妻には生命保険は必要？不必要？その必要性と選び方を解説します！

「妻に生命保険は必要なのかどうか」は、多くの家庭で考えられるトピックだと思います。

生命保険とは、自分が亡くなったときに残された家族が生活に困らないようにするためのものです。

そのため、「妻に生命保険は必要なのかどうか」は、妻が亡くなったときに残りの家族の生活がどのようになるのかを想定することが大切です。

なかには生命保険には入らないで、医療保険のほうが重要といったケースもあるでしょう。

また、妻に関する生命保険のトピックとしては、妻が契約者の、つまり妻名義の生命保険の保険料は夫の年末調整や確定申告の際に控除の対象となるのかどうかなども、良く出てきます。

この記事では、妻にとっての生命保険の必要性、選び方、そしてよくある注意点について説明していきます。

ぜひ最後までご覧ください。

妻の生命保険を考える上で重要な観点は、

1. 子供がいるかどうか
   
2. 共働きかどうか
   

の二つです。

この二つによって、生命保険の必要性と選び方が変わります。

それでは、まず子供のいない家庭の場合における、妻の生命保険の必要性と選び方について説明します。

子供がいない家庭の場合は、妻には、子供の教育費や万が一の場合、子供の世話などをする家政婦さんなどが必要ないので、そこまで大きな死亡保障は必要ありません。

そのため、子供のいない妻の場合は、自分の葬式費用の心配のみで問題ないと言えるでしょう。

葬式費用は200万円程度ですので、貯金で用意できるのであれば、死亡保障はそれほど必要性は高くありません。

葬式費用のために、少額の死亡保障の生命保険に入っておくと、安心かもしれません。

子供がいない家庭の場合は、妻が生命保険に加入する場合、死亡保障を重視するよりも貯蓄に重点をおきましょう。

貯蓄型の生命保険（低解約返戻金型終身保険など）に加入することで、銀行の預金よりも金利の良い貯蓄ができます。

また貯蓄型の生命保険だけでなく、個人型確定拠出年金（iDeCo）も人気です。

2017年4月より、公務員や専業主婦の方も個人型確定拠出年金（iDeCo）に加入できるようになりました。

老後資金のためなどを考えるなら、個人型確定拠出年金（iDeCo）はおすすめです。

次に、子供がいる家庭の場合についてです。

子供が小さいつに、妻が亡くなると、葬儀費用だけでなく、子供を育てていくためのお金が必要となります。

妻が亡くなる前までは発生しなかった家政婦さんなどを雇う費用であったり、子供のために残業ができなかったりすることによる収入減であったりと、様々な問題が発生します。

特に共働きの場合は、夫の稼ぎだけでは、子供の育児費用を十分に用意できない可能性があるので、妻には死亡保障の充実した生命保険がおすすめです。

専業主婦の場合でも、子供がいる以上、子供のためにと思って、生命保険に加入することをおすすめします。

子供のいる妻で人気なのが、生命保険のなかでも収入保障保険です。

収入保障保険は、掛け捨ての定期死亡保険で、これは毎年死亡保険金が減っていく仕組みです。

子供が大きくなるにつれて、妻の死亡保障の必要性はさがっていきますので、それに対応した保険となっています。

子供がいる場合、妻が入院すると、なにかとお金がかかります。

妻の入院費用はもちろんですが、子供と一緒にお見舞いするための交通費や子供のために家事をするために夫が十分に働けなけず収入が減ったりなどということがおこります。

女性は若いうちから女性特有のがんにかかる確率が低くありませんので、医療保険やがん保険への加入をおすすめします。

県民共済や都民共済などの共済は、民間の生命保険よりも割安な掛け金で死亡保障や入院保障をしてくれます。

それほど高額な死亡保障が必要ではない妻にとっては、共済が人気がでるのもうなづけます。

ただし、59歳まではいつ加入しても掛け金が同じのため、若いうちに加入すると、損をした気分になるかもしれません。

また死亡保障と入院保障がセットになっていることも知っておきましょう。

2014年4月からは、「子のある妻」から「子のある配偶者」と変更され、つまり、妻が亡くなったときに父子家庭も遺族基礎年金を受け取ることが可能になりました。

そのため、妻の死亡保障の必要性が2014年4月を境に下がったと言えるでしょう。

結婚する前から妻が契約者として生命保険に加入していた場合、結婚後に妻名義のままだけれど、夫が保険料を支払っているといったケースがあるかと思います。

この場合、夫の生命保険料控除の対象となるのかというのは、よく質問される話です。

結論を言えば、妻名義の保険も夫が保険料を負担しているなら、夫の生命保険料控除の対象となります。

生命保険料控除の対象となるかは、契約者が誰かではなく、誰が保険料を支払っているかが重要ということです。

しかし、夫の保険料で、すでに生命保険料控除の上限額を迎えている場合は、さらに税金控除を受けることはできません。

いかがでしたでしょうか。

子供がいない場合、いる場合、また共働きか専業主婦か、といったケースにわけて説明してきました。

簡単に述べると、子供がいない場合は、貯蓄を重視したほうがよく、子供がいる場合は、貯蓄も大切ですが、万が一のときのために子供のためにも生命保険に加入することをおすすめします。

また、生命保険以外にも共済という選択をする妻も多くいますので、参考にしてみてください。