費制度で自己負担額が軽減される
  
• 民間医療保険を契約する場合は、先進医療特約をつけるべき
  
• 傷病歴があって通常の保険に加入できないときは、引受緩和型の保険商品がおすすめ
  

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