緑内障でも保険に入れるの?医療保険加入の重要なポイントを解説!

中高年の人には意外と多いが緑内障です。この緑内障、医療保険に加入するのが難しいケースがあり、新規で加入することに不安を抱いている方もいらっしゃるのではないでしょうか?この記事では、緑内障の方が医療保険に入る場合のポイントや注意点等についてご紹介いたします。

緑内障でも医療保険に加入できるのか

目の疾患の一つである緑内障は、中高年の方においては割と多くみられる病気です。

緑内障と診断された場合、新しく医療保険に加入することが難しいという話を聞き、加入をためらわれている方も多いかと思います。


しかし、緑内障であるからといって全てのケースで医療保険に入れないということではありません。


最近では緑内障であっても加入がしやすい保険というものも発売されています。

そこでこの記事では「緑内障でも入れる医療保険はあるのか」について、


  • なぜ緑内障と診断を受けると医療保険に加入しにくくなるのか、その理由について
  • 緑内障があっても保険に入れるケースとは
  • 緑内障があって、保険に加入する際に重要な告知について

以上の内容を中心に解説していきます。

この記事を読んでいただければ、緑内障と診断されたため、新規の医療保険への加入に悩んでいる方の一つの解決策になるかと思います。

保険会社は緑内障のような目の疾患に厳しい

医療保険に加入するにあたり、保険会社は目の疾患に厳しく、その告知の際にチェックをします。

ここには保険特有の理由があります。


そもそも医療保険には被保険者(保険にかかっている人)が病気や怪我を理由に入院や手術を受けた際に、保険がおりる仕組みがあります。

そのため、支払いをする可能性があるような病気が既にあるような場合は、そのことに対する告知を求められます。


その告知された病気について、何も病気を持っていない人と支払いのバランスを取るために、保険加入を断ったり、 その病気が原因となるような場合には給付金を支払わないといった特別な条件を設定して加入を引き受けたりするのです。


特に目の疾患については、視力がある程度のレベルを下回ったり、失明に近い状態になって、保険約款に規定された高度障害状態と判断される場合があります。

その場合、高度障害保険金が支払われたり、それ以降の保険料支払いが免除されるという仕組みもあります。


そのため、告知の際目の疾患に対して厳しくチェックをされるのです。


嘘の告知をすると、告知義務違反となり、ペナルティをくらうので注意しましょう。

医療保険に緑内障でも加入できても特約が付加されるかもしれない

医療保険は、一般的に何かしらの病気や怪我等で入院をした場合や手術が行われた場合に、給付金を支払う仕組みになっています。


目の病気である緑内障についても、手術が行われた場合や、その手術前後に入院があった場合には給付金が払われる対象になります。

そのため、保険会社は緑内障と診断されている人に関しては、その加入を断るケースも見られます。


しかし、医療保険においても全ての商品や会社が加入を断るかといえばそういうことでもなく、加入できる種類の医療保険や会社もあります。


ただし、その場合、「特定障害不担保特約」というものが設定されたうえで、それに納得するのであれば加入できるという場合が多くなります。


例えば、緑内障であれば、被保険者(保険がかかっている人)が特定の障害(この場合は視力障害)で保険約款で定める高度障害状態になったとしても、高度障害保険金が払われなかったり、保険料の払い込みが免除される仕組みが適応されないというものです。

緑内障で一般の医療保険に加入するのが難しい場合

緑内障はその程度に応じて医療保険に入れるかどうかが違ってきます。当然のことながら、緑内障が非常に進行し、その症状が重いと保険会社が判断した場合は加入を断られることが一般的です。

また、症状自体が軽かったり、まだ症状が出ていないが今後治療が必要となるであろういわゆる「緑内障予備軍」と呼ばれるような人であれば、特定障害不担保特約が付加された上で加入できる場合があります。


また、最近では、「引受基準緩和方保険」「無選択型保険」といった、緑内障を持ってる人でも加入できる保険もあります。


ここからはそれらの保険の特徴や注意点について解説します。



引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険というのは、一般的な医療保険に比べ、加入の際にその条件を緩やかにした保険になります。


つまり、持病や手術歴があったとしても、その緩い告知をクリアできた場合は、保険に加入することができます。


ただし、保険料が割高になることや、最初の1年間は保障が半分となってしまうことがあるなど、もちろん通常の医療保険と比較して、補償内容が充実していないという注意点があるので、加入を検討する際には、しっかりと確かめましょう。

無選択型保険

無選択型保険とは、保険加入に当たって、持病や手術歴等の告知が不要で、通常の医療保険や引受基準緩和型医療保険でも加入ができなかった場合でも加入が可能な保険となります。


当然、加入後は入院や手術があった場合には契約どおりの給付金が支払われます。

ただし、もともとの病気の再発や悪化による入院や手術は保障の対象外であることが一般的です。


また、この保険の場合、加入後90日間に発生した入院や手術に対しては保障の対象外になるものがほとんどです。

引受基準緩和型と無選択型の注意点

引受緩和型保険や無選択型保険に関しては、元々緑内障等の既往症があり、医療保険への新規加入をあきらめていた人にとっては非常に有効な保険ということになります。


しかし、加入するにあたっては理解しておかなくてはならない注意点があります。

まずはその保険料です。当然のことながら、この2つの保険は通常の医療保険に比べ保険料(掛け金)が高く設定されています。


これは、持病をもっているということで、給付しなければならないリスクが一般の人に比べて高くなるためです。


ちなみに、引受基準緩和型保険よりも無選択型保険のほうが保険料はさらに高くなります。


つぎに、免責期間の問題です。免責期間とは、保険会社が保険に対し、加入から一定期間は給付金を減額して支払ったり、支払わなかったりする期間です。


免責期間中は保険料を払っているにもかかわらず、給付金は支払われませんので、しっかり理解しておくことが重要です。

緑内障の患者は、告知義務違反に気をつけよう

医療保険に加入するにあたっては、過去から現在における健康状態や病気・怪我による入院歴等に対する告知が必要となります。


この告知については、保険会社の引受審査において最も重要視される項目ですので、正直かつ正確に行うことが重要です。

もし、正確な告知をしなかったり、病歴そのものを隠した場合、告知義務違反ということで、その保険自体が消滅することもあります。


さらに悪質な場合はそれまで支払った保険料が帰ってこない場合もあります。

緑内障の告知については、過去から現在にわたっての進行の状態、現在の治療状況(薬を使用していればその内容)、手術の有無や予定、医療機関名などが必要になります。


場合によっては、健康診断の結果表や診断書の提出を求められる場合があります。


いずれにせよ、緑内障と診断されたり、その可能性があるということを言われている場合は、隠すことなくありのままをきちんと告知し、最終的な判断は保険会社にゆだねるといったことが重要です。

まとめ:緑内障でも入れる保険は存在する

今回は、緑内障と診断された後でも医療保険に加入できるかについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の記事のポイントは、

  • 緑内障の人が医療保険に加入しにくくなる理由について 
  • 緑内障があっても加入できる保険がある
  • 緑内障があって、保険に加入する場合の告知の重要性について
でした。

緑内障と言う疾患は、中高年に多く、特に珍しい病気ではありません。それだけに緑内障と診察されたり、治療を受けている場合、医療保険への新規加入をあきらめている場合も多くあります。


しかし、この記事で説明したように、緑内障の人でも加入できる新しい保険も発売されています。今後の入院や手術の準備のために、医療保険の加入を再検討されてみてはいかがですか。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

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