引受基準緩和型保険とは?メリット・デメリットや入るべきかを解説!

引受基準緩和型保険は、加入時の審査がゆるく、持病があっても入りやすい保険です。しかし、保険料や保障面でのデメリットも。そこで今回は、一般的な保険との違いやメリット・デメリット、選ぶときのポイント、入るべきかどうかを中心に徹底解説します。

内容をまとめると

  • 引受基準緩和型保険は、持病や既往症があっても入りやすい
  • ただし、割高な保険料や保障の制限といったデメリットもある
  • 引受基準緩和型を選ぶ前に、まずは一般的な保険を検討する
  • 保険に関する不安や疑問があるなら保険のプロ・FPに相談しよう
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引受基準緩和型保険は持病があっても入れる医療保険


医療保険のなかには引受基準緩和型保険というものがあることをご存じでしょうか。

一般的な保険と比較して審査がゆるいため、持病があっても入りやすい保険といわれています。テレビCMなどで耳にしたことがある方もいらっしゃるでしょう。

しかし、加入しやすいというメリットの反面、保険料が割高になるといったデメリットも存在します。特徴を把握しないまま安易に加入してしまうと、支払う保険料に対して十分な保障が受けられないことも。

そこで今回の記事では、以下の内容を中心に解説します。
  • 引受基準緩和型保険のメリットとデメリット
  • 引受基準緩和型保険を選ぶ際に注意すべきポイント
  • 引受基準緩和型保険をおすすめできる人の特徴

この記事を読んでいただければ、引受基準緩和型保険の内容を理解し、自身に合った保険を選べるようになります。ぜひ最後までご覧ください。

引受基準緩和型保険のメリット

引受基準緩和型保険とは、持病や既往症(過去にかかった病気)があっても入りやすい保険のことです。


まずはこのタイプの保険のメリットを見ていきましょう。以下の2点です。

  1. 一般的な保険よりも告知項目が少なく審査がゆるい
  2. 持病や既往歴の悪化や再発も保障される

メリット①一般的な保険よりも告知項目が少なく審査がゆるい

医療保険に加入する際には、保険会社による審査を受けます。審査には、現在の健康状態や持病、既往症などの告知が必要です。


一般的な医療保険の告知は10項目ほどですが、引受基準緩和型保険は3項目ほどの告知で加入できます


おもな告知内容は以下のとおりです。

  • 最近3カ月以内に、医師から入院もしくは手術をすすめられた
  • 過去2年以内に、病気やけがによる入院もしくは手術をした
  • 過去5年以内に、がん・肝硬変・統合性失調症などの診察や治療を受けた

告知の内容や項目数は保険会社によっても異なりますが、一般的な保険と比較して審査がゆるい点は共通しています。

持病や既往症がある方にとっては、大きなメリットといえるでしょう。

メリット②加入前からの持病や既往症も保障の対象になる

一般的な保険の場合、持病や既往症は特定部位不担保として保障の対象外になるか、そもも保険に加入できないかのどちらかになることが少なくありません。


いっぽう引受基準緩和型保険は、加入前からの持病や既往症の悪化・再発も保障の対象になります。


ただし、加入の時点で医師からからすすめられていた入院や手術は対象外になる場合が多いので注意しましょう。

引受基準緩和型保険のデメリット


持病や既往症があっても入りやすい引受基準緩和型保険には、デメリットも存在します。


以下の3点です。

  1. 一般的な保険と比較して保険料が割高である
  2. 保険給付金の支払削減期間がある
  3. 付加できる特約に制限がある

それぞれくわしく見ていきましょう。

デメリット①一般的な保険と比較して保険料が割高である

引受基準緩和型保険の保険料は、一般的な保険の1.5~2倍程度になっています。


持病や既往症がある人は、健康状態が良好な人よりも給付金を受け取る可能性が高いです。そのため保険会社は、保険料を割高にすることで保険加入者間の公平性を保っています。


引受基準緩和型保険を検討する際は、支払う保険料が受ける保障に見合うかどうかに注意しましょう。

デメリット②保険給付金の支払削減期間がある

引受基準緩和型保険には支払削減期間が設定されています。


保険に加入してから一定期間、給付金が半額程度に削減される制度です。


例えば「加入日から1年以内は支払い給付金が半額になる」という内容で契約したとします。この場合、入院給付金日額が5,000円の契約であったとしても、発行日から1年以内の入院であれば、実際に支払われる給付金は2,500円です。


また、持病や既往症に関係のない入院や手術の給付金も削減されるので、注意しましょう。これは、告知項目が少ない分、保険会社が加入者の健康状態を把握しにくいためです。

デメリット③付加できる特約に制限がある

引受基準緩和型保険は、付加できる特約に制限があります。


通院や三大疾病などに対する特約が付加できないか、できたとしても保険料が割高になるケースが。また、特約の付加によって告知項目が増えることもあります。


特約を付加するよりも、もうひとつ別の保険に加入したほうが保険料の負担が軽くなる場合もあるので、受けたい保障と支払う保険料のバランスに注意した保険選びが重要です。

引受基準緩和型保険を選ぶ際に注意すべき3つのポイント

ここまでは、引受基準緩和型保険のメリットとデメリットを解説してきました。


ここからは、実際に加入する際に注意すべき3つのポイントをお伝えします。

  1. 支払削減期間の有無
  2. 入院給付金と手術給付金の保障が薄いことがある
  3. 基本保障と特約で必要とする保障が受けられるかどうか

①支払削減期間の有無

引受基準緩和型保険には、保険商品によって支払削減期間があるものとないものがあります


支払削減期間がある商品は、削減期間と削減金額がどの程度かを確認しましょう。支払削減期間がない商品は、保険料が割高に設定されている場合が多いので注意が必要です。


上記をふまえて、保障内容と支払う保険料のバランスが自分に合う保険を選ぶことをおすすめします。

②入院給付金と手術給付金の保障が薄いことがある

入院給付金と手術給付金は、基本保障として多くの医療保険に含まれています。


引受基準緩和型保険は、この基本保障が一般的な保険と比較して薄いことがあるので、必要とする保障が受けられるかどうか注意しましょう。


また、それぞれの給付金を選ぶポイントを解説します。


入院給付金は給付日額と支払限度日数を確認

入院給付金では、病気やけがによる入院1日につき一定の金額が受け取れます。


給付日額のおすすめは、最低限の入院費用であれば5,000円、差額ベッド代や家族の交通費などを含めた予備費用までまかないたいのであれば10,000~15,000円です。


また、入院給付金には支払限度日数が設定されています。入院は短期化傾向にあるので、基本的には60日を目安に自身の健康状態や収入・貯蓄に応じて変更しましょう。


手術給付金は対象となる手術に注意

手術給付金では、病気やけがによる手術に対して給付金が支払われます。


対象となる手術は保険会社によって異なりますが、公的医療保険に連動するタイプが一般的です。基本的には利用回数に制限はありません。


ただし引受基準緩和型保険の場合は、特定の手術が保障の対象外になることがあるので、契約の際に保険内容をよく確認しましょう。


どちらも短期間での複数回の給付には制限がある

どちらの給付金も、短期間での複数回の給付には制限があるので注意が必要です。


入院給付金は180日以内の再入院を連続した1回の入院とみなすため、短期間に入退院をくりかえすと、支払限度日数に達して給付金が受け取れなくなります。


手術給付金は60日に1回の給付を基本としている保険会社が多く、また、1日に複数の手術をした場合は、給付金がもっとも高い手術1回分の金額しか受け取れません。


短期間での給付制限については、ほけんROOMのこちらの記事もぜひご覧ください。

③基本保障と特約で必要とする保障が受けられるかどうか

引受基準緩和型保険は、一般的な保険よりも基本保障の範囲がせまく、付加できる特約が制限されていることが多いタイプです。


保険を選ぶ際はそのことをふまえて、自身が必要とする保障が受けられる契約になるかどうかを必ず確認しましょう。注意しないと、割高な保険料を支払っておきながら、いざというときに保障が受けられない事態に陥りかねません。


30代後半からは三大疾病特約の付加を検討しよう

特約にはさまざま種類があります。自身に合う特約を選びましょう。


以下は、代表的な特約の例です。

  • 三大疾病特約
  • 先進医療特約
  • 女性特約
  • 通院特約
三大疾病はがん・心疾患・脳血管疾患の総称で、日本人の死因の上位を占める病気です。

とくに発症リスクが高まる30代後半からは、なんらかの保険に加入することをおすすめします。その際に、三大疾病特約の付加も検討しておきましょう。

引受基準緩和型保険よりも加入しやすい無選択型保険

無選択型保険(無告知型保険)は、加入時の告知や審査がない保険です。


引受基準緩和型保険よりもさらに加入しやすいことがメリットですが、以下のようなデメリットも存在します。

  • 保険料が引受基準緩和型保険よりも割高
  • 加入前の持病や既往症は保障の対象外
  • 商品数が少なく、保障の選択肢がせまい
このように、比較的デメリットが大きなタイプのため、基本的には保険に入る際の最終手段だと考えておきましょう。

持病や既往症があってもまずは一般的な保険を検討しよう

持病や既往症があっても一般的な保険に入れないわけではないので、まずは一般的な保険を検討しましょう。


告知項目や審査基準は保険会社によって異なるため、保障についての条件をつけることで、持病があっても一般的な保険に加入できることがあります。


保険料や保障の範囲などにデメリットがある引受基準緩和型保険と無選択型保険は、一般的な保険に入れなかった際の次善の選択肢にしておくことをおすすめします。

すでに引受基準緩和型保険に加入している場合は定期的に見直しを

現在すでに引受基準緩和型保険もしくは無選択型保険に加入している場合は、定期的に見直しをして一般的な保険への乗り換えを検討しましょう。


加入から年数がたつことにより、告知項目の「最近3ヵ月」や「過去5年以内」といった内容に該当しなくなり、一般的な保険の審査に通る可能性が出てくるからです。


また、医療の進歩によって日々新しい保険商品が登場しています。持病や既往症によって入れる保険に制限があるからこそ、より自分に合った保険を探す重要性は高いです。そういった観点からも、積極的な見直しをおすすめします。

保険への加入は健康状態が良好なうちに検討することが肝心

この記事でお伝えしてきたように、持病や既往症があると、保険の加入や保障内容には制限がかかります。


ですから、なるべく健康状態が良好なうちに保険への加入を検討しておきましょう。


特に30代後半以降は病気やけがのリスクが高まるため、なんらかの病気を発症する前に終身型の保険に加入しておくことをおすすめします。保険に加入したあとの病気であれば、基本的には保障の対象です。そして、終身型であれば発症後の保険料も一生涯変わりません。

引受基準緩和型保険がおすすめできる人

引受基準緩和型保険のメリットとデメリットをふまえて、加入をおすすめできるのは以下のような人です。

  • 割高な保険料を支払う余裕がある人
  • 貯蓄が少なく医療費が心配で、精神的な安心を買いたい人
  • 一般的な保険に加入する際に、不利な条件が多く付加されてしまう人
保険料面でのデメリットが大きいため、基本的には経済的に余裕がない人にはおすすめできません。

ただし、貯蓄が少なく、いざというときの医療費がどうしても心配な人にとっては「安心を買う」という意味での加入も選択肢のひとつです。

また、一般的な保険に加入する際の条件によっては、引受基準緩和型保険のほうが有利になることがあります。特に、受けたい保障部分が特定部位不担保になっていないかどうかはよく確認するようにしましょう。

まとめ:引受基準緩和型保険に不安があるなら保険のプロに相談!

引受基準緩和型保険について解説してきましたが、いかがでしたか?

今回の記事のポイントは以下のとおりです。
  • 引受基準緩和型保険は、持病や既往症があっても入りやすい
  • ただし、割高な保険料や保障の制限といったデメリットもある
  • 引受基準緩和型や無選択型を選ぶ前に、まずは一般的な保険を検討する
持病があっても入れる反面デメリットも大きいので、加入の際には慎重な検討が必要な保険といえるでしょう。

もし自身で保険を選ぶことに不安や疑問がある場合は、保険のプロ・FP(ファイナンシャルプランナー)に相談することをおすすめします。 

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医療保険の選び方が知りたい方はこちらの記事もご覧ください

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