【FP伝授】医療保険と健康保険の違いとは?種類をわかりやすく解説

公的な健康保険と民間の医療保険、名前は聞いたことがあるかもしれませんが、

この2つの違いはご存知ですか？

「健康保険」とは、ケガや病気などでいつもの生活が不安定になった時に、社会全体が支えてくれる社会保障制度のことです。また医療費は、3割ほどの自己負担で済むことができる保険です。

「社会保険」とは、会社員や公務員、その扶養家族が入っており、毎月のお給料から天引きされているものです。 また、全国民が加入義務が与えられている公的な医療保険でもあります。

「医療保険」とは、健康保険ではカバーできない部分を補ってくれるもので、任意で入ることができる保険です。 

どれも、ここぞという時に私たちの生活にスッと助けの手を差し伸べてくれます。

〝なんとなく入っているけど、そろそろ見直したい〟

〝加入を検討しているけどどれを選べばいいのか、悩んでいる〟 

 そんな方のために、公的な健康保険と民間の医療保険との違いについて解説していきます。

〝健康保険に入ってるから、保険はいらない〟と思っていらっしゃる方も

健康保険と医療保険との違いを知っておくことで、

いざという時に万全な保証を受けることが出来たり、無理な支払いをせずに済むこともあります。

ぜひ、最後までご覧ください。

公的な健康保険と民間の医療保険の違いは、加入が義務付けられているか？の違いにあります。

日本には、「国民皆保険制度」という制度があります。 

病歴、持病の有無、年齢にかかわらず、全員の健康保険への加入が義務付けられているため、誰でも加入することができます。

また、働き方によって、どの健康保険に加入するのかが概ね決まってきますが、

全ての人が加入する義務のある健康保険には、3つの種類に分けられています。

• 健康保険：会社員、公務員 
• 国民健康保険（被用者保険）：自営業者 
• 後期高齢者医療保険：75歳以上の高齢者

「健康保険」は、サラリーマンや公務員など、会社に雇われている人が入る保険です。

保険料は勤めている会社と折半して支払われます。通常の医療費負担減少以外にも病気や出産仕事ができない場合には、傷病手当金や出産手当金などの支給もあり、万が一の時には、手厚く保証されます。

また、会社員の扶養家族は、被扶養者として、保険料の支払いなしで保険給付金を受け取ることができます。 

健康保険は、さらに3種類に分かれますので、この後、詳しく説明します。

国民健康保険（被用者保険）は、会社の保険に入っていない自営業者の保険です。

健康保険と比較すると保障が手薄くなってしまうのが特徴です。

また、病気や怪我などの保証がないため、万が一、働けなくなった時のリスクを考えて備えておく必要があります。

会社員の方でも、例外として、会社自体が健康保険に加入していない場合や

勤務する会社が健康保険に加入していない、かつ、家族の扶養に入れない場合にも

この国民健康保険に加入することになります。 

「後期高齢者医療保険」は、今まで〝健康保険〟や〝国民健康保険〟に加入していた人も

75歳以上になると、全員、後期高齢者医療保険に切り替わることになります。

収入によって、負担額が1割になることもあります。

会社にお勤めの会社員や公務員の方が加入する健康保険の中から、さらに3つの種類に分かれています。 

• 組合健保
  
• 協会けんぽ
• 共済組合
  

これらのどこに加入するかは、会社の規模感や職種によって異なります。

「組合健保」は、一定の範囲で独自に設定することが可能なため、協会けんぽよりも少し安く設定されることが多くあります。 

また、「付加給付」という手厚い保障が受けられる公的医療保険になるので、負担する医療費はかなり少額で済みます。 

「協会けんぽ」の保険料は都道府県が各々設定しますが、金額の差はほとんどありません。

 「共済組合」では、各組合ごとに設定するため、協会けんぽよりも安く設定されていることが多いです。 

このように、健康保険に入る会社員の方の中でも3つの種類があり、

それらの保険によっても内容や保険料が違ってくるということを覚えておくといいでしょう。

海外からみると、日本の健康保険は手厚いと評判の事故や病気をしたときの手助けをしてくれるものなので、抑えておきたいポイントです。

そんな健康保険の関する制度は以下の4つです。

1. 国民皆保険
   
2. 自己負担の3割軽減と高額療養費制度
   
3.  傷病手当金
   
4.  障害年金

年齢、性別、持病の有無や病歴にかかわらず、日本国民全員の加入が義務付けられているものがあります。

それが「国民皆保険制度」です。

働き方によって、どの健康保険に加入するのかが概ね決まってくるのですが、大きく3つの種類に分けられています。

• 健康保険：会社員、公務員
  
• 国民健康保険（被用者保険）：個人事業主などの自営業者
  
• 後期高齢者医療保険：75歳以上の高齢者
  

「健康保険」の保険料は、勤めている会社と折半して支払われます。

普段の医療費負担減少以外にも病気や出産等で仕事ができない場合には、傷病手当金や出産手当金などの支給もあり、万が一の時には、手厚く保証されます。 

また、会社員の扶養家族は、被扶養者として、保険料の支払いなしで給付金を受け取ることができます。 

この健康保険は、さらに3種類に分かれます。

「組合健保」「協会けんぽ」「共済組合」です。

これらのどこに加入するかは、会社の規模感や職種によって定められています。

• 組合健保：大企業（常時700人以上の従業員）に勤務されている方とその扶養者
  
• 協会けんぽ：中小企業に勤務されている方とその扶養者
  
• 共済組合：公務員、私立学校教員 

「国民健康保険（被用者保険）」は、会社の保険に入っていない　個人事業主や自営業者の保険です。 

健康保険と比較すると、保障が手薄くなってしまうのが特徴です。 

また、病気や怪我などの保証がないため、万が一、働けなくなった時のリスクを考えて備えておく必要があります。 

注意していただきたいのが、例外として、会社員の方でも、勤務する会社自体が健康保険に入っていない場合や、かつ家族の扶養に入れない場合にもこの国民健康保険に加入することになります。

「後期高齢者医療保険」は、今まで〝健康保険〟や〝国民健康保険〟に加入していた人も
75歳以上になると、全員、後期高齢者医療保険に切り替わることになります。 

収入によって、健康保険の負担額が1割になることもあります。   

健康保険には、病気やケガなどで治療にかかった場合や、高額な治療が必要になった場合などに 自己負担がグッと抑えられる2つの保証制度があります。  

• 医療費の自己負担軽減
• 高額療養費制度
  

医療費の自己負担額は、1〜3割程度で、年齢や収入によって違ってきますが

健康保険に加入していることで、自己負担額が抑えられることができます。

＜参考：厚生労働省・高額療養費制度＞ 

このように、国によって支払う金額に上限が定められているため、万が一の時も安心して医療が受けられる仕組みになっています。

「傷病手当金」とは、病気やケガによって、会社を休んだときに生活保障のために受け取れる手当金です。

病気やケガだけでなく、うつ病などの精神疾患も同様です。

受給額は、およそ給料の3分の2の金額で、期間は、最長で1年半支給されます。 

傷病手当金は、被用者保険制度なので、会社員や公務員などの従業者のみ利用でき、自営業者は、利用できません。 

【支給される3つの条件 】

1. 業務外の病気やケガにより、療養のための休業だと判断されること
   
2. 就業できない日数が、連続する3日間を含み4日以上だと判断されていること
   
3. 仕業期間中に給与の支払いがないこと
   

「3、連続する3日間を含み4日以上、就業できないと判断されていること」については、療養のために連続3日間欠勤したあとの4日目以降に支給されます。

【支給期間の改正 】

傷病手当金の支給期間については、2022年1月1日より「支給開始日から通算して1年6ヵ月」に変更にになっています。

今までは、支給が開始されてから、途中で出勤して、もう一度欠勤した場合には、1年6ヶ月経った日に支給が停止されていました。

しかし改定によって、途中で出勤した日は、カウントされないことになったため、実際に欠勤した日数が通算で1年6ヶ月となるまで支給されることになりました。  

「障害基礎年金」とは、ケガや病気などの初診日が

• 国民年金の加入期間であること
  
• 日本に住んでいて20歳未満（年金制度に加入していない期間）
  
• 日本に住んでいて60歳以上65歳未満（年金制度に加入していない期間） 

であることと、医師の受診日に障害等級表の1級もしくは2級に当てはまっているときに年金が支給されます。

障害基礎年金の年金額（2022年4月分から）は以下の通りです。 

※子どもの年齢は18歳

次に「障害厚生年金」は、厚生年金の組合員である間に、保険料納付要件を満たした方が、初診日にケガなどの3級以上に該当する障害になっている場合、年金が支給される保障です。

最後に「障害手当金」とは、病気やケガによって仕事などが制限されることになった場合、障害厚生年金に該当する一時金が支払われる制度です。

障害手当金を受け取るためには、 

1. 初診日に厚生年金加入していること
   
2. 初診日から5年経過するまでに傷病が治っていること
   
3. 傷病が治った日に国民年金を受給できる資格がないこと
   

 障害手当金の支給金額の計算は、

「報酬比例額の年金額✕２（最低保障額は1,166,800円）」 です。

 ＜参照：障害年金ガイド - 日本年金機構＞

「民間の医療保険」は、加入を義務付けられている公的健康保険とは異なり、加入は任意です。

加入する条件として、健康状態の告知が必要です。持病や過去に病気をした経験がある場合には、病気によっては、加入できない可能性もあるため

任意の医療保険は不要だという意見も聞いたことがあるかと思います。

しかし、民間保険の役割とは、公的健康保険ではカバーできないリスクに備えられることです。

例えば、

• 入院時のベッドの差額費用
• 手術時などの先進医療費

「公的医療保険」の加入は義務付けられていますが、「民間医療保険」への加入は任意です。 

公的医療保険と民間医療保険には、仕組みや保障内容が違っているため、それぞれの特徴を理解し、上手く活用することがカギとなります。 

それでは早速、公的医療保険・民間保険のそれぞれの特徴と活用方法をわかりやすくご説明していきましょう。

公的医療保険の1つで、病気でケガなどで、医療機関や薬局や窓口で支払った額が一定の基準を超えた場合、その上回った額を支給してくれる制度があります。

それを「高額療養費制度」と言います。

高額な手術を受けることになったり、入院は長期化してしまった時は、高額療養費制度の申請を忘れないようにしましょう。

さらに、仕事が出来なくなったときに受けられる保障が「傷病手当金」です。

病気療養中のため、休業せざるを得なくなった本人とその家族の生活を保障してくれる制度です。保障額は、給料のおよそ3分の2です。

計算式は以下の通りです。

 【1日の支給額＝継続した12ヶ月間の各月の標準月額平均）÷30×2/3】

このため、貯金等で資金面に余裕のある人であれば、傷病手当金によって大体は賄うことが可能です。

しかし、貯金に余裕がない場合、短期間の入院であっても、健康保険だけで賄うのは厳しくなってしまう可能性があるので注意が必要です。

民間医療保険は、治療費がかかる病気になったしまった時や長期の入院、通院が必要になったときなど、高額な費用がかかるときに備えておく保険です。

病気やケガで入院が必要となった場合、内容や期間によっては数十万〜数百万に膨らんでしうこともあります。

では実際に、どれくらい長期化することが考えられるのか？

病名ごとにまとめた表をご覧ください。

＜参照： 平成２９年（２０１７）患者調査の概況 - 厚生労働省＞ 

精神疾患と認知症は入院が極めて長期となりやすいです。 

がん、脳梗塞、精神疾患は、退院後も定期的な通院が必要となるため、治療期間が長期化するケースが多くあります。

また、高齢者になるほど入院が長引いてしまいやすい傾向にあります。

年代別・男女別での民間医療保険の詳しい選び方については、以下の記事にまとめています。ぜひご覧ください。

公的医療保険が充実している日本に住んでいる限り、〝わざわざ民間の医療保険に加入する意味なんてあるの？〟と疑問に思う方もいるかもしれません。  

しかし、忘れてはいけないのが、公的な医療保険は保障されないものがあるということです。

そこをカバーしてくれるのが、「民間医療保険」なのです。  

民間の医療保険に加入することで何がいいのか？得られるメリットを見ていきましょう。

• 治療にとことん集中できる
  
• 自分にぴったりな保障内容にカスタマイズできる
  
• 療養中の経済的な心理ストレスを減らせる
  
• 健康保険ではカバーできない完治した後の支出も保障してもらえる
  
• 収入減による家族の精神的・経済的負担を減らせる
  

メリット1つ目は、高額治療時も安心して治療に集中できることです。

病気の治療で一番気になるのが、やはり治療費です。

風邪等の軽度の症状であれば、公的医療保険で十分な保障が受けられますが、入院時や高額な治療が必要になってしまった場合、カバーできるのは限度があります。

高額療養費制度を活用することで、月額の負担額は減りますが、入院が長期間に渡った場合、

家族や家庭にしわ寄せが行くことになります。

さらに、治療中に休業する可能性があることも想定すると、金銭的な不安が大きくなってしまいます。そんな時に、民間の医療保険に入っておくことで、治療に集中できるようになります。

メリットの2つ目は、民間医療保険では、特約をつけることで自分にぴったりな保障内容にカスタマイズできることです。

例えば、

• 先進医療特約
• 三大疾病特約
• 就業不能保障特約

間医療保険3つ目のメリットは、何と言っても経済的な心理的ストレスを軽減できることです。

療養中はどうしても費用がかさむことが増えるため、経済的な心理的なストレスが付いて回ります。そんな時に民間医療保険に加入しておくことで、ストレスを軽減することができます。

さらに、休業せざるを得ないことになった場合、公的医療保険でもカバーされることはできるものの、全てが工面されるわけではありません。

そんな時は、貯蓄等でカバーする必要がありますが、治療が長期化する場合は、貯金が減っていくたびさらに精神的なダメージを受けてしまうことになりかねません。

このように、療養中の経済的な心理ストレスを減らすために、治療費や収入減をカバーできる民間医療保険に加入しておくことをおすすめします。

民間医療保険では、公的な健康保険ではカバーできない金銭的な部分を補ってくれます。

公的な健康保険でカバーできるのは、治療時の医療費、働けなくなったときの収入の一部で、病気の治療中のみの保証です。

一方で、民間の医療保険では退院一時金などのまとまった金額が得られる保障があると同時に、公的な健康保険では得られない入院時の食事代や差額ベット代などの費用も補ってくれることができます。 

病気が完治しても、通常どおり働けるまでには時間がかかることもあるので、完治後の支出を抑えるためにも、まちまった保険を受けとれる保障をつけておけば、経済的な心理ストレスも減り、安心です。

入院する際には、自己負担費用と入院したことによって得られなかった収入＝逸失収入が出てきます。

入院などが長引いたり、療養期間中に通常通りに働けなくなった場合には、さらに収入が減ってしまう事になります。

実際に入院をした時には、逸失収入があったとされた方は全体の2割程度です。数字から見るとそこまで多くないのかもしれませんが、逸失収入があったとされる方の平均金額は32万円になります。金額にしてみると大きな数字ですよね。  

自己負担額と逸失収入の合計額を表にしてみました。

＜参考：生命保険文化センター・医療保障＞

61日以上にまで長期に渡ると、総額が90万円を超えることもあります。

特に自営業の方は公的医療保険での保障がないため、家族の精神的な負担を減らせるためにも、こういった逸失収入時に備えた準備をしておく必要があります。

公的な健康保険とは違い、加入は任意であるため、あまり加入率は多くないと感じてしまいがちですが、疾病入院給付金が支払われる医療保障がある生命保険への加入率はなんと73、1％という高い数字が出ています。＜参考：生命保険文化センター・医療保障＞

現在では精神疾患になる率も年々上昇しており、生涯を通して5人に1人がこころの病気にかかると言われています。＜参考：厚生労働省・みんなのメンタルヘルス＞  

こういった現状も含め、7割以上の人が、生命保険を利用しながら、万が一の時に備えているということになります。

また、金銭面の備えができるというのも、民間の保険の加入を決めるための大きなウエイトを占めています。

入院部屋の移動、治療方法、長期入院など、公的機関ではカバーできない高額な自己負担が発生することもあれば、治療中に働けなくなるリスクもあるため、そういった場合には、家族の精神的、経済的不安が高まり、ますます治療に集中できなくなってしまうこともあります。

そういったことも含め、リスク分散をするために医療保険に加入しておく人が増えているのです。

加入をどうしようか迷っている場合には、貯蓄の有無や保険内容を確認し、今後のライフステージに必要なのかどうかを一度検討してみてください。

公的医療保険は、カスタマイズできませんが、民間医療保険は、ご自分の経済状況や家族に合わせた適切な保険を組み合わせることができます。

また、種類が豊富なため、細かなところまでカスタマイズ可能です。

代表的な4つの保険を、わかりやすくご説明します。

• 定期医療保険
• 終身医療保険
• 特有の病気に特化した医療保険
• 引受基準緩和型、無告知型保険

定期医療保険とは、一定期間のみ保証される医療保険です。商品によって、10年の期間保証がついていたり、月額保険料も500円〜など内容も様々です。

保障は、期間が終了すると無くなってしまいますが、継続したい場合には更新することも可能です。しかし、更新時には保険料が上がるので、注意しておきたいポイントです。

また、定期医療保険は、80歳以上の方は加入できないことが多いので、80歳を過ぎたら国の公的保障を利用する方法もあります。

保険料は、終身医療保険よりも定期医療保険の方がお手頃価格であること、

更新時には、家庭環境や自分の生活に合わせた保障に変更できるので、自由自在に加入しやすいタイプの保険となっています。

働いている期間だけ、子供が小さい時だけなど一定期間だけ保障を確保しておきたい人や若い年齢であるほど、保険料が抑えられるので、〝しばらくは安く済ませたい〟〝保険の見直しをこまめにして、その都度、自分や家族の状況に合わせた内容に見直していきたい〟といった場合におすすめです。

終身医療保険は、保障が一生涯続きます。

加入時の保険料は、定期医療保険に比べると割高ではあるものの、更新がないため、保険料は生涯一定です。収入が低い高齢期になっても保障の継続ができるので安心です。

しかし一方で、保険内容の見直しが行いにくいため、家族が増えたときなどの自分のライフステージの変化や、時代にあった保障内容に変えることができない可能性も出てきます。

そのため、加入後は定期的に保障内容の確認を行うと良いでしょう。

民間の医療保険の中には、生死に関わる重大な病気に特化した商品もあります。

2018年の国立がん研究センターのデータによると、生涯でがんになる確率はおよを2人に1人というデータがあり、身近に迫ってきている病気になってきています。

いざというときに困らないよう、医療保険の必要性を感じてきている人も増えています。

そんな病気に対応できるのが、これらの保険です。

• がん保険
• 女性保険
• 三大疾病保険

民間の医療保険は、申し込み時に審査が必要です。

持病を持っている場合や過去に入院歴がある場合は、記入式で告知する必要があります。

しかし、保険会社によっては、申し込みができない場合もあります。

そんな方のために、持病や入院歴があっても加入できる！保険や告知なしでも加入できる商品があります。

• 引受基準緩和型保険
  
• 無選択型保険
  

「引受基準緩和型保険」は、文字通り、告知項目が少ないのと同時に、基準が緩い保険になるため加入しやすい保険です。

「無選択型保険」は、引受基準緩和型に比べると保険料の負担は大きくなっているものの、

医師の審査や健康診断の結果の提出は不要なので、ハードルが低い保険とも言えるでしょう。

この様に、入院歴や持病をお持ちでも、保障を受けられる可能性があることを覚えておきたいですね。

いかがでしたか？

今回は、公的な健康保険と民間医療保険の違いについてご紹介しました。 

日本の公的健康保険は、保障内容もしっかりしており、医療費の負担も他の国に比べてとても安いです。

しかし、高額な自己負担がかかる長期入院や先進医療は必要になった時には、これだけではカバーできない部分です。

そんな時のお助けマンである民間の医療保険で備えておくと安心です。

こういったことを踏まえ、現在では、7割以上の方が、生命保険で備えています。

貯金があるから保険は関係ない！と思われている方も、元気で健康な方も、一度検討されてみることをおすすめします。 

人には様々なライフステージがあるように、どんな方にも細かなサポートができるよう、保険には様々な種類があります。

内容も加入資格も異なりますので、ご自分のライフステージにあった保険をつけておくことで、万が一の時に安心して保障が受けられます。 

加入に悩んでいたり、どの保険へ加入していいかわからないという方は、マネーキャリアの無料相談をぜひご活用ください。

保険のプロであるFPが丁寧なカウンセリングをもとに、あなたにぴったりな保険もアドバイスをしてくれますので、ぜひお気軽にご相談ください。