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東京で大地震はいつ起こる?!絶対知っておきたいその予測と対策!

東京に大地震が来るという話は、様々なテレビや新聞・雑誌等で報道されています。しかし実際どれを信じてよいのかわからないというのが、正直なところではないでしょうか。ここでは東京大地震に関する予測をまとめ、どのように備えれば良いのかまとめました。

絶対に知っておくべき東京大地震(首都直下型地震)の最新情報

東京大震災は本当にあるのか半信半疑だった人も、真剣に考えざるを得ないきっかけがありました。それは、2014年12月19日、政府の地震調査委員会が公表した「全国地震動予測地図」の改訂版です。

これには、日本の各地域が、30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率がまとめられています。そこに載っていた新宿区にある東京都庁の数字が、前年度の26%から20%も高い46%になっていたことで、衝撃が走りました。東京都庁に限らず多くの箇所で、確率が大きく上がっています。


東京大地震(首都直下型地震)はいつ起こるのか?地震に関する予測、予言まとめ

東京大地震に関する予測については、前述の地震調査の専門部署である地震調査委員会「全国地震動予測地図」に加え、直接地震とは関係がない測量工学や歴史学の専門家によっても、違ったアプローチによる予測や予言がなされています。従来のプレート原因説では説明が付かないことも多く、新たな角度からの研究にも注目が集まっています。

村井教授のMEGA地震予測とは

MEGA地震予測は、東京大学名誉教授の村井俊治教授による大地震の予測で、様々なメディアにも取り上げられかなり話題になっています。2015年に発生した震度5以上の地震の兆候をとらえたことで、がぜん注目をあびるようになりました。


村井教授は東京大学名誉教授で、もともと測量工学が専門の研究者でした。東京大学退官後、測量工学は地震予測に応用できるのではないかと考え、地殻変動と地震発生の相関関係を調べたところ、大きな地震が発生する前には必ず「地殻変動の異常」があることを発見しました。つまり地殻変動の異常をキャッチできれば、大地震の発生を予測できるということになります。


そして、東京を含む南関東周辺のエリアは、村井教授が発行しているメルマガ『週刊MEGA地震予測』によると、最も警戒度の高い“レベル5”に唯一指定されているのです。これほど高い的中率の地震予測で、最も警戒度が高いと予測されているのは、もはや無視できるレベルではないと言えます。

全国地震動予測地図による首都直下地震が発生する可能性と確率

2014年12月、政府の地震調査委員会が公表した全国地震動予測地図は、大きなインパクトのあるものでした。この地図上には、日本の各地点に今後30年以内に震度6弱以上の地震が来る確率が表示されています。その確率が、前回2013年版の確率よりも大幅に高くなっていたのです。

しかも恐るべきことに、M8クラスの巨大地震が起きる可能性が指摘されている南海トラフのエリア、たとえば、静岡や和歌山、徳島、高知といった地域は、確率は高いものの前回の2013年版とそれほど確率が変わらないにもかかわらず、横浜市役所が78%(前回'13年版66%)、さいたま市役所が51%(同30%)、そして東京都庁が46%(同26%)と、10~20%も高くなっているのです。


つまり、東京を中心とした関東南部で巨大地震が起きる確率が高くなっているわけです。

歴史学者の飯沼勇義氏による東京大地震の予言

地震を歴史的なアプローチから予測し、東日本大震災の20数年前から、大地震と巨大津波を予言していたことで一躍有名になったのが、歴史学者の飯沼勇義氏です。

飯沼氏は、2027年から2032年の間に大地震が起こり、100メートル級の大津波が東京を襲うと予言しています。東日本大震災は日本海溝の内側で発生したのですが、次の大地震は日本海溝の外側で発生する可能性が高く、震源地が陸地から離れているので津波は巨大化すると考えています。過去の歴史的大震災・大津波を研究した結果、東日本大震災を予言した学者の予言である以上、軽視できないのではないでしょうか。

東京大地震(首都直下型地震)の被害想定予測

内閣府が2013年12月に公表した首都直下地震(M7.3)の被害想定では、最大死者約2万3000人、倒壊・焼失する建物は約61万棟、経済的損失は約95兆円となっています。しかし、この被害想定が甘すぎるという声も上がっています。

というのも、2013年3月に公表された南海トラフ巨大地震の被害想定ではM9・1、死者32万人、経済的損失220・3兆円というように、12月公表の被害想定よりも大幅に数値が低くなっているからです。東京オリンピックを控えて、国際的に不安を与えたくないという配慮が働いたのではないかとさえ言われています。


被害想定の甘さ

人がたくさん集まる場所、たとえば東京ドームや新宿駅や渋谷駅といったターミナル駅、地下街では、火災や停電になったり、情報が錯そうしたりといったことが原因となり、 混乱やパニックが発生すると指摘されているのにもかかわらず、被害想定の数字上では死者も負傷者も計上されていないのです。


統計的に見ても、歴史上の大地震では被災地人口のおよそ0・1%が死亡しています。それを考えれば首都圏でも少なくとも3万人以上の死者は出てもおかしくありません。いずれにせよ、2013年12月の被害想定は甘く、3月に公表された被害想定を覚悟しておいたほうが良さそうです。



地震の予兆(前兆)と言われる地震雲の信憑性はどの程度なのか

ここまでご紹介してきた地震予測以外にも、「これは地震の前兆なのではないか」という話はたくさんあります。たとえば、地震雲などはよくツイッターなどに投稿されています。たしかに、肋骨型、竜巻型などいつもとはまったく違う形の雲が、地震の前に見られることがあります。

しかし、地震雲と地震の発生の相関関係を見ると、とても関係があるとは言い難い程度であり、地震雲を見たからと言って、大地震の予兆だと恐れる必要はまったくありません。

東京での大地震に備えて知っておくべき東京23区のハザードマップ

大地震が起こった場合、洪水・土砂災害・津波・建物倒壊・火災・土地の液状化による被害が考えられます。東京23区のどこでどのような被害が予測されているのかは、ハザードマップで確認することができます。

東京で津波が発生した場合の危険地域

東京で津波が発生した場合、どの地域がどれくらい危険なのかについてはは、国土交通省ハザードマップポータルサイトで確認できます。実際に見てみると、多摩川の河口から川崎・横浜の京浜工業地帯を通って横須賀に至るエリアが、とくに津波の大きな被害が想定されている地域です。

東京地震での建物倒壊の危険地域

東京地震で建物が倒壊することによる危険度を確認するには、東京都都市整備局の地域危険度マップが便利です。

傾向としては、東京の中心部はリスクが低く、山手線の外側の北東部分はリスクが高くなっています。細かく見ると、東京23区の中心である千代田区や港区、渋谷区がリスクが低い一方、品川区や大田区の京浜急行沿線、足立区、荒川区、墨田区はリスクが高い地域となっています。

東京地震で火災が発生した場合の危険地域

東京で発生した大地震で火災が発生した場合、どの地域が危険なのでしょうか。

東京都都市整備局の地域危険度マップには、「地区内残留地区」が区ごとに表示されています。

地区内残留地区とは、火災が発生したとしても大規模な延焼の恐れがなく、広域的な避難を必要としないエリアのことです。つまり、火災に関しては比較的安全なエリアであるといえます。


東京23区で地区内残留地区を見てみると、皇居を中心とした千代田区・中央区、また湾岸エリアである港区・品川区・江東区に多く存在します。

東京で地震が発生した場合の液状化危険地域

東京で大地震が発生した場合、どのエリアが液状化しやすいでしょうか?

東京都建設局が「液状化予測図」を公表しています。それによると、東京23区での液状化のリスクは「東高西低」となっています。


北区・荒川区・台東区・中央区・品川区・大田区よりも東側は液状化のリスクが高く、とくに、足立区・葛飾区・江戸川区・江東区・大田区は、液状化リスクが高い地域が広範囲にわたっています。

東京大地震で全財産を失わないための対策として保険に加入しましょう



大地震が起これば、かなりの損害が出ることは間違いありません。経済面で自分の財産を守る唯一の方法は、保険の加入です。

地震に備える地震保険

地震に対応する保険は、地震保険です。地震保険は、単独で加入できる保険ではなく、必ず火災保険とセットでの加入となります。火災保険は、火災や水害による被害を補償するものですが、地震が原因での火災や水害は、地震保険もセットで加入していないと補償されません。今現在、火災保険には加入しているが、地震保険には加入していないという場合は、中途で地震保険を付加することができます。

地震保険の保険金額

地震保険の保険金額は、火災保険の保険金額の30~50%の割合と決まっています。また、建物については5000万円、家財については1000万円が限度額となっています。また、火災保険の保険金額は基本的に建物の価値以上の金額は設定できません。建物が2,000万円の価値しかないのに、3,000万円の保険をかけることはできないということです。


地震保険の保険料

地震保険の保険料は、どの保険会社で契約しても、まったく同じです。これは地震保険は、国と損害保険会社が共同運営している保険だというのがその理由です。損害保険会社は、地震保険料から経費を差し引いた残額を、すべて保険金支払いのために積み立てることを義務付けられているため、損害保険会社は地震保険によって利益が出ることはありません。


地震保険料の目安

保険料は、建物の構造区分と所在地によって決められています。建物の構造区分は、コンクリート造りかどうかで分けられています。また、所在地は都道府県によって分けられています。

例えば、秋田県や鳥取県といった保険料が最安エリアの17県にコンクリート造りの建物がある場合は、保険金額100万円につき680円ですが、東京都や神奈川県といった保険料が最高エリアの3県の場合は、同じコンクリート造りでも保険金額100万円につき2,250円となっています。



地震保険は津波も補償してくれる

地震保険は、地震の揺れによる損害の補償だけではありません。地震による津波や火災も補償の対象となります。具体的には、家が燃えてしまった、家が壊れてしまった、土砂に埋もれてしまった、津波で流されてしまったといった損害が該当します。

さらに、東日本大震災でも被害が多かった液状化現象によって家が傾いてしまったというケースでも、地震保険の補償対象となります。


一方盲点なのが、地震による自動車の損害です。自動車は地震保険の対象外となっています。地震による自動車の損害に備えたい場合は、自動車保険に「地震・噴火・津波車両全損時一時金特約」を付加することで対応します。


地震保険の保険金支払額

地震保険は、地震による損害があれば、契約している保険金額が必ず満額支払われるわけではありません。損害の程度によって、保険金の支払い割合が決まっています。たとえば、建物が地震被害を受けた場合の保険金支払割合は、以下のように決まっています。 


全損(契約金額の100%)
基礎や柱などの損害額が建物の時価の50%以上か、
焼失・流出した床面積が建物の延床面積の70%以上 
大半損(契約金額の60%)
基礎や柱などの損害額が建物の時価の40%~50%未満か、
焼失・流出した床面積が建物の延床面積の50%~70%以上
小半損(契約金額の30%)
基礎や柱などの損害額が建物の時価の20%~40%未満か、
焼失・流出した床面積が建物の延床面積の20%~50%以上
一部損(契約金額の5%)
基礎や柱などの損害額が建物の時価の3%~20%未満の場合か、
建物が床上浸水または地盤面から45㎝を超える浸水を受け損害が生じた場合で、全損~小半損以外の場合

出典: http://www.mof.go.jp/financial_system/earthquake_insurance/jisin.htm



まとめ

東京大地震が起こるかもしれないと、何となく思っている程度では、なかなか真剣に準備しようとは思えないものです。しかし、「全国地震動予測地図」で指摘されているように、30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率が、新宿の東京都庁で50%近いというのが「現実」です。50という数字は、無視できるような低い数字では決してありません。まずはハザードマップで、津波・建物崩壊・火災・液状化のリスクを把握しましょう。それと同時に、地震保険で大事な財産を守ることも真剣に検討しましょう。

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