持病持ちでも加入できる養老保険ある？加入の注意点を徹底解説

「どうせ、保険会社に尋ねても門前払いだろう」とあきらめているのではないですか？

しかし、持病があっても養老保険に加入できないのでしょうか？そんなことはありません。

実は、持病があっても加入できる養老保険はあるのです。

ここでは、「持病と養老保険の関係性」について、

• 養老保険加入時の告知義務とは
• 持病がある場合の養老保険加入時の注意点
• かんぽ生命の養老保険「新一病壮健プラン」とは
  

以上のことを中心に詳しく解説していきます。

この記事を読んでいただければ、持病があっても養老保険に加入する方法が見つかるはずです。

ぜひ、最後まで読んでいただき、明るい老後を描きましょう。

具体的にどのような告知項目があるか見ていきます。

これまで

1. 悪性新生物（ガン・肉腫・悪性リンパ腫・白血病・上皮内新生物・上皮内がん）もしくは網膜色素変性(症)と診断されたことはありますか。
2. 過去5年以内に以下の診断を受けたことがありますか。
   ・病気・怪我で7日間以上に渡り継続して入院した
   ・病気・怪我で手術した（内視鏡・カテーテル並びにレーザーによる手術・帝王切開を含みます）
   上記の1の内容で医師の診察・検査・治療・投薬を一回でも受けたことがある。
   上記の1以外の病気・怪我で、初診を受けた日から最終の受信日までの間が7日間以上、診察・検査・治療または7日間以上の投薬を受けた。
3. 直近の3ヶ月以内に医師の診察・検査・治療・投薬を受けた。
4. 過去2年以内に人間ドッグ・健康診断を受けた。
5. 上記2の臓器または検査の異常を診断されたことがある。（(要再検査・要精密検査・要治療など）
6. 視力の障害があるか（視力が0.3以下）
   
7. 聴力・言語・そしゃく機能に障害あり
   
8. 手・足・指・背骨・脊柱・関節に欠損や変形などの障害がある
   
9. 身体障碍者手帳の交付申請中もしくは申請を受けた
   
10. 公的介護保険制度の申請中もしくは要介護・要支援の申請を受けた
11. 妊娠中
    

以上が基本的な告知項目になります。

しかし、加入する養老保険で、告知項目が異なる場合もありますので、保険会社に確認しましょう。

しかし、持病があっても養老保険に加入できる場合もあります。

持病がある場合の養老保険並びに保険に加入する場合の注意点の4つのポイントを詳しく見ていきましょう。

告知義務違反になると、最悪の場合、保険金は支給されません。

保険金も支給されませんが、さらにこれまで支払い続けた保険料も戻ってはきません。

養老保険に加入したいがため、嘘の告知やあいまいな告知をしていると、もしもの時に保険金が支給されなかったら、これまで支払いつづけた保険料も無駄になってしまいます。

告知の際には、どのような些細なこともしっかり告知し、わからないことは保険の担当者に確認しましょう。

例えば、アレルギー性鼻炎の方に特定不担保条件が付き、肺・肺膜・気管の病気や手術に5年間保障が付かなかったりします。

しかし、特定不担保条件も保険会社で異なり、A保険会社では特定不担保条件が付いたが、B保険会社では付かなかったというケースがあります。

特定不担保は、主に医療保険でもちいられるケースで、養老保険の保障内容とは関係がないでしょう。

様々な保険会社で養老保険を訪ねてみるのもよいでしょう。

しかし、保険料が高く設定してあり、約1.5~2倍の保険料であり、契約しても契約から1年間は保障額が半額になっています。

保険料が高くなっても、保障が付き貯蓄性もあると考える方なら、良いでしょうが、高くなった分、貯蓄したほうが良い場合もあるでしょう。

保険料と保障の見極めが大事です。

健康状態は関係なく、誰でも保険に加入できるところは良いのですが、想像通り、保険料はとても割高になります。

さらには、保険金の設定も低くなっているうえに、最終的な保険料払い込み総額が保障の金額を超えてしまう場合もあります。

この場合、貯蓄したほうが良いということになります。

無選択型を検討する際は、保険料払い込み総額を確認したほうが良いでしょう。

持病があっても加入できる養老保険について詳しく解説してきました。

今回のこの記事のポイントは

• 養老保険に加入する際の告知項目は真実を記入する
• 特定不担保条件・引受基準緩和型・無選択型は持病に対するハードルは低いが保障内容と保険料に注意
  
• 実際にあった、持病でも入れるかんぽ生命の養老保険「新一病壮健プラン」

です。

保険会社では、持病の内容によっては、普通に加入できる場合もありますし、特定不担保条件など、ハードルは低くなるが、保障内容が悪くなったり、保険料が上がったりと、悩みも膨らんでしまいます。

しかし、保険料・保障・貯蓄のバランスがあえば、多少保険料が高くとも養老保険に加入できれば助かります。

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