終身保険は妻も入るべき？解決版、ライフスタイル別に徹底解説！

妻に終身保険が必要か考える前に、終身保険とはどんな保険か解説していきます。

終身保険とは契約期間の終了がないもの、つまり保障が一生続く生命保険のことです。

人は必ず亡くなるため、保険料の一部が積み立てられ、途中で解約した場合、解約時期にもよりますが解約返戻金が戻ってくるのが特徴です。

払込期間は一生涯払う終身払込と、一定の期間に払込を終える有期払込から選ぶことができます。

有期払込の場合、払込終了後に解約をした場合、契約によっては払込んだ保険料を上回る解約返戻金が戻る場合もあり、貯蓄性の保険として人気があります。

一定の期間のみ保障をする定期保険と比較すると、期間終了時に返戻金が0になる定期保険より、終身保険の方が保険料は高くなります。

つまり保険料の安さ比較では　定期保険＜終身保険（終身払込）＜終身保険（有期払込）

貯蓄性の高さの比較では　終身保険（有期払込）＞終身保険（終身払込）＞定期保険

となります。

例えば死亡保障1000万とした場合、30歳女性で

　終身保険（60歳払込）月約26000円

　終身保険（終身払込）月約13000円

　定期保険（期間10年）月約2000円　　（概算；保険料一例）

終身保険の特徴がわかったところで、以下は夫婦のタイプ別に妻に必要な保険とはどのようなものか、加入を検討する際のポイントを解説していきます。

子供がいる妻の場合、どのような保険が必要でしょうか？子供がいる場合、夫婦のどちらかが亡くなった場合、子供のその後の教育費や生活費等をある程度残す必要があります。

また、子供が自立したあとであっても、葬儀費用等まとまった資金を残したい方は、終身保険に加入するとよいでしょう。

終身保険は更新がないので途中で保険料が上がることがないので安心です。

また終身保険なら保障がいらなくなったときは、解約することで解約金が戻るので、貯蓄に代わるものとして役立ちます。

ただし、保険料が高いので、妻の加入は家計バランスを考えて検討するのが良いでしょう。

また、夫婦で必要な保険を考えていくうえで2人の価値観を合わせていくことは非常に大切です。 

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終身保険の貯蓄性の高さに着目すると、将来の子供の教育費準備に、終身保険を利用する方法があります。

子供の教育費というとまず学資保険でと考えるのが一般的ですが、低金利の昨今、学資保険は利回りが低く、契約者が万が一のときの保障をつけると払込んだ保険料より受取額が下回るケースがあります。

終身保険に加入し例えば払込期間を10年にしておくと、子供にまだお金がかからない小さいうちに払込を終えることができます。

そして教育費がかかる高校大学進学時に解約をして教育費に充てるのです。

契約時の金利や契約者の性別年齢によって異なりますが、多くの場合払込金額合計より解約返戻金が上回ります。

契約するときに、いつ解約したらいくらになるか確認できますので、子供の進学予定に合わせて計画を立てることができます。

また終身保険本来の保障もあるので、万一払込中死亡した場合は死亡保険金が受け取れます。

終身保険を選ぶ場合、気をつけなくてはならないのは保険料の高さです。

シンプルに万一の保障を用意したいのなら、必要な期間だけ、例えば子供が小さい間10年～15年定期保険で備える方法もあります。

子供が小さいうちに妻が死亡した場合、専業主婦であったら、日中夫が仕事をしている時間、子供の世話をする人手を確保する費用が発生します。

働く妻の場合、その収入がなくなり、夫婦で分担していた家事育児を夫が担うことになり、やはり外部に委託する費用がかかります。

妻の適正な死亡保障額は、預貯金等資産状況にもよりますが、子供が小さいうちは少なくとも1000万は必要です。

この期間に限っての保障を考えるなら保険料の安い定期保険を選んだ方がよいでしょう。

子供がいない場合、妻の死亡保険はさほど重要ではありません。

人の亡くなる時期はわかりませんが、一般的に女性のほうが長生きですし、妻の収入が家計の中心でない場合、保障は不要です。

このような場合で、妻の終身保険を検討するのであれば、貯蓄の計画の一つとして、他の貯蓄性の商品と、金利や利回りを比較して考えるよいでしょう。

子供がいない夫婦の場合、特に妻は死亡保険より医療保険のほうが必要です。

20~40代では、女性特有の病気にかかるリスクが高く、入院や手術を経験する方が増えています。

思いがけず大きな出費になることもありますし、病気にかかってからでは保険に加入できないこともあります。

妻の保険はまず、医療保険の加入を検討しましょう。

老後資金の準備を考えるならば、個人型確定拠出年金も検討するよいでしょう。

専業主婦や自営業の方も加入でき、毎月の掛金は所得控除の対象になるなど、税制面で優遇が受けられます。

ただ60歳まで引き出しができないため、老後資金に限定しての貯蓄に向いています。

取扱は各金融機関でそれぞれ用意されている金融商品や手数料が異なりますので比較して検討するとよいでしょう。

終身保険は所得税の生命保険料控除の対象です。

控除は実際に保険料を払った人が対象となるので、通常は契約者が控除の対象となりますが、妻が契約者の保険契約でも、専業主婦で保険料を夫が負担している場合は、夫の所得が控除の対象となります。

終身保険のまとめ

1. 一生涯の死亡保障で保険料が高めであること。
2. 一方で一定期間経過後はまとまった解約返戻金があるため貯蓄の側面をもつこと。

子供がいる妻には終身保険が必要であり、子供がいない場合には特に妻に終身保険の必要性は低いということがお分かりいただけましたか？

以上の点に注意して、それぞれの夫婦のライフスタイルに合わせた保障と貯蓄計画に照らして検討してみてはいかがでしょうか。