終身保険は夫に必要な保険として加入させるべき?わかりやすく解説!

終身保険とは保障が一生涯続く生命保険です。働き盛りの夫が死亡しても多額の保険金が下り、遺族が経済的に困窮するリスクを軽減できます。共働き夫婦であっても、そうでなくても、ご夫婦で万が一の際の備えについて話し合い、終身保険への加入を検討してみましょう。

夫に終身保険を必要な保険として加入させるべきなの?

現在は共働きのご夫婦が多い日本でも、旦那様は依然としてご家庭の大黒柱です。そんな旦那様がまさかの事態(死亡または身体障害状態)になった時には、ご家庭が困窮してしまう場合があります。

子育てをしているご夫婦の場合は子の将来の教育資金の捻出、子のいないご夫婦でも旦那様が亡くなった場合は葬儀代、身体障害状態になった場合は治療費と、精神的にも金銭的にも重い負担となります。


そこで今回は、旦那様に生命保険(終身保険)に加入してもらう必要があるかどうかについて説明します。




終身保険とは名前のとおり被保険者が死亡するまで保障される保険である

終身保険とは、生命保険会社と加入契約をすれば被保険者が死亡または契約者が解約しない限り、保障が一生涯続く生命保険です。この保険に加入すれば、解約した場合に解約返戻金が、被保険者が亡くなった場合にも死亡保険金が下ります。

終身保険の活用法は、タイミングをみて解約をすると多額の返戻金を受け取ることができ老後の資金等に活用できます。一方、解約せず被保険者が亡くなっても遺族に死亡保険金が下り、多額の葬儀代を賄えるという長所があります。

定期保険に比べ保険料が高額になるデメリットも

終身保険は一生涯保障が続くので、生命保険会社からすれば被保険者が亡くなると死亡保険金を必ず支払わなければなりません。


そのため、保険料は高額になります。契約した保険商品にもよりますが、例えば死亡保険金を1,800万円で契約すると、定期保険の場合は支払保険料が約4,000円で、終身保険の場合は毎月の支払保険料が30,000円を超えることもあり、保険料に大きさが生じます。


確実に保険金が下りるという意味では十分な備えになりますが、高額な保険料に見合う充実した保障内容かを確認し、契約するかどうかを判断する必要があります。

支払った保険料よりも大きな金額で戻ってくる!解約返戻金を得る前提で、終身保険に入るのも一つの手

解約返戻金は解約すれば戻るお金のことです。解約の時期によって損をするか得をするかが分かれます。解約の場合は返戻率を確認して損をしないように注意する必要があります。


この返戻率とは、既に支払った保険料総額と解約して受け取るお金の割合を言います。例えば、既に支払った保険料総額を100%とするなら、解約する際に受け取るお金が100%を超えていた場合は得をしたことになります。


逆に、既に支払った保険料総額が100%であり、受け取るお金が100%未満であるなら元本割れをした、すなわち損をしたことになります。

解約返戻率については、生命保険会社から契約の際に取得した「保険のしおり」等でその一覧表が明記されています。


一覧表には加入して何年目に解約すると、どの位の割合でお金が戻るかが一目でわかるようになっています。そちらを確認して解約するベストな時期を判断しましょう。


また、夫婦で必要な保険を考えていくうえで2人の価値観を合わせていくことは非常に大切です。 

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子どもが生まれたばかりの世帯の働き手であり保険料を抑えた方がいい人は定期保険の方がおすすめ!

定期保険とは、保険期間を10年・20年で更新することにより保障が継続する生命保険を言います。定期保険は掛け捨て型(保険期間が終了すれば1円もお金が戻ってこないタイプ)であることが多い反面、毎月の支払保険料は安くなります。

そのため、まだご夫婦に貯蓄が少なく、子どもが生まれたばかりでこれから教育費もかかり、夫がまさかの事態になると、金銭的な負担が非常に重くなることに不安を感じる場合は、保険期間が定められている保険へ加入することも良い方法です。

共働き夫婦で、子供がいない場合は、収入保障保険も含め、死亡保険は不要であるといわれているが

収入保障保険とは、契約者(被保険者)が亡くなった時の死亡保険金が、毎月定額で受け取れる死亡保障の付いた生命保険を言います。


子がいない共働きご夫婦には、収入保障保険も死亡保険も要らないと言う指摘はあるのですが、加入していると以下のような場合、非常に有利となります。

生命保険(死亡保障)は、あなたが亡くなったあと、経済的に困る人がいる場合に、困らないだけのお金を確保するための保険

共働き夫婦とはいえ、お二人だけで同居しているとは限りません。他に同居している世帯員がいるかもしれませんし、配偶者は非正規従業員として働き収入が多くないかもしれません。

そのため、夫または妻が亡くなった場合、家族の経済的な困窮を回避するためにまとまったお金を確保するには、やはり生命保険(死亡保障)が頼りになります。

終身保険を若いうちに契約しておけば、契約時の保険料で老後も継続することができる

終身保険の場合なら、保険料が比較的安い、20代・30代の若い時期に加入しているならば、その契約時の保険料で老後も継続することができます。

つまり、加入を継続しているなら一生保険料が上がりません。更に加入契約者(被保険者)が亡くなれば確実に遺族へ保険金が下りるため、金銭的な備えのみならず、精神的な安定を得られることでしょう。

学資保険代わりに、夫の終身保険の契約をすることに?

学資保険とは、将来の教育資金を一定の時期に受け取ることや、病気やケガ等をした場合に保障を受けることができる、子のための保険です。 


とくに教育資金の積み立てを目的とする学資保険に加入すると、保険料を毎月コツコツ支払い、子が契約で決めた年齢になると満期金等をもらえます。


また、学資保険は「保険料払込免除事由」という措置があり、加入契約者(夫または妻等の保護者)が亡くなれば、以後の保険料の支払を免除され、子が契約で決めた年齢になると満期金等を受け取れます。


ただし、保護者が亡くなった場合、子をはじめ遺族が望んでも、そのお金を直ちに受け取ることはできません。


終身保険は、万が一夫が亡くなった時には、払込保険料以上の死亡保険金がすぐに手に入ります。

終身保険で受け取る死亡保険金は、受け取る条件が加入契約者(被保険者)の死亡によることになります。

つまり、受取人が請求し、生命保険会社が死亡の事実を確認すれば、すぐに受取人(遺族等)に多額の保険金が下ります。

終身保険は、学資保険と同様、教育資金の準備方法としても利用できるメリットも

終身保険は、加入契約者である保護者が、我が子の将来のために託す教育資金として利用することができます。

学資保険とは異なり、すぐにまとまった保険金を受け取れるので、遺児の教育費はもとより生活費に窮する事態を回避することができます。


ただし、受取人(夫が亡くなった場合は妻がなるケースが多いです。)は、教育資金として活用する場合、子が成長する過程でどの時期に保険金を活用すべきかを、慎重に考える必要があります。

保険料の払い込み途中で解約しないのなら終身保険の方がおすすめ!

終身保険は、貯蓄を増やすことを目的に加入する方も数多くいます。前述した解約返戻金で大きな利益を上げることを目的としているのです。

加入して年数があまり経っていない場合には、「返戻率」は低いままであり、早期解約すると大きく損をすることになります。


しかし、返戻率が高くなったタイミングを見計らって解約すれば、その際に受け取れる解約返戻金で大きな利益を上げることができます。


ご自分の老後の資金を確保し、豊かな生活を目指したい場合は、有効な終身保険の利用法といえます。

いかがでしたか?

たとえ大黒柱である旦那様が健康でも、たとえご夫婦が若く子がいなくても、不運は突然襲いかかってくるものです。

そのため、ご夫婦で万が一の事態を想定し、その備えについてしっかりと話し合っておくべきでしょう。

生命保険は必要なの?と疑問をお持ちの方はぜひこちらをお読みください。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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