終身保険は夫に必要な保険として加入させるべき？わかりやすく解説！

子育てをしているご夫婦の場合は子の将来の教育資金の捻出、子のいないご夫婦でも旦那様が亡くなった場合は葬儀代、身体障害状態になった場合は治療費と、精神的にも金銭的にも重い負担となります。

そこで今回は、旦那様に生命保険（終身保険）に加入してもらう必要があるかどうかについて説明します。

終身保険の活用法は、タイミングをみて解約をすると多額の返戻金を受け取ることができ老後の資金等に活用できます。一方、解約せず被保険者が亡くなっても遺族に死亡保険金が下り、多額の葬儀代を賄えるという長所があります。

そのため、保険料は高額になります。契約した保険商品にもよりますが、例えば死亡保険金を1,800万円で契約すると、定期保険の場合は支払保険料が約4,000円で、終身保険の場合は毎月の支払保険料が30,000円を超えることもあり、保険料に大きさが生じます。

確実に保険金が下りるという意味では十分な備えになりますが、高額な保険料に見合う充実した保障内容かを確認し、契約するかどうかを判断する必要があります。

この返戻率とは、既に支払った保険料総額と解約して受け取るお金の割合を言います。例えば、既に支払った保険料総額を100%とするなら、解約する際に受け取るお金が100%を超えていた場合は得をしたことになります。

逆に、既に支払った保険料総額が100%であり、受け取るお金が100%未満であるなら元本割れをした、すなわち損をしたことになります。

解約返戻率については、生命保険会社から契約の際に取得した「保険のしおり」等でその一覧表が明記されています。

一覧表には加入して何年目に解約すると、どの位の割合でお金が戻るかが一目でわかるようになっています。そちらを確認して解約するベストな時期を判断しましょう。

そのため、まだご夫婦に貯蓄が少なく、子どもが生まれたばかりでこれから教育費もかかり、夫がまさかの事態になると、金銭的な負担が非常に重くなることに不安を感じる場合は、保険期間が定められている保険へ加入することも良い方法です。

子がいない共働きご夫婦には、収入保障保険も死亡保険も要らないと言う指摘はあるのですが、加入していると以下のような場合、非常に有利となります。

そのため、夫または妻が亡くなった場合、家族の経済的な困窮を回避するためにまとまったお金を確保するには、やはり生命保険（死亡保障）が頼りになります。

つまり、加入を継続しているなら一生保険料が上がりません。更に加入契約者（被保険者）が亡くなれば確実に遺族へ保険金が下りるため、金銭的な備えのみならず、精神的な安定を得られることでしょう。

とくに教育資金の積み立てを目的とする学資保険に加入すると、保険料を毎月コツコツ支払い、子が契約で決めた年齢になると満期金等をもらえます。

また、学資保険は「保険料払込免除事由」という措置があり、加入契約者（夫または妻等の保護者）が亡くなれば、以後の保険料の支払を免除され、子が契約で決めた年齢になると満期金等を受け取れます。

ただし、保護者が亡くなった場合、子をはじめ遺族が望んでも、そのお金を直ちに受け取ることはできません。

つまり、受取人が請求し、生命保険会社が死亡の事実を確認すれば、すぐに受取人（遺族等）に多額の保険金が下ります。

学資保険とは異なり、すぐにまとまった保険金を受け取れるので、遺児の教育費はもとより生活費に窮する事態を回避することができます。

ただし、受取人（夫が亡くなった場合は妻がなるケースが多いです。）は、教育資金として活用する場合、子が成長する過程でどの時期に保険金を活用すべきかを、慎重に考える必要があります。

加入して年数があまり経っていない場合には、「返戻率」は低いままであり、早期解約すると大きく損をすることになります。

しかし、返戻率が高くなったタイミングを見計らって解約すれば、その際に受け取れる解約返戻金で大きな利益を上げることができます。

ご自分の老後の資金を確保し、豊かな生活を目指したい場合は、有効な終身保険の利用法といえます。

そのため、ご夫婦で万が一の事態を想定し、その備えについてしっかりと話し合っておくべきでしょう。