40代女性の生命保険の選び方を解説！既婚・独身などライフステージ別

40代にはどんなイメージを持っていますか。

自分が若い頃に描いていた40代って「もっと大人かと思っていたわ」という人は多いのではないでしょうか。

実際40代といっても独身ならば30代とほぼ変わらないという印象ではないでしょうか。

そして既婚の場合は、日々の生活は忙しいけれどそろそろ将来のことを考え始めたりする年代でもあるでしょう。

独身でも既婚でも子どもがいてもいなくても、40代に入ると今後のことを具体的に考え始める年代と言えます。貯蓄はこのままでいいのか、保険はこのままでいいのかなど色々なことを真面目に考えていかなくてはなりません。

そこでここでは生命保険についての選び方を、ライフステージ別にみていきましょう。

• 独身
• 共働きで子どもがいない
• 共働きで子供がいる
• 専業主婦で子供がいる

40代の女性で独身の方というと、仕事ばかりしている人や離婚して独身になった人、そしてシングルマザーとして奮闘している人など、それぞれがいろんな思いを抱えて日々生活をしているでしょう。

今後結婚する方もいらっしゃるでしょうし、この先一人のままという方もいらっしゃるでしょう。ただいま現在のお金の不安そして老後の不安など、誰もが抱えているのではないかということです。

40代にとって仕事ができるのは20年あまりですが、この間に自分にできることは地道に行っていかなかればなりません。

40代独身女性の平均保険料は月額12,643円で保険の種類の傾向をみてみると、

1. 個人年金保険
2. 終身保険
3. 医療保険
4. 女性保険
5. 収入保障保険
6. がん保険
7. 定期保険

その他定期保険への加入が一番低いということで、独身者にとって自分の死よりも家族に負担を掛けてしまうことへの不安が大きいとも感じられます。

個人年金保険は老後のための貯蓄の保険ですから、独身女性にすれば働けなくなったときのための備えになりますので、当然と言えば当然の結果かもしれません。

ただし40代から必要な保険は、終身医療保険や女性保険、がん保険さらには収入保障保険ではないでしょうか。

次に共働きで子どもがいないという40代の女性は、仕事に家庭にと大忙しだと思いますが、徐々に日々の家事も手抜きを覚えてきたりして、時間の余裕や生活に余裕ができ始める頃です。

ただ子どもがいないということで、結婚後お互いの仕事を尊重しながら家庭環境を整えていっているのではないでしょうか。

そういった共働きのご家庭では、万一どちらかにもしものことがあり亡くなってしまっても、自分が働いているためその収入で生活ができますので、大きな死亡保障は必要ないと考えるのが妥当でしょう。

けれども、もしもどちらかが病気やケガで入院をしてしまったときのことを考えると、医療保障を充実させておくことを考えなければならないでしょう。

さらに、老後の費用の準備もそろそろ考え始める時期でもあります。

ここで、子どもがいない家庭ではもしものときのためにどういった準備をされているのでしょうか。

参照：生命保険文化センター「生活保障の準備状況」

では夫婦共働きで子どもがいる40代の女性というと、毎日仕事と子育てで大忙しの毎日でしょう。出産された年齢にもよりますが、一般的にはそろそろ子どもに手がかからなくなってきている年代でもあるでしょう。

子どもの将来を考えて貯蓄もしなければならないし、マイホームを持っていたりそろそろマイホームをと考えている家庭と、さらなる人生の大きなタイミングに差し掛かっているという方もいらっしゃるかもしれません。

ただ40代といえば仕事の面でも収入の面でもかなり落ち着いてきている家庭が多いため、次の一歩を進んでいくために家計の見直しを考えられている方、またはもうすでに見直しを進められている方もいらっしゃるでしょう。

ここで40代の女性方の今後想定されるライフイベントで高い割合があったものをみてみましょう。

引用：生命保険文化センター

このように、子どものいる家庭での将来に向けての関心事は、子どもの教育費に関することとなっています。

最後に夫婦と子どものいる家庭で、どちらかが専業主婦の場合といったケースもあるでしょう。

子どもがいるということで、教育費の準備も必要ですが、1馬力の収入でやりくりをしているため、就業者にもしものことが起こった場合、ある程度資金準備をしておかなければ、たちまち路頭に迷ってしまうことになります。

そのため世帯主でもある方に対しての生命保険は必須となりますが、その保険金額や年数は家庭に応じて決めなければなりません。

さらに子どもの教育費だけでなく、専業主婦でもある配偶者の老後資金までも働き手である世帯主が面倒をみなくてはなりません。そういうことも考えると、収入保障保険や医療保険も考えたくなりますよね。

とにかく世帯主に何かあれば家族全員も倒れてしまうということを覚えておかなくてはなりませんから、そういうことも踏まえて生命保険を選んでいくことをおすすめします。

1. 死亡保険
2. 教育費が準備できる保険
3. 医療保険
4. 収入保障保険
5. 個人年金保険

始める期間は慌てて今でなくても子どもの教育費が落ち着いてからでも遅くはないですから、徐々に始めていくことをおすすめします。

40代女性にはさまざまなライフスタイルがあり、人それぞれでいろんな家庭環境で将来の人生設計を描いていらっしゃるでしょう。

そしてこれから起こりうるさまざまな不安やリスクにも準備をしていかなければなりませんし、実際40代の女性にはライフスタイルにもいろいろな変化がある年代とも言えます。

• 子どもの手がかからなくなる
• キャリアアップで収入もUP
• 貯蓄が増えてくる
• 資産運用を始める
• 教育費や住宅ローンの負担がまだまだ大きい
• 健康面のリスクが大きくなる

ただし、これらのライフスタイルの変化を味わえるのは、自分や家族が健康であってこそのことであって、仕事も家庭も順調に前向きに進んで行っていることが前提となります。

そう考えると、自分も配偶者も子どももみんなが健康であることが一番であり、その健康を維持していくことが不安を無くしていけるのです。

そのため大きなリスクとはと考えると、やはり自分や家族が病気やケガで負傷したり入院したりすることですから、それらのリスクへの準備を怠ってはいけないということです。

40代女性にとって、下記のリスクに対しての必要な力と本人の価値観が大きく関係していますが、将来において自分の価値観や願望に沿ってこれからの生活が実現できるようにしていくことが一番の課題となるでしょう。

• 健康
• 経済力
• 人間関係
• セキュリティ

ここからは40代女性が生命保険（死亡保険）を選ぶ際には、どのようなポイントに目をつければ良いのかを詳しくみていきます。

• 誰のために生命保険に加入するのか
• 死後の整理資金をシュミレーション
• 子育てにいくらかかるかシュミレーション
• 保険期間

生命保険に加入しようとしたとき、みなさんは誰のために加入しようと考えているのでしょうか。

• 未婚の方は後始末をしてくれる家族のため
• 既婚の方は妻や夫そして残された子どものため

確かに死亡保険は損害保険と同じで、いつ起きるかどうかわからないけれど、自分がもしも死亡してしまったら周りに大きな迷惑を掛けてしまうこととなり、残された家族が路頭に迷ってしまうことにならないようにということで、生命保険に加入されるはずです。

ですから独り者の場合は、家族や親戚に対して自分の後片付け費用を残せばそれで足りるはずです。

けれども40代ともなるとバリバリ働いて家族を養っている人が多いはずですから、そのような人が死亡した場合、明日から残された家族はどうやって生活をしていけばよいのかということです。

人は自分が亡くなったあとの死後にどのくらいの金額が発生するか知っているのでしょうか。実際自分が死んだ後のことなど考える余裕はないと考えるのが一般的ですよね。ただ、死後の整理資金がどのくらい必要なのかを計算しておけば、残った家族は何の心配もありませんよね。

ここで死後の整理資金を明確にしておきましょう。主に葬儀やお墓にかかる費用となりますが、亡くなった人によっては、身辺整理にかかる費用や負債の清算などにかかる費用が必要な場合もあります。

これらを合計すると458.0万円となりますので、最低これくらいは準備しておくべきということになるでしょう。

そして子どものいる家庭になると、どうしても親に万が一のことが起こってしまったら、子どもが成人するまでの教育費用が一番気になるところでしょう。

引用：文部科学省「平成30年度子供の学習費調査結果」より

世に出回っている教育費用というのは多くが余分の費用を見積もりがちですが、実際にはそこまでかかるのか疑問を持つ方もいらっしゃるでしょう。

現在の教育費用は高校まで無償化となっていますので、すべて公立に通って学校だけならば最低額として約650万ほどとなります。ただし、教育費用には学校だけでなく塾や習い事などがプラスされることによって、どんどん費用も大きくなってきます。

ただし、1人につきこれぐらいはかかるという金額を把握しておくことで、保険金額を決める際の目安になるでしょう。

そして40代の女性が生命保険を選ぶ際のポイントとして、保険期間を見極めておくということです。

ここまでのポイントを見ると、自分のためではなく残された家族のために生命保険は加入しておくべきものですから、子どものいる家庭では子どもが独立してしまったらそこまでの死亡保障は必要なくなります。

男女ともにそうですが、いまの40代が一番死なれては困る世代といっても過言ではないくらい、家族にとって大切な存在でもあります。

そのため、多くの死亡保障が必要な保険期間は残された家族の年齢や資産に応じて、決めるべきではないでしょうか。

ここで40代の女性が医療保険を選ぶ際のポイントについてみていきましょう。

医療保険と一口でいっても一般的な医療保険と女性特有の医療保険そしてがん保険などがあります。

• 入院給付金日額
• 入院何日目から保障対象なのか
• 1入院あたりの支払限度日数は何日か
• 特約や保障内容

医療保険に加入する場合、これらの保障項目について自分で選択していかなければなりませんが、どれを選択するのが良いのか、またおすすめは何を選べば良いのかを解説していきます。

医療保険の選び方については以下の記事でもさらに詳しく解説しています！

医療保険の選び方｜十分な医療保障で保険料を安くするための知識

まず1つ目の入院給付金日額ですが、一般的な基本のプランは5,000円で設定しています。

この金額が自分にとって高いのか安いのかということを考えてみてください。

実際に入院したとき、公的な医療保険で賄えられるのは、基本的に4人部屋でのベッド代となっています。

もしもこの部屋の居心地が悪く部屋を変更してもらうとなったときに差額のベッド代を支払うこととなり、その金額こそが公的な医療保険では保障されないのです。

ちなみに40代の方が入院したときに、保険等で充当されたのはどのくらいの割合なのかをみてみると、100％充当できた方の割合は36.1％となっています。

40代の方の平均入院日額が9,100円ということですから、平均日額を設定しておけばほぼ生命保険でまかなえるということになります。

40代女性の中にはまだ生命保険に加入していない方もいらっしゃいます。そんな方に向けてここからは統計データを用いて、40代女性には生命保険が必要かどうかをみていくことにしましょう。

• 生命保険加入率
• 平均保険金額と疾病入院給付金日額
• 平均保険料
• 入院時にかかる自己負担費用と平均入院日数
  
• がん罹患率
  
• 死因・入院の原因TOP5
  

まず始めに世の40代女性の生命保険加入率はどれくらいと思われますか。あなたの周りの友達や知り合いで生命保険に加入していないという人はどのくらい存在していますか。

統計データで確認するとすべての年代の女性が生命保険に加入している割合は、なんと8割を超えた82.9％となっています。さらに下の表でもわかるように、そのうち40代女性の割合はとても高く全体の89％の方が生命保険に加入しています。

さらに、40代になりなぜ生保険に加入したのか加入のきっかけをみてみると、「家族や友人にすすめられて」という理由がトップなのですが、その次の理由としては「自分が生命保険に加入する必要性を感じていたから」ということでした。

もともと40代女性にとって、生命保険は自分にとっては必要不可欠であるということを自分なりに考えられているということがわかります。

次に生命保険の加入時まず最初に保険の金額を決めなければなりません。

ただしこの金額は家庭環境や残された家族に対しての金額となりますので、これも人それぞれ思惑があるはずです。　

では世の40代の女性がすでに加入している生命保険の平均保険金額がいくらかをみてみますが、平均額は818万円となっています。

平均額とおり下の表で確認しても500万～1,000万未満の金額が一番高くなっています。

引用：生命保険文化センター令和元年度「生活保障調査」

そして次に決めなければならないのが入院給付日額です。公的医療の上乗せと思いみなさん加入されますので、そこまで高い金額はいらないかもしれませんが、４０代女性の平均日額は、9.019円となっています。

引用：生命保険文化センター令和元年度「生活保障調査」

こうして率をみてみると、5,000円～7,000円未満の率が高いものの、10,000円～15,000円未満もなかなか高い率となっています。

次にライフステージ別の40代女性の平均保険料をみてみましょう。

40代女性が加入の平均保険料を統計データで確認してみると、156,000円となっています。

引用：生命保険文化センター

この率をみてみると、12万円未満の率が一番高くなっていますが、平均額でもある12万円～24万円未満は次いで高い率となっていることがわかります。

引用：生命保険文化センター

上記の表はライフステージ別で一番払込保険料の高かった率は、すべての女性のライフステージで12万円未満という結果でした。

次に40代の女性が入院時にかかった自己負担費用と平均入院日数をみてみましょう。

統計データで確認では、40代女性が入院時の自己負担費用の平均額は184,000円となっていました。

病気などによっても変わりますので、あくまでも平均額となりますが、こうして自己負担率をみてみると、約5万円～20万円の費用を負担していることがわかります。

参照：生命保険文化センター

さらに、平均の入院日数をみてみますが、こちらも病気によって大きく違ってきます。

あくまでも平均日数ということになりますが、40代女性の平均入院日数は10.7日となっていますが、令和元年度の統計データでは5日〜7日が一番高くなっていることがわかります。

参照：生命保険文化センター

最後に40代女性のがん罹患率を厚生労働省の全国がん登録報告書からみてみましょう。

年齢別でみた場合、40代の女性が2017年1年間に何らかのがんにかかった罹患率をみると8.9％、上皮内がんも含めば10.4％となっています。

参照：厚生労働省「全国がん登録報告書」

さらに上皮内がんを含めた場合のがん罹患率を部位別にみてみましょう。上記の表をみると40代になると急に罹患率が高くなっていることがわかります。

そこで、40代女性に多いがんの部位についてもみていきましょう。

参照：厚生労働省「全国がん登録報告書」

この表をみるとやはり女性特有のがんの罹患率が多いことがわかります。

40代女性の死因・入院の原因は何が多いのでしょうか。ここではTOP５を紹介します。 

 40代の女性の死因は、厚生労働省の平成29年人口動態統計によると、以下のとおりです。

• 悪性新生物（がん）
• 自殺
• 心疾患
• 脳血管疾患
• 不慮の事故
  

40歳は病気のリスクが大きくなる年齢のタイミングでもあり、保険を総括的に考える必要があります。女性の場合は女性特有の病気のリスクもあるため、特に医療保障が重要になります。

保険選びをする前にまずはそれぞれの保険の特徴を際確認しましょう。

ここでは特に40代なら知っておくべき以下の５種類について解説していきます。

• 死亡保険
• 医療保険
• がん保険
• 個人年金保険
• 就業不能保険

死亡保険にはもに２つの目的があります。

一つ目は、独身・既婚に関係なく、誰もが死後に必要な「死後の整理資金」です。これは、亡くなったあとの葬儀費用を含む、身辺整理にかかる費用のことです。

  

二つ目は、「残された家族に残すお金」です。家族がいて、家計の一部を支えていた場合死後に家族が経済的困難に陥ってしまわないようにするための費用です。

既婚でお子さんがいる場合は、今後も教育費や養育費と様々なお金が継続的に必要になってきます。そこで急に家庭内の収入がなくなると、大学進学を諦めざるを得なくなったりと、多くの問題が生じます。

そんな時に、死亡保険に入っていれば、「遺族年金」を受け取ることができます。お子さんがいる場合は死亡保険に入るメリットはより大きいと言えます。

このように、死後に必要なお金は想像以上に多額になります。預貯金で準備できていれば大丈夫ですが、そうではなく「遺族に負担を掛けたくない」「死後の費用を保険で備えたい」と思う方は、ぜひ死亡保険に加入しましょう。

死亡保険は多額の費用が必要となる死後のお金を準備できる重要な保険です。独身・既婚に関係なく40代になれば加入しておきたいおすすめの保険です。

医療保険は病気やケガをした際に医療費負担を軽減してくれる保険です。年齢を重ねるにつれて、病気になる可能性も高くなり、またコロナのように何が起こるか予想できない今の時代には、ぜひ入っておきたいおすすめの保険の一つです。

医療保険に加入するかどうかの一つの基準として、病気やケガで入院した場合どれだけの医療費がかかるのかを知っておきましょう。

病気の種類によってはその費用がどれだけ膨れ上がるかは未知数です。だからこそ、医療保険があると急な多額の出費に備えることができ、安心です。 

自分の預貯金から、どれだけの費用を医療費に当てることができるかを考えると、入院時にいくら医療保険に負担してもらえればいいのかがわかります。

その際には入院時に仕事を休むことになり、収入が減ってしまうということも含め、検討しましょう。   

▼おすすめの医療保険を紹介した記事はこちら！

おすすめのプロが入りたい医療保険ランキング！【2021年最新版】

がん保険は、他の病気やけがを保障できる保険ではない反面、がんに対して医療保険よりも豊富な保障があるのが魅力です。

がんは年齢とともに罹患率が高まる病気です。また、治療期間も長期間にわたる場合が多く、医療費も多くかかります。女性には女性特有の子宮頸がん・乳がん・卵巣がんなどがあり、40代では男性よりも女性のがん罹患率が高いです。

がん保険は、一度がんになってからでは加入できない場合も少なくありません。だからこそ、早めのがん保険加入が非常に重要です。

がん保険では、入院を伴わないがんの治療も対象となっており、医療保険ではカバーしきれない部分まで保障を受けることができます。

通院などでなかなか仕事に復帰できなければ収入も落ちてしまうので、がん保険に入っていると、安心です。

中には、女性特有のがんに手厚い保障がある女性にうれしいがん保険もあります。自身にあったがん保険を探してみましょう。 

▼おすすめのがん保険を紹介した記事はこちら！

がん保険のおすすめランキング！後悔しないための選び方と必要性

個人年金保険とは、公的年金とは別に、個人で保険会社と契約する貯蓄型の年金保険のことを言います。公的年金があるのに、別で年金保険をかける必要があるの…?と疑問を持つ方も多いかもしれません。

しかし、公的年金は規定の額が決まっていることから、状況によっては生活費が賄えない可能性もあります。

 また、国民年金・厚生年金を受け取れる年齢が上がっている傾向にあり、もしも公的年金を受け取れる年齢よりも前に退職してしまうと、退職後に収入がないまま年金も受け取れない期間が出てきてしまいます。そうならないように、将来を見据えて早めに老後の準備をしておきましょう。

将来働けなくなってから貯蓄が足りないと思っても、後戻りはできません。そのために、40代という収入に余裕ができてきた時にこそ、ためらわずに保険料に支出を増やしていくことがおすすめです。

▼おすすめの個人年金保険を紹介した記事はこちら！

個人年金保険の人気おすすめランキング！損をしないための選び方とは？

就業不能保険は、病気やケガなどが原因で、長期間働けなくなった時の保障を目的とした保険です。それだと医療保険と同じでは?と思った方もいるかもしれません。

しかし、入院や治療に対する費用は医療保険の保証を受けることができますが、在宅療養など、場合によっては医療保険が適用されないこともあります。

 そのようなカバーしきれないところに利用できることが、就業不能保険の特徴で、規定の「就業不能状態」に当てはまると、保険金を受け取ることができます。

医療費とともに、治療期間の収入も減ってしまうので、万が一の多額の出費に備え、就業不能保険に入っておくことがおすすめです。

 すでに入っている保険があれば、どこまでの保障があり、追加で必要な保障は何かを自身のライフスタイルに合わせて検討してみましょう。特に、独身の方や自身の収入が家庭の収入に大きく影響している人は、おすすめの保険です。

▼おすすめの就業不能保険を紹介した記事はこちら！

就業不能保険の人気おすすめランキングを比較！選び方や必要性も解説

ここで参考までに各種公的制度についてみておきましょう。医療や年金などに関連した公的制度なので、知っておけば必ず役に立つはずです。

1. 遺族年金
2. 高額療養制度
3. 医療費控除

知らないと損をするということもありますので、できればそれぞれの内容を理解しておくことをおすすめします。

まず遺族年金ですが、みなさん遺族年金のことをどこまでご存知でしょうか。一般的には生計を維持していた年金の被保険者が亡くなったときに、遺族等が年金を受取ることができるというものです。

ただし遺族年金を受取る方の年齢などによって条件が細かく設定されています。さらに基本的に、国民年金の保険料納付済期間が加入期間の3分の2以上なければ受給資格そのものがありません。

遺族年金には国民年金の被保険者であった方のための遺族基礎年金と、厚生年金の被保険者であった方のための遺族厚生年があります。

ただし、受取る遺族側の対象にもさまざまな条件がありますので、 対象の有無や条件や要件に関しては、厚生労働省の公式ページを参考にしてください。

次に高額療養費制度ですが、これは入院すれば病院側から提案をしてくれるので、入院を経験した方なら当然知っているでしょう。

ひと月間の医療費の自己負担額の合計や1世帯の医療費の合計が高額となったときに、限度額を超えた分をあとで払い戻してくれる制度のことです。

引用：全国健康保険協会

次に知っておくべき公的制度は医療費控除です。医療費控除は過去に確定申告をされた方も多いのではないでしょうか。

1年間に世帯合計で支払った医療費（治療費や薬代、それに伴う諸費用など）を、その年に支払った所得金額から控除してくれるという制度です。

計算式は次のとおりで、医療費控除の対象となるものとならないものがすべて決められていますので、詳しい内容は国税庁の公式ページを参考になさってください。

「1年間に支払った医療費の合計額－保険金などで補てんされる金額－10万円または所得金額の5％（どちらか低い方）＝医療費控除額（最高200万円）」

引用：国税庁公式ページ

この計算式に則り計算しますが、ざっと計算する場合はとにかく年間に医療費や薬代を含めて年間に10万円以上使ったかどうかということを計算すると良いでしょう。