一週間の入院費用は高い？医療保険に加入しておく必要はないの？

何らかの病気や怪我が原因で入院をするということもありますよね。

その入院期間が一週間に及ぶこともあるでしょう。

そうなってくると健康以外に気になるのが、入院費用の問題。

今回は、一週間入院した際に発生する入院費用について

• 一週間の入院が決まった！入院費用はいくらかかる？
• そもそも入院はどのくらいの日数になることが多いの？
• 一週間以上入院するとこんな公的医療制度が便利！
• 子どもや出産、高齢者で入院費用は変わる？
• 医療保険や共済への加入は本当に役に立つの？
• 医療保険に加入すると一週間の入院でこんなにお得！

病院にもよりますが、1日あたりの入院費用の相場は約2万円。

これを一週間として単純に7日分計算すると、

日額約2万円×7日＝約14万円

となります。

ただしこれは大部屋の場合です。

もし個室を利用するとなると、ここに差額ベット代として日額7,000円〜8,000円がプラスされます。

つまり上記の平均額に対し一週間で約5万円前後入院費用が追加されるということですね。

まとめると一週間の入院における平均総額は

• 大部屋の場合：約14万円
• 個室の場合：約19万円

これらの金額に抱かれる感想は様々だと思いますが、ここからは

• 入院費用にはどんなものが含まれているの？
• 入院費用の見積もり方法を病名ごとにご紹介！

入院費用のなかには、

• 全員に共通でかかる費用：入院基本料・食事療養費
• 人によって必要な費用：差額ベット代・先進医療技術料
• 入院中に必要な費用：日用品費用・周囲からのサポート費用

見積もり方法

入院費の見積もりには、「包括評価（DPC）」と呼ばれる計算方式を用います。

これは病名をもとに必要な診療内容を、厚生労働省が定めている「診断群分類点数表」というものに当てはめて費用を算出する方法です。

医療事務をしている方には、特になじみ深いものかもしれません。

具体的には

入院費用＝日額×入院日数×医療機関別係数＋手術やリハビリなどの出来高計算分

この式で入院費用が求められます。

なお医療機関別係数というのは入院先の病院によって異なりますので、大体の入院費用の目安は、病院に相談するのが良いでしょう。

病名ごとの入院における平均日額

以下に病名ごとの1日あたりの入院費用（自己負担額）の相場をご紹介いたします。

結構差があることが見て取れますよね。

ただ入院日数が異なるため、最終的な総額はまた変わってくるのも実情です。

病名ごとではなく総合的な1日あたりの入院における自己負担額が知りたいという方も、もちろんおられることと思います。

そういった方へ向けて、下記リンク先の記事では

• 入院における平均的な日額
• 高額入院費への対策方法
• 1日あたりの入院費用に関するQ＆A

厚生労働省の「患者調査（平成29年度）」によれば、入院期間や入院日数は病気や怪我によってまちまちとなっています。

入院原因となった疾病の分野別だと

上記のような入院期間が平均期間です。

どれも1ヶ月以上は平均してありますが、そのなかでも精神や行動における障がいの場合は10ヶ月弱と群を抜いて長期の入院となっています。

また具体的な病名を挙げるのであれば、

一例ですが、このような感じです。

胃がんは2週間〜3週間足らずで退院できる人が多いようですが、脳卒中であれば3ヶ月ほどとこちらでも大きな差が見られますね。

実際に筆者である私も足の骨に関する手術とリハビリのために入院した経験がありますが、その時の入院期間はだいたい2ヶ月間、日数にすると60日間ほど。

しかし同じ整形外科の病棟でも他の原因で入院しておられる方は2週間で退院したりと、本当に様々でした。

ちなみに、病名などに一切とらわれない患者全体の入院日数の平均は31.9日。

平均ではだいたい1ヶ月くらいの入院期間となっているようです。  

ここまでご覧いただいたデータなどから、

• 入院期間が一週間を超越することは珍しくない
• 一週間以上の入院となると入院費は10万円をオーバーしてしまう

保険適用はご存知の方もたくさんおられるのではないでしょうか。

入院費用のなかには保険が適用されるものとされないものに分類されています。

ざっくりわけるのであれば

このようになります。

簡単に言うのであれば、「治療に直接関係しないもの」は保険適用の範囲外となるという事です。

そもそも公的医療保険とは、国民の健康向上に貢献する事を理念として誕生した制度です。

そのため、あなたの健康を守るため・あなたを健康にするために必要となる入院であったり手術であったりというものは、この理念に則って保険が適用されることになっています。

保険適用の場合の自己負担額は、総額の3割です。

ただこの保険適用をもってしても、まだ入院費用が高額になるという事態もありえますよね。

負担が3割で済むとは言え、入院日数が増えたりすればその額はどうしても膨らんでいってしまうものです。

そういった際に役に立つのが高額療養費制度です。

いったいどんな制度なのか、次の項目で説明いたしますので一緒に確認してみましょう。

入院に限らず病院での診察などが終わったら、窓口で精算を行いますよね。

その窓口で支払った1ヶ月（1日〜末日）の医療費が所定の金額を超えた際に、高額療養費制度が利用できるようになります。

具体的にどういうことかと言うと、所定金額を超過した分の医療費が返還されます。

つまり自己負担額がどれほど膨らんだとしても、一定額以上は結果として支払わなくて済むという制度です。

高額療養費制度を利用することにより、「保険が適用されても結構な金額を自己負担しなければならない」という不安を解消する事が可能です。

ただこの制度を利用する上では、注意が必要なことが3点あります。

1点目は、この制度で対象となる医療費は、前述の保険適用の範囲内となっている費用に限られるということ。

差額ベッド代や食事代などは返還の対象外となります。

2点目は、定められた上限額が患者の年齢や収入によって左右されるということ。

一様に同じというわけではないので、前もって確認しておきましょう。

3点目は、返還されるとは言え一度立て替えて支払う必要があるということ。

後から申請することで利用できる制度ですので、高額であっても一旦は自分自身で支払わなければならないため、お金を工面することが求められます。

高額療養費制度が月単位の制度であったのに対し、医療費控除は年単位の制度です。

1年間に支払った医療費の総額が10万円以上、あるいは収入の5％以上（年収が200万円未満の場合）となった場合に確定申告で控除することができるのが、この医療費控除となります。

この制度の1番のポイントは、自分自身の医療費のみならず同一世帯に所属する家族の医療費をも合計して控除対象とすることができる点です。

これは特にご家族がおられる方には、かなり大きなメリットではないでしょうか。

医療費が控除されるものには、具体的に

• 入院費用
• 検査料
• 処置・手術料
• 医療器具代（例えば骨折時の松葉杖といったもの）
• 食事療養費
• 通院時に利用した公共交通機関による交通費
• 妊娠・出産の費用
• 虫歯の治療費

最後にご紹介するのは傷病手当です。

まず制度利用の条件として、この制度が利用できるのはお勤め先の会社の健康保険に加入している人のみとなっています。

国民健康保険に加入しておられる方は、この制度の対象者ではありませんので使うことができません。

傷病手当は文字どおり傷病が原因で会社を4日以上休んでしまった場合に、会社から給付されるお金のことです。

ここで受け取ることができるのは、標準月給の3分の2を日割りした金額となります。

また、会社を休んで4日目から1年6ヶ月目までが支給期間として該当します。

この制度の利用申請には医師の診断書などが必要となりますので、会社に確認をとりましょう。

ただ休業が出産によるもので出産手当を受け取っている場合、また休んでいる期間にも従来の給料が発生している場合は、受け取ることができる傷病手当金の額が変わってきます。

この点において注意が必要です。

子供の医療費に対しては、各自治体によって自己負担額の一部あるいは全部を負担してくれるという制度が用意されています。

ただし自治体によって

• 制度が利用できる対象年齢
• 助成を受けられる金額
• 助成方法

もし正常分娩で出産する場合、その入院費用は

なおこれらの金額において、妊娠・出産（正常分娩ならば）は疾病ではないという観点から保険の適用にはなりません。

そこでこの負担を軽減すべく、出産育児一時金という制度により一律42万円が給付されることとなっています。

ただそれでも自己負担額の平均を見る限りでは、それだけでまかないきれるようには見えないのが実情です。

なお出産が切迫早産や帝王切開で入院となった場合は、その部分において保険適用の範囲内となります。

しかしだからと言って自己負担額が少なく済むかと言われると、必ずしもそうではありません。

ちなみに下記リンク先の記事では出産時の入院における差額ベット代の扱いに焦点を当てて、「差額ベット代を控除対象とするには」ということを解説しています。

こちらもぜひご覧ください。

高齢者医療制度によって、70歳以上の高齢者は原則として自己負担率が2割です。

さらに75歳以上になればその割合は1割と減少、加齢とともに負担が軽減される仕組みとなっています。

ただこの限度額は年収によって多少ばらつきが見られますので、確認しておく方が良いでしょう。

この制度利用には

• 健康保険証
• 高齢受給者証

公的医療制度の利用だけでは、入院費用の面で不安が残るという方もおられるのではないでしょうか。

それもそのはず、いくら控除されたとしてもある程度の金額に関しては自己負担する必要がありますよね。

この自己負担額をさらに抑えるためには、医療保険や共済に加入することを検討してみてはいかがでしょうか。

主にどういう面で医療保険や共済への加入が入院費用の負担軽減においておすすめできるとされているのか、詳しく説明していきます。

ついつい支払わなければならない金額に目が行きがちになりますが、金銭的な負担はそれだけではありません。

もしあなたが長期間入院することになり、仕事をしばらく休まねばならない状況になったとしたら。

傷病手当を受けられるとしても確実に収入は減ってしまいますよね。

このような本来得られるはずだった収益のことを逸失利益（いっしつりえき）と言います。

一週間の入院ではさほど痛手にならないという方もおられるかもしれませんが、これが長期になればなるほど経済的に大ダメージとなることは避けられません。

働けなくなったことで失われた逸失利益も、入院による金銭的な負担の1つなのです。

こういった事態は、就業不能保険や収入保障保険へ加入することによって緩和されます。

他には前述の妊娠や出産に関しても、保険適用とならない部分をカバーすることができる保障を持つ保険・共済商品に加入すれば、自己負担を軽減することができます。

公的医療制度では手の届かなかったところをカバーすることができるのが、医療保険や共済なのです。

「自分に必要な保障内容がいまいち理解できない」「加入すべき保険がわからない」このようなお悩みをお持ちの方もおられるでしょう。

そんなあなたには、マネーキャリアの保険相談がおすすめです！

どうしても一個人で自分にフィットした保険商品を選ぶのは、難しい部分があります。

ではどうすれば良いのでしょうか？

解決策は様々あると思いますが、保険のプロを頼るのも選択肢の1つです。

マネーキャリアで相談すれば、プロの視点から数多ある保険商品を比較してあなたにぴったりの保険商品を見つけ出すことができます。

もちろん保険探しだけではなく、見直しや些細な疑問解決の際にも心強い味方となります。

スマホ1つで簡単に相談することができますので、この機会に保険への加入を検討してみてはいかがでしょうか。

また終身保険における入院特約の必要性を解説した記事が下記リンク先よりお読みいただけますので、保険相談を利用する際の知識として、そちらもぜひご覧ください。

まずは、5つの共済保険商品をまとめた以下の表をご確認ください。

なお、いずれも入院1日目から保障が開始されます。

上記の表のなかで、今回は例としてこくみん共済に加入した場合にどれだけお得になるのかを一緒に見ていきましょう。

一週間入院すると

1万円（日額の入院保障）×7日（入院日数）＝7万円（総保障金額）

入院保障として、7万円の保障金が発生します。

ところで、一週間の平均入院費用は約14万円であるとこの記事の冒頭で説明しましたよね。

こくみん共済に入っていれば

14万円（本来の自己負担額）ー7万円（給付される保障）＝7万円（実際の自己負担額）

結果として、平均入院費用と半額程度も差が生じることになります。

単純計算でしたが、それでも保険への加入がいかに入院時お得となるかはご理解いただけたのではないでしょうか。

今回ここでご紹介した共済については、下記リンク先の記事でさらに詳しくご紹介しております。

それぞれの特徴などもわかるようになっておりますので、ぜひご覧になってください。

一週間入院する場合の入院費用を中心に、公的医療制度の種類やや医療保険・共済の必要性などを解説してきましたがいかがだったでしょうか。

今回の記事のポイントは

• 一週間の入院費用は平均して約14万円
• 入院期間は原因にもよるが、患者全体だと約1ヶ月ほど
• 一週間入院した場合は公的医療制度として、保険適用・高額療養費制度・医療費控除・傷病手当が利用できる
• 子供の入院は自治体の制度によって負担が軽減される
• 妊娠・出産は正常分娩なら保険適用外、切迫早産などは保険適用だがいずれも負担は大きめ
• 高齢者医療制度によって、70歳以上であれば入院費用はかなり安くなる
• 入院費用を抑えたいならば、医療保険や共済への加入を検討しよう！