終身保険への加入年齢は若いほど良い？お得な活用方法をご紹介！

終身保険に加入する際は、加入年齢が若いうちが良いといわれていますが、加入年齢が若いとどのようなメリットがあるのでしょうか？ 

ここでは、終身保険に早いうちから加入したほうが良いとされる理由や注意点などについてご説明していくとともに、加入年齢ごとの上手な活用方法などについても併せてご説明していきます。  

ぜひ最後までご覧ください。

「終身保険には早いうちから加入したほうがいい」と言われますが、加入年齢が若いうちに入るとどのようなメリットがあるのでしょうか？ 

主なメリットとしては、加入年数が長いほど返戻率が上がることや、保険料が一生涯変わらないということが挙げられます。 

では、それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。 

保険金が支払われるのは被保険者が死亡した時の他に、終身保険を中途解約した時にも「解約返戻金」として受け取ることができます。 

解約返戻金は加入してからの年月が長いほど返戻率が高くなり、一般的に保険料の払い込みが全て終わったあたりから支払保険料よりも解約返戻金の方が上回るようになります。 

終身保険に加入するのであれば、加入年齢が若いほど加入年数が長くなるので、その分解約返戻率を高くすることができます。 

加入年齢が若いうちに終身保険に加入すると保険料が安くなるため、保険料の負担を抑えることができます。 

さらに、保険料は安いままであるにもかかわらず、保障内容も一生変わらないということもメリットです。 

しかし逆を言えば、加入年齢が高齢になるほど保険料が高くなることになり、老後について考え出す50代で加入する場合、保険料の負担はかなり大きなものになります。 

その場合は一時払いなどの払込方法を利用してまとめて支払う方法をとるといいでしょう。 

基本的に年を重ねるごとに様々な病気などにかかるリスクが高くなりますが、安い保険料で安心の保障を得ることができるので、終身保険では加入年齢が若い程お得といえます。 

特に終身保険に保障だけでなく「貯蓄性」も期待している場合は「早期解約」に注意しなければなりませんし、保障内容が一生変わらないため「保険の見直しがしづらい」ということにも注意が必要です。 

では、それぞれの注意点について詳しく見ていきましょう。  

特に若い方で結婚して家庭を持つと何かとお金がかかるようになり、やむなく終身保険を解約せざるを得ない方が少なくありません。 

終身保険を「早期解約」するのは一番損してしまうことで、そのため「終身保険は損だ！」と言われてしまうこともあります。 

終身保険は一定期間支払った保険料から、保険会社の運営費などを差し引いた額を積み立てて貯蓄しているため、この積み立て期間が短いと返戻金はほとんど戻ってこないということになります。 

終身保険に保障だけでなく「貯蓄性」も求めている場合は、「早期解約」は避け「結局損してしまった」ということにならないように充分な注意が必要です。 

これは、若い時に加入してからの払込期間が長いことや、加入年数によっては解約返戻金があまり期待できないという点が主な原因となっています。 

加入年齢が若いと、高齢になったときのことを現実的に考えるのは難しいため、後の保障までを完璧にカバーできる方はそう多くはいらっしゃいません。 

しかし、このデメリットはしっかりとした計画を立てた上で加入するようにすればクリアすることができます。 

加入年齢が若いときに終身保険を検討する場合は、ファイナンシャルプランナーなどの保険のプロに相談しながら、ライフプランを立てて内容を検討することで、見直しをする必要がない保障内容に近づけることができます。 

加入年齢が若い場合は、保険料を短期払いして返戻金を上げたり、加入年齢が高い場合は、相続税対策に役立てたりと、加入年齢によって活用方法は様々です。 

では、終身保険の加入年齢ごとの上手な活用方法について具体的に見ていきましょう。  

短期払いするには、保険料の払込期間を10年または15年に設定するか、または60歳までに全保険料を支払い終える方法があります。 

終身保険は全保険料を払い込んだあたりから支払った保険料よりも返戻金の方が大きくなっていきますので、早めに払い込みを終了するほど返戻率を上げることができます。 

また、まとまった資金がある場合は保険料を「一時払い」する方法もおすすめです。 

終身保険を一時払いすると、加入条件が優しくなったり、払込から5年程で返戻率が100％を上回るなどのメリットがあります。 

返戻率を上げるためには①加入年齢は若く②保険料を短期払いするという2つがポイントとなります。  

【相続税軽減対策】 

終身保険の死亡保険金は、死亡した方の財産ではありませんが、財産と同等のものとして「みなし相続財産」として扱われます。 

死亡保険金には、非課税枠（500万円×法定相続人の数）が設けられていますので、その分相続財産を減らすことができます。 

【納税資金対策】 

例えば「相続財産のほとんどが不動産」というように現金がない場合に備えて、終身保険の死亡保険金を相続税の納税資金として活用することができます。 

【遺産分割対策】

特定の相続人に現金を残したい場合、終身保険の死亡保険金をその特定の相続人を受取人にすると現金を残すことができます。 

契約年齢には2つの種類があり、1つは「満年齢」で、もう1つは「保険年齢」です。 

満年齢は、契約した時の契約者の年齢となりますので、例えば満28歳で契約した場合は契約年齢も28歳になり、保険料も28歳のものが該当します。 

一方、保険年齢では、誕生月の前後6ヶ月が保険年齢となりますので、例えば6月1日生まれの28歳の方が契約をする際に、12月1日以降に加入するとなると実際の年齢は28歳でも保険年齢では29歳になるため、保険料が上がることになります。 

保険料をなるべく安く抑えるためには、加入しようとしている保険がどちらの年齢を採用しているか事前に確認することが大切です。  

いかがでしたでしょうか。

終身保険は一生涯の保障を手に入れることができるだけでなく貯蓄性もあるため、加入を検討する方は多いですが、自分のライフスタイルや生活状況などを考慮して無理なく保険料の支払いができるようにすることが大切です。 

加入年齢ごとの上手な活用方法もぜひ参考にしていただければ幸いです。