家でできる地震対策は何？我が身を守る地震対策の方法を徹底解説！

小さい規模の地震を含めると地震の起きないところは無いといわれているほど、日本は地震の多い国です。

2011年に起こった東日本大震災は日本に大きな爪痕を残し、昨年2019年でもマグニチュード6.0 以上規模の地震が 18 回も発生しています。

対策をしなければいけないとわかっていても、具体的な対策がわからない方もいらっしゃると思います。

そこで今回、この記事では

• 室内でできる地震対策
• 屋外でできる地震対策
• 自宅が地震に耐えられるかの基準
• 地震の時に役立つ持ち物、役立つ情報

家具の転倒防止対策のオススメはホームセンターで市販されているL字金具を使用して、壁と家具で固定する方法です。

取り付ける際は、壁の中に埋もれている柱にしっかり取り付けた方が転倒防止効果が高いので下地センサーなどを利用してしっかりネジで固定しましょう。

賃貸で壁に穴をあけることが出来ない場合は、家具と天井をツッパリ棒で固定しましょう。

天井と距離が近い家具の固定にはツッパリ棒が有効ですが、天井と家具の距離が遠い家具の固定に使用すると揺れによりツッパリ棒が外れやすくなり注意が必要です。

テレビや冷蔵庫などの転倒防止には敷くタイプのジェルマットがオススメです。

ジェルマットには使用期限がありますので、定期的に交換しましょう。

ブロック塀は法律基準を満たしていないと、大きな揺れが来た時に簡単に倒壊してとても危険です。

国土交通省が薦めているブロック塀の確認のポイントは

• 塀は高すぎないか
• 塀の厚み
• 控え壁有無
• 塀にひび割れ、傾きがないか

屋根の耐震対策が不十分だと地震の揺れにより屋根材が落下してしまうリスクがあります。

日本は瓦葺きの木造住宅が多く、近年は瓦以外の材質の屋根も多く施工されています。

どの屋根に関してもいえることは補修工事をしっかり行うことが重要です。

必要に応じて補強リフォームを行うことにより、屋根材の落下を防ぐことが出来ます。

しっかり屋根の補強をして地震だけでなく台風などの災害に強い屋根にしましょう。

日常的に生活しているだけでは気付きづらいマンション特有の地震対策を紹介します。

地震が起き停電になった場合、当然ながらエレベーターは使用できないので避難するときは非常階段を使います。

非常階段がどこにあるのか、非常階段の前に使用するとき邪魔になる荷物などがないか確認が必要です。

マンションはライフラインが復旧しても、配管が破損していないかすべて確認するまでトイレが使用禁止となる場合もあります。

トイレが使えないときのために、水を流さなくても使える簡易トイレを準備しておくと安心です。

マンションは玄関とベランダしか屋外に通じていないので、玄関からの避難が難しいときはベランダからの避難も考えておきましょう。

新建築基準法のほかに住宅には耐震等級と呼ばれるものがあります。

耐震等級は法律に基づいて住宅の性能を表示する住宅性能表示制度においては以下の通り、3段階に分かれています。

耐震等級1級

耐震等級の確認方法は、住宅性能評価書で確認できます。

住宅性能評価書とは国土交通大臣に登録した第三者評価機関が住宅を10分野32項目でチェックして評価したものです。

チェック項目には耐火性、防犯性なども含まれます。

新築で家を建てたときに依頼しておけば作成してくれますし、家を建てた後でも発行できます。

発行手順は以下のとおりです

1. 国土交通省に登録されている評価機関に依頼
2. 住宅の調査をしてもらう
3. 個別性能評価（10項目のチェック)
4. 住宅性能評価書の発行
   

地震により自宅が危険となった場合、避難しなければなりません。

避難時に必要となるものを挙げていきます

• 飲料水（1人1日3リットルが目安）、非常食（調理が必要ないもの）
• 医薬品（常備薬、小さな怪我に対応できるようにガーゼや消毒液など）
• 防寒具（衣類は体温調節しやすいように重ね着しやすいもの）
• 停電時の電源（停電の際に手動で電気を確保できるもの）
• ヘルメット（避難時の頭部を守るため）
• 衛生用品（ウエットティッシュ、生理用品、簡易トイレなど）

上記のものを避難時に両手が使えるようにリュックに入れて、玄関や寝室などすぐ手に取って避難できるところに置いておくと便利です。

一人暮らしの場合、子供やお年寄りがいる場合で必要なものは人それぞれ違います。

定期的に賞味期限などもチェックし、家族構成や季節によっても中身を入れ替えることが大切です。

また割れたガラスが床に散乱していることを予想して、避難用に履物を別途用意しておくこともよいと思います。

ハザードマップとは自然災害の被害が起こりやすいところを地図に重ねてまとめたものをいいます。

ハザードマップの種類は

• 洪水
• 土砂災害
• 津波
• 道路防災情報（道路の浸水しやすい場所）
  

もしもの為に火災保険・地震保険の加入も考えておきましょう。

地震保険は火災保険に付帯するかたちで契約するので、地震保険単体での契約はできません。

地震で起きた火災は火災保険では保証されないので、地震保険の加入が必要となります。

建物の保証のほかに家財の保証もでき、保険金額は火災保険の保険金額の30～50％の範囲で任意に定られます。

支払われる金額は損害の程度によって変わってきますが、建物は5000万円、家財は1000万円が上限となります。

保険料ですが、保険会社による違いはなく建物の所在地および建物の構造により違いがあります。

個人の地震対策には限界があります、火災保険・地震保険加入の際は一括見積サービスを使うと楽に見積もりができます。

地震対策について説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。

この記事のポイントは

• 地震の揺れによって影響がでる箇所は事前に対処しておくこと
• 自宅の耐震等級の確認
• 住宅の定期点検・耐震リフォームや火災保険・地震保険の加入検討