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茨城地震は首都直下型地震の予兆?茨城県で多発する地震を説明!

地震大国である我が国では、どんな場所で生活していても地震のリスクは存在し、そのための予測や対策は、国であっても民間レベルであっても怠ってはなりません。最近では、茨城県で地震や怪現象が頻発しています。茨城県での地震は首都直下型地震の予兆なのか憶測を呼んでいます。

茨城県が危ない?近年多発している茨城県の地震についての情報まとめ

地震大国である日本、我が国のどんな場所で生活していても地震のリスクは存在し、そのための予測や対策は、国であっても民間レベルであっても怠ってはなりません。

日々、地震の恐怖におびえるわけではありませんが、我々も被災のリスクを他人事ではなく自分のこと、自分の家族のこととして捉える必要があります。


そこで、今回は茨城県の地震について説明します。茨城県は、近年地震が多発しており、「首都直下型地震」の予兆ではないかとすら言われております。


一方、過去に遡れば歴史的に大地震が頻発していた土地であることがわかります。この記事を読めば、地震がいつおきても良いように、日頃から避難経路の確認や、マイホームの耐震性を高める大切さ、保険に加入する必要性、食料・水・防災用具を備えておくことの大切さがおわかりになることでしょう。





茨城県で地震が多発する理由はプレートが関係している

気象庁によれば1923年から茨城県で発生した震度5弱以上の地震は48回、震度5以上でも8回を数え(2016年現在)、全国でも特に大きな地震が起きる地域であることがわかります。

このように地震が頻発する原因として、フィリピン海プレート、北米プレート、太平洋プレートの3つのプレートがぶつかる場所にあるため、といわれています。

地震が多い茨城県南部は「地震の巣」と呼ばれている

茨城県南部には筑波山があり、もともと地震が活発であったことから「地震の巣」と言われています。2016年7月の1ヶ月間の地震の統計をあげれば下表のようになります。
茨城県南部(7月)マグニチュード震度
1日M3.8震度2
1日M3.3
震度1
4日M3.5震度1
4日M3.3震度1
4日M4.0震度3
13日M3.5震度2
17日M5.0震度4
19日M3.6震度2
20日M5.0震度4
20日M3.0震度1
20日M3.0震度2
20日M3.5震度2
20日M2.8震度1




近年茨城県北部でも地震が多発している

更に、最近では南部の他、北部でも地震が活発化していることが指摘されます。

こちらでは2016年度1月~7月までの地震をあげます。


茨城県北部(1~7月)マグニチュード震度
1月15日M4.3震度3
1月15日M3.4震度3
2月7日M4.3震度4
2月24日M3.6震度3
3月22日M4.7震度4
6月29日M3.7震度3
7月27日M5.4震度5弱

茨城県沖地震は過去に何度も起こっている

茨城県の地震は、いきなり最近になって頻発しているわけではなく、歴史的にみて大地震が多く発生しています。茨城県(沖)に被害を及ぼした主な地震は下表のとおりです(地震調査研究推進本部事務局:文部科学省研究開発局地震・防災研究課の報告をもとに作成)。

茨城県沖地震マグニチュード震度
1896年1月9日M7.0強震以上
1923年6月2日M7.1震度5
1924年8月15日M7.2震度5
1943年4月11日M6.7震度4
1961年1月16日M6.8震度4
1965年9月18日M6.7震度4
1982年7月23日M7.0震度4
2008年5月8日M7.0震度5弱

茨城県で地震が多いことは首都直下型地震の予兆なのか

首都直下型地震は30年以内に70%の確率で発生すると言われています。このことから、まず首都直下型地震が遠くない未来に発生することは確実と言えます。

では、茨城県で地震が多いことは首都直下型地震の予兆なのでしょうか?


東京大学地震研究所等の専門家は、首都直下型地震では多大な被害が想定されるが、茨城で連続している地震と、将来起こりうる首都直下型地震との因果関係があるかどうかわからない、というのが共通した見解です。

茨城県で起きる地震の被害想定

茨城県では地震が頻発していることは不安ですが、首都直下型地震が起きた場合、その被害は更に甚大なものになることが予想されます。

普段から地震に対する心構えと、事前に被害の想定を確認することが必要になります。

液状化現象が起きやすい茨城県の地域

液状化現象とは、地震によって地下水が地表に出てきて地面が液状化してしまうことです。それが原因で建物が傾く被害が発生する場合があります。

内閣府の報告では、茨城県内では利根川付近の県南西部において液状化が起きやすいと言われています。該当する地域は、取手市・守谷市・龍ヶ崎市・つくばみらい市・河内町・利根町が該当します。

津波の浸水被害の予想

実は、2011年の東日本大震災では、地震で直接亡くなった方々よりも、地震の直後に起きた津波で犠牲になった方々の方が多かったことが指摘されています。津波による沿岸部の建物の被害も甚大なものとなりました。


茨城県の沿岸部にお住まいの方は、地震のみならず津波の影響も想定して避難を行いましょう。浸水想定地は、沿岸部の北茨城市・高萩市・日立市・東海村・ひたちなか市・大洗町・鉾田市・鹿嶋市・神栖市が該当します。

茨城県で見られた地震の予兆と予知

こちらでは、化学的なデータと言うよりは最近茨城県で起きている怪現象についてとりあげます。

将来の大地震と直接因果関係がある現象とはいえませんが、茨城県で頻発しているのは事実です。

茨城県でイルカが打ち上げられたのは地震の予兆なのか

2015年4月10日、茨城県鉾田市の海岸に大量のイルカが打ち上げられていることが確認されました。その数は約150頭以上と言われています。

東日本大震災が発生した2011年3月11日より1週間前の2011年3月4日には、鉾田市の隣にある鹿嶋市の海岸に約50頭のイルカが打ち上げられました。


2015年4月10日にイルカが打ち上げられた現象に大地震の発生を危惧する声もありましたが、イルカがなぜ海岸に打ち上げられてしまうのか、いまだそのメカニズムは解明されていません。

茨城でクジラが打ち上げられた

更に、2016年9月13日には茨城県日立市の海岸に、体長8mのザトウクジラが打ち上げられていたことが話題となりました。

2016年の熊本地震では、直前の4月4日に熊本県天草市でザトウクジラが定置網にかかったり、8日には長崎市でザトウクジラが海岸に打ち上げられたりしていることから、地震との因果関係が再び注目されました。


しかしながら、イルカの場合と同様にクジラがなぜ異常行動をとるのか、いまだそのメカニズムは解明されてはいません。

茨城県での地震雲は地震の予兆なのか

地震雲とは、地震の前後に観測されるといわれている雲の形、またその現象をいいます。気象学等の専門家からの見解では、地震の発生と地震雲との関連は存在しないとされています。

茨城県では最近、地震雲と呼ばれている雲が頻繁に発生し、ネット等で話題となっています。

地震雲と呼ばれている雲の特徴は次の通りです。


  • 低い高度で雲が発生する
  • 風に流されにくい
  • 長時間形を変えない上に消えない
  • 大地震・小規模な地震を問わず地震の前に発生する
  • 雨天・曇天では地震雲とそうでない雲の判別が困難

地震雲とされる雲の分類は主に次の通りです。

  • 断層型:雲と空があるラインを境にくっきりと分かれる断層状の雲
  • 筋状・帯状:雲が地面と平行に細長く伸びている
  • 洗濯板状:細長い雲が平行に多数並んで浮かんでいる
  • 肋骨状・波紋状:魚の骨格のような雲
  • 放射状:雲が放射線状に広がっている
  • 弓状:弓または鎌の形のような雲
  • 竜巻型・螺旋状:竜のようなくびれ・蛇のような螺旋状の雲
  • 稲穂型・鞘豆型・レンズ状:稲穂または彗星のような形状の雲
  • 色の異常:雲の色彩やコントラストが赤、紫、黄色、金色等になっているもの

茨城地震に関する予知

茨城地震にかかわらず、地震の予知は過去の地域の記録を丹念に調べあげ、統計化し、地震発生前の地下・地表の異常や気象的な異常を、総合的に評価して判断する必要があります。


局所的な異常が確認されたからといって、地震の発生を危惧するのは早計で、国・各識者の見解を総合的に踏まえた地震予知が求められます。

地震の対策として知っておくべきこと

地震の対策は国・地方自治体レベルで活発に行われていますが、我々も行政等に任せきりになるのではなく、行政による報告をもとに、いざというときにどう避難すればよいのか、どのように身を守るのかを真剣に考えておくべきでしょう。

茨城県のハザードマップ

茨城県では各市町村が各自の地域で想定される、地震等による津波・洪水・土砂災害・液状化現象のハザードマップ(被害予測地図)を作成しています。

ご自分のお住まいの地域は、地震が起きた場合にどんな事態が懸念されるのかが把握できます。各市町村のホームページに掲載されていますので、お時間のあるときにでも確認しておきましょう。

地震保険に加入する

地震保険とは、損害保険の一種で地震のみならず、津波や火山の噴火による損失を補償するための保険です。なお、地震保険は必ず火災保険と合わせて加入することになります。

地震保険の保険事故(保険が下りる対象となる事故)は、地震・火山の噴火またはこれらによって引き起こされた津波による火災・損壊・埋没・流出に伴う、建物および生活用動産の全損・半損・一部損が対象です。


茨城県では地震が多い割に、地震保険の加入率は60%程度(2015年時点)で、全国的に見て決して高い加入率であるとはいえません。


一方、東日本大震災の際に甚大な被害を受けた宮城県では、加入率が86%であることから、今後は茨城県でも万が一のために地震保険へ加入し、備えをより万全にしておくべきでしょう。

まとめ

地震とそれに伴う津波の対策のため、沿岸部には堤防が設置されています。しかし、東日本大震災では、津波により人が造り上げた堤防がことごとく崩壊し、人命・建物に甚大な被害を及ぼしました。

堤防をはじめとした防災施設で、被害を防ぎきれなかった行政の担当者が語ったのが「想定外な事態だった」という言葉です。


無責任とも思える発言ですが、地震や津波による大災害を目の当たりにした時、真に問われるのは被災に直面した際の個人の判断です。


東日本大震災では、地震がおきたので避難所に向かい、地震がおさまり自宅へ戻ったところを津波に襲われ亡くなった方も多数に上りました。


結局のところ、ご自分を守るのはご自分の判断や備えということになります。過去の悲劇を忘れることなく、その教訓を将来に活かすことは、行政だけではなく我々一人一人の対応にもかかっているのです。

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