安心して保険に入りたい！生命保険は何歳まで入れるかご存知ですか？

結婚したり、また子どもが生まれたりすると、将来のために生命保険への加入を検討する方も多くなるでしょう。しかし、生命保険へは何歳まで入れるのかご存知ですか？
高齢になったら入れなくなりそうだ．．．と思われているかもしれません。そこで、生命保険は何歳まで入れるか、加入時の年齢制限について説明していきます。

生命保険での加入年齢の上限は、保険会社によって異なります。また、注意点としては、保険加入の際の保険料は高齢になるほど上がっていくということです。

加齢に伴い死亡するリスクは高くなりますので、生命保険の加入条件は、加入時の年齢が重要なポイントの一つとなります。
死亡保険は何歳まで入れるかを、さまざまな保険会社の平均値で見てみますと満65歳～満75歳までを加入年齢の上限としています。
今は高齢化社会となっていますので、それに対応した保険もあり、76歳以上であっても入れる死亡保険もありますが、数は少ないのが現状です。
また、インターネット上で契約される保険では年齢制限が若く設定されている傾向にあります。何歳まで入れるかきちんと確認するためにも、対面契約での保険加入をおすすめします。

医療保険とは、ケガや病気になった際の生活費や治療費のサポートとなりますので、ライフスタイルによって、またはご家族が増えた時に若いうちから加入を検討される方も多い保険です。

そこで、医療保険には何歳まで入れるかについてさまざまな保険会社の平均値で見てみますと、一般の医療保険で終身払いの場合、満75歳～満85歳までを加入年齢の上限としています。がん保険では満85歳を上限に設定している会社が多いです。

学資保険とは、子どもの成長とともに必要な教育費のための備えとして、大切な保険の一つです。
一般的な保険では、加入時の契約者の年齢が高いほど保険料も上がっています。それは学資保険も同じで、被保険者である子どもの年齢が高ければ高いほど保険料は上がります。
学資保険を使用する目的や時期は、他の生命保険とは異なりはっきりとしています。子どもが高校や大学へ進学する時がこの積み立てのゴールとなりますので、遅く積み立てを始めた場合にはその分保険料も高くなるということです。

この学資保険への加入は、被保険者となる子どもが出生する前から最長で15歳まで加入出来ます。学資保険に何歳まで入れるかということを例外的に見てみると、保険会社によっては早いところで5歳までという制限がある場合もありますので、出産前に加入を考えているのならば、早めにご夫婦で話し合いをしておくことをおすすめします。
出生する前から加入出来るとありますが、原則出産予定日の140日前から加入出来ます。万一、死産や流産となってしまった場合には、契約は無効となり、支払った保険料は返還されます。

契約者となる親などの加入年齢制限は、保険会社によってさまざまです。それは、学資保険の多くに『保険料払込免除特則』が付いており、保険加入中の契約者の方が死亡または所定の高度障害状態のいずれかに該当した場合には、それ以降の保険料が免除されるという特則です。
年齢が上がるとともに、死亡または高度障害状態に該当する可能性が高いことから、契約者の加入年齢も45歳や69歳、75歳までとしているところがあります。可愛い孫のために、親の代わりに自分たちで学資保険を支払ってあげたいという祖父母の方も多いと思いますが、契約時の年齢制限について保険会社に確認するようにしましょう。

次に、老後の生活を安心して送るための資金を備えておくために、多くの方が活用している個人年金保険は何歳まで入れるか、についてです。
年金保険も学資保険と同じで、積立型の貯蓄が目的とした保険となっています。医療保険や傷害保険などとは性質が異なります。
何歳まで入れるかは、保険会社や保障内容によって異なりますが、一般的には20歳から加入が可能で、何歳まで入れるかは保険料の支払い方法によって異なります。
保険料を月払いや年払いで支払う『積立型』の場合は60歳～70歳までが多く、契約時に保険料を一括で支払う『一時払型』の場合には70歳～80歳代を契約年齢の上限としています。
この個人年金保険は、公的な年金制度とは違い強制的に加入しなければいけないということはありません。しかし、老後のことを考え、自分に合ったプランの個人年金保険に加入しておくことは、不安なく老後生活を送れる手助けの一つとなることでしょう。

ここで保険加入の際に注意しておいてもらいたいのは、「契約年齢」についてです。
一般的に使われる年齢とは、いわゆる「満年齢」のことを指します。

例えば4月1日生まれの人は、4月1日になると1歳年齢を重ねることになりますね。しかし、「契約年齢」とは、誕生日である4月1日から6カ月経過した10月1日以降より満年齢より一つ上の年齢とみなされます。
例を挙げると、79歳の方が加入できる保険を探していたとして、80歳まで入れる保険があったとします。しかし、この保険が契約年数によって計算されており、79歳の方の誕生日がすでに6カ月以上経過していた場合には、「満年齢では79歳」ですが「契約年齢では80歳」と計算され、保険への加入が出来ないということになります。

保険会社によっては、この契約年齢で計算されているところと、満年齢で計算されているところがありますので、保険に加入しようとする際にはきちんと確認するようにしましょう。

高齢になると、保険は何歳まで入れるか心配ですよね。
現在、80代や90代になっても加入出来る生命保険が売り出されています。それまで保険に入っていなかった方からすると、年齢制限がある高齢者になっても入れる保険があるというのは嬉しいことですね。
ですが、保険料は高額になるのか、また保障はどうなっているのかを加入前に調べる必要があります。

80歳の生命保険についてはこちらで詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。

例を挙げてみますと、80歳の男性が保障内容が低めの、入院給付日額5，000円・手術一時金5万円の医療保険へ加入しましたが、月々の保険料は11，000円程となってしまいました。調べてみると、同じ保障内容での５０歳代での保険料はなんと2，500円でした。
いくら高齢者でも加入出来る保険だとしても、毎月の保険料の負担が大きいです。もし保障内容を充実させたいとなると、保険料はさらにアップすることになります。医療保険を払うことに一生懸命になり、手持ちのお金が無くなっては元も子もありません。高齢での加入の際には、保険料と給付内容をよく見て、慎重に考えることが大切です。

定期保険とは死亡保障の保険で、保険期間は一定となっており、保険期間に何もなければ契約は終了となります。貯蓄性はなく、契約終了時の解約返戻金は0かもしくはほとんどありません。
『掛け捨て型』の保険になります。その分保険料も割安です。

どのような保険内容があるか一例を見てみましょう。
40歳の男性が1，000万円の定期保険に加入し、保険期間は10年、月額の保険料は2，400円です。満期の10年での払込保険料累計額は288，000円となりました。

定期保険には、10年、15年などの保険期間が定められており、満期ごとに更新していく「更新型」と、あらかじめ保障が必要となる全期間を保険期間とする「全期型」の2つのタイプがあります。

更新型は、定期保険の保険期間が終了すると引き続き同じ保障内容で更新することが出来ます。更新の際にはその時点の年齢で保険料が計算されるため、加入当時は割安だった保険料も更新のたびに上がっていきます。
また、更新可能期間は保険会社や保険内容によって異なり、60歳や80歳など一定の年齢からは更新出来ないこともあります。
全期型は、契約期間の間保険料は一定で変わりません。更新型の最初の保険料に比べると少し割高になりますが、全保険期間を通して保険料の支払い総額を計算してみると、全期型の方が安くなります。

この定期保険は保障期間が決まっているので、経済的リスクをカバーしたい時期に入ることで万一に備えることが出来ます。
しかし更新型の場合、若いうちから定期保険に加入し更新を続けると、保険料の支払い総額は終身保険よりも高くなっていきます。また、終身保険のように満期になっても払い戻し金がないので、若い時に加入するよりは、ある程度年齢を重ねてから加入する方が保険料の支払い総額から見てもお得になります。

生命保険では加入の際に健康状態などの報告が義務づけられています。これを「告知義務」といいます。
保険会社は保険に加入しようとする人から告知された書類をもとに、生命保険の加入への審査を行います。そして保険会社の基準をクリアした方は保険の契約をすることが出来きます。

告知内容としては以下のような内容になっています。

• 最近３カ月以内に医師の診察、診査、治療、投薬を受けましたか？
• 最近3カ月以内に入院、手術、検査を勧められたことがありますか？
• 過去5年以内に手術を受けたことがありますか？
• 過去2年以内の健康診断、人間ドッグにて異常の指摘を受けたことがありますか？
• 過去5年以内に、妊娠や分娩に伴う異常で医師の診察、診査、治療、投薬を受けたことがありますか？

このような質問が一般的となっています。

風邪で通院したなどの軽症の場合、うっかり告知することを忘れてしまうこともあるかもしれません。しかし、該当する期間に通院や病院で処方された薬などがあったら、「これくらい言わなくても大丈夫だろう」と思わず、必ず告知しましょう。

この告知によって保険会社は審査を行いますので、きちんと告知をすることはとても大切なことなのです。

では、告知義務を違反した場合どうなるのでしょう？
まず、故意や重大な過失によって事実を告知しなかったり、正しく告知しなかった場合は、保険開始日から2年以内なら告知義務違反として契約が解除されます。2年経過していたとしても、保険金の受け取り事由が保険開始日から2年以内であった場合は保険契約を解除されます。
解除された際、解約返戻金があればそれを受け取ることは出来ます。
そして、告知義務違反がの内容が重大であると判断された場合には、保険金を請求しても受け取ることは出来ず、詐欺として契約は取り消しになり、今まで払った保険料が戻ってくることもありません。

ただし、がん治療を受けたことを告知し忘れていた人が、交通事故でケガをして入院したとしても、告知義務違反の内容と支払事由に因果関係がないと認められた場合には例外的に給付金を受け取れることもあります。ですが、やはり保険へ加入しようとする際にはきちんと自分の通院歴や治療した内容を把握し告知することが大切です。
うっかり告知し忘れ、これまで支払った保険料を捨てることになるのはもったいないことです。そして重大な告知義務違反とみなされた場合、他の保険会社にもその情報が入り、新たに保険契約が結べないこともありますので告知義務違反には十分注意しましょう。

現在のライフスタイルはさまざまなので、万一に備えて大人だけではなく、子どもにも生命保険をかけておきたいという方も多いことでしょう。それでは、生命保険は何歳から入ることが出来るのでしょうか？

答えは、生まれたばかりの赤ちゃんでも生命保険に加入することが出来ます。ある保険会社の医療保険では、０歳の男児の入院給付金日額5，000円と先進医療特約を付けた場合の保険料は、月額1，032円となります。
しかし、死亡保障を付けるとなると加入の際に制限がありますので、保険会社に確認してください。
また、生まれつき病気を持っていたり、乳幼児の時期に病気になり持病があり、生命保険への加入に制限がある方でも、診査に通過することが出来れば20歳から入れる『限定告知・緩和型の医療保険』への加入が可能です。

若いうちに保険に加入すると、保険料を長期的に支払うことになるので損をするのでは？と不安になり、そのまま保険加入を先送りにし、そのまま高齢となってしまうパターンもあります。

しかし、統計で見ると終身保険の場合、若いうちに加入した方が総額的に安くなるとの発表があります。

保険に加入していないと、年を重ねるにつれ、生命保険は何歳まで入れるのだろうと心配になってくることでしょう。

今では対面契約だけではなく、インターネット上で出来る保険契約も多くなりました。人員削減となるインターネット上での保険では、保険料も割安になっている半面、保障内容が手薄ということもありますので、一概にこの割安の保険がいいとは言えません。
しかし、保険への加入を考えた時には、保障内容や保険料、また保険には何歳まで入れるかを手軽に調べられるインターネット上の保険会社のページにアクセスしてみることをおすすめします。