医療保険は何歳まで入れるの?加入年齢と加入の際の注意点を解説!

民間の医療保険の加入は何歳まで可能なのか、それは医療保険を扱う保険会社の各保険商品、その保険商品のコースによっても異なります。高齢の方であるなら、医療保険を選ぶ際には何歳まで加入が可能かを注視するともに、加入のメリット・デメリットも考慮にいれましょう。

医療保険は何歳まで加入することができるのか

ご自分が高齢になり、今まで加入を継続していた医療保険が満期になり、保障がなくなるのではないか?不安に感じられる方もいらっしゃると思います。


当然、医療保険は何歳までであっても新しく加入できると言うわけではありません。


終身型医療保険であるなら、一度契約すると解約したり加入者が亡くなったりしなければ、ずっと保障は継続しますが、定期型医療保険の場合そうはいきません。

そこで今回は、高齢になってからでも加入できる医療保険はあるのか?加入することによるメリット・デメリットは何か?を説明していきます。


医療保険に加入する上での年齢制限

民間の医療保険の加入は何歳まで可能なのでしょうか?実は、医療保険を扱う保険会社の各保険商品、その保険商品のコースによっても異なります。


概ね民間の医療保険は、70~80歳までであれば加入対象となる場合が多いです。


各保険会社ともある程度、高齢者の寿命の延びを考慮に入れた年齢設定を行っています。

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高齢で医療保険に加入する際のメリット・デメリット

民間の医療保険へ何歳まで加入できるかは、各保険によって違いはありますが、どの保険に加入するにしてもメリットやデメリットは存在します。

医療保険選びの際は、何歳まで加入できるかを各保険商品の資料等を比較しながら検討するべきですが、まずは加入する際に医療保険に共通するメリット・デメリットを確認しておきましょう。


民間の医療保険のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット1:けが、病気のときに給付金が受け取れる

高齢者になれば、若い頃よりも免疫力の低下で病気をしたり、運動機能の低下でちょっとした段差につまずいてケガをしたりすることもあるでしょう。

その際に入院すれば「入院給付金」が、手術の場合には「手術給付金」が、民間の医療保険に加入していれば受け取ることが期待できます。


メリット2:差額ベッド代が保障される

差額ベッド代とは、正確には特別療養環境室料と呼ばれ、患者が良質な医療を受けるために、公的医療保険の範囲外の病室を利用した場合に請求される費用です。 

完全個室と言うわけではなく、1人~4人程度の部屋に入院した時に差額ベッド代がかかります。


気になる費用ですが、1日につき数十円~数万円以上になる場合もあり、かなり差があります。


差額ベッド代は平均すると1日につき6,000円程度と言われています。


入院の際に大部屋に入ることができるならば、公的医療保険が適用されます。しかし、いざ治療のために入院の必要がある場合、大部屋が空いていないことが多く、医療機関側から差額ベッド室へ誘導されることがあります。


差額ベッド代は全額自己負担であるため、30日間入院する場合、1日につき6,000円のかかるとすると費用は以下のようになります。


6,000円(1日分)×30日間=18万円


仮に病気やケガの治療費に公的医療保険が適用されても、予想外の出費になる場合があります。


民間の医療保険に加入しておけば、公的医療保険が適用されないサービスも保障されます。

メリット3:精神的な安心感を得られる

公的医療保険であれば、「高齢受給者制度」の対象となる70歳から74歳までの方が、原則として2割自己負担になります。

一方、75歳以上の方は「後期高齢者医療制度」の対象となり原則として1割自己負担となります。


これだけでも、高齢者に手厚い保障と言えますが、公的医療保険の適用外のサービスは残念ながら全額自己負担になります。


そのため、公的医療保険適用外のサービスを補完する目的で、民間の医療保険に加入していれば、何歳まででも安心して質の高い医療サービスを受けることができます。

デメリット1:高齢者医療制度があるので必要ない

高齢者医療(療養費)制度とは、治療の状況により、1ヶ月間に支払う費用が患者の自己負担限度額を超えた場合に、その患者の所得区分に応じお金が戻る制度です。

何歳まで利用できる、というような年齢制限は無く、公的医療保険に加入している方なら誰でも利用できます。

70歳以上になると、医療機関窓口での支払額が負担の上限額までに自動的に抑えられます。


69歳までなら、ごく一部の健康保険組合を除き、自己負担限度額を超えた分のお金を戻してもらうために、保険者に申請する必要がありましたが、70歳以上になると面倒な手続きを行う手間が省けます。


一見すれば、民間の医療保険に入る必要は無いように思われますが、やはりこの制度も公的医療保険の適用外のサービスには利用できません。

デメリット2:若いときに加入するよりも保険料が高い

重大な病気にかかりにくい20代・30代の若い時期に加入する時よりも、70代・80代で加入する場合の方が支払う保険料はかなり高額になります。

およそ、20代・30代の若い方よりも2~3倍は高い保険料を支払うケースが多いです。

デメリット3:保障を受けられないリスク

医療保険に加入する場合は、保険会社と保険契約を締結しなければなりません。当然、何歳まで加入が可能かは、保険会社の所定の条件に明記されています。

加入を希望する際は、個人情報を記載した書類を保険会社に提出する必要があります。


この書類の中でとりわけ重要なのが「告知書」です。この書類の告知項目に回答した内容によっては契約を拒否される場合もあります。


ご自分が健康体で、持病もなく過去に重大な傷病歴も無いならば、問題なく加入できます。


ただし、高齢により既に病気になっている可能性が高いと判断されて、保険会社から健康診断を要求される場合があります。

医療保険は何歳まで保険料を払うのがお得なのか

加入者が保険料を支払う期間を、払込期間と言います。終身型医療保険では、何歳まで保険料を支払うかを加入する際に決めます。


何歳まで払込期間とするかについて、例えば払込期間を60歳までにすると、この年齢に達した後は保険料を支払わずに、保障が一生涯続くことになります。

医療保険の保険料は定年までに払い終わるのが良い

何歳まで払込期間とするかは、加入者各自の経済状況等を考慮して最終的に判断するべきですが、概ねご自分が定年までに払い終わることが理想的と言えます。

なぜなら、老後のために潤沢な資金の準備をしている方は終身払いであっても問題ありませんが、潤沢な貯蓄があるわけではない方が年金生活者になり、保険料を払い続ける必要がある場合はリスクが伴います。


年金頼みという非常に限られた収入の中で、支払保険料を払い続けることは、その他に毎月かかってしまう生活費等にも、少なからず影響がでてくる場合があります。特に単身者は生活費等の支出について注意する必要があります。

最も損をする医療保険の払込期間は?

何歳までに払い終えるかを考える場合、一見、払込期間が10年間というような短期払いがお得のように感じられます。


確かに、保険料払込総額で考えれば短期払いのほうが割引になり、支払額も少なくなる可能性があります。


また、短期払いで保険料の支払を終了するなら、老後に年金収入のみとなった場合に保険料を支払わなくて済むので非常に楽です。


しかし、短期払いにした分、支払う保険料はそれだけ大きくなります。現在の負担が大きくなって家計を圧迫してしまうと、中途解約を余儀なくされ、結局損をしてしまうことも想定されます。


そのため、現在のご自分の経済状態を十分に把握し、現状で無理なく支払うことのできる保険料と払込期間を設定するべきです。

医療保険は何歳から加入し、何歳まで加入するべきか

医療保険は何歳から加入し、何歳まで加入を継続するべきでしょうか?

加入が早ければ早いほど支払う保険料は安くなりますし、一生涯保障とした方が安心できることではあります。

医療保険は0歳から加入し、死ぬまでかけるのが良い

極端な話、子が生まれた時に、その保護者が医療保険に加入することも良い方法です。

子であっても、将来重い病気にかかるかもしれませんし、ケガをしてしまうことも考えられます。


終身型医療保険の場合は、まさかの時のための入院・治療の金銭的サポートが一生涯継続するので安心できることでしょう。


ただし、その後の医療技術の進歩によって、加入した医療保険の内容では時代に合わなくなるというおそれもあります。


この場合には、例えば子が社会人になった時に、その子自身が医療保険を見直して、あらためて保険選びをすることも必要になると考えられます。

まとめ

各保険会社によって何歳まで加入が可能かは異なります。ただし、日本人の長寿化による加入希望者の高齢化を、ある程度は保険会社も考慮に入れています。

また、民間の医療保険については、「自分は何歳までに加入する。」と決めることは誤りではありませんが、健康であってもいつ何時、不運なケガを負ってしまうかはわかりません。


健康に気をつけていてもアクシデントは突然襲ってくるものですので、万が一のために早いうちから、民間の医療保険へ加入することを検討しましょう。

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