子供の入院費はほとんどかからない？保険にわざわざ加入する必要ある？

子供が入院した場合の備えをしていますか？

体の発達や免疫が不完全な子供は、色々な病気のリスクに晒されています。

子供が入院すると、入院費用以外にも様々な出費が必要です。

それでは子供の入院に対して、一体どのような備えをしたら良いのでしょうか。

本記事では

• 子供の入院原因や平均日数は？
• 子供の入院費や手術費用はいくらかかる？
• 入院費以外に考えられる出費は？
• 子供の入院費を抑える方法は？
• 子供の入院に備えて保険に加入する必要性は？

上記について解説いたしますので、ぜひ最後までご覧ください。

ほけんROOMでは他にも保険やお金に関する様々な記事を掲載しています。

合わせて参考にしてみてください。

子供の入院原因としては何が考えられるでしょうか。

実は、まだ体が未発達で免疫のない乳児と、ある程度成長し免疫の付いた高校生とでは、入院原因となる病気の割合が異なります。

そのためどの年齢にはどのような病気のリスクが高いのかを、あらかじめ知っておくことが大切です。

病気のリスクを知り早期に対処をしておけば、子供の入院費を支払うリスクを減らせるかもしれません。

ここでは子供の入院原因と割合、平均入院日数を世代別に解説いたします。

それぞれの世代で注意しておくべき点も解説していますので、参考にしていただければ幸いです。

未就学児に多い入院原因と割合、入院日数は以下の通りです。

上位3つはいずれも呼吸器官に関係する病気でした。

未就学児はまだ呼吸器官が未発達なので、咳によって炎症を起こし重症化することが多いようです。

肺炎や気管支炎はウイルス性のものが多く、風邪が悪化して発症するケースが多くあります。

未就学児の喘息は「小児喘息」であることが多く、早期治療をすれば子供のうちに自然治癒しやすい病気とされています。

いずれも悪化すると入院が必要になりますので、風邪のような症状が現れたらすぐに病院へ相談しましょう。

"ただの風邪"でも注意が必要

未就学児のかかりやすい病気は、一般的な風邪のウイルスや細菌が原因になることが多いです。

未就学児はまだ呼吸器官が未発達で、ウイルスや細菌に対する免疫も付いていません。

大人にとってはただの風邪で済むような病気でも、未就学児の場合は重症化してしまうリスクが高いのです。

そのためただの風邪だからと放置せずに、早めに対処をする必要があります。

小学生の子供に多い入院原因と割合、入院日数は以下の通りです。

未就学児の場合は上位3つが多くの割合を占めていましたが、小学生の子供の場合は色々な病気に分散する傾向にありました。

上位3つの病気を見てみると、未就学児と同様肺炎と喘息が多くありました。

また新たに盲腸が3位に浮上しています。

盲腸は小学校高学年から中学生にかけて発症しやすい病気です。

もちろん低学年や乳幼児も発症する可能性は十分ありますので、万が一に向けて備えておく必要があります。

盲腸は早期発見が大切

中学生・高校生の子供に多い入院原因と割合、入院日数は以下の通りです。

中学生・高校生の場合は、上位3つの中に胃腸炎が入っています。

胃腸炎の原因は

• ウイルス
• 細菌
• 薬

など様々です。

最初は腹痛や下痢、吐き気などの症状から始まり、悪化すると脱水症状などを起こす可能性があります。

軽症であれば投薬治療のみで済むかもしれませんが、重症化すれば入院が必要になるので、ただの腹痛と放置せず注意しておくことが大切です。

免疫が付いたからこそ注意が必要

厚生労働省の「平成30年度医療保険に関する基礎資料」の「年齢階級別1人当たり医療費」によると、０〜4歳児の入院費は平均90,416円です。

しかし保険が適用されることで、子供の入院費が抑えられます。

2歳児が肺炎で5日間入院した場合の実例をご紹介します。

医療費合計が227,700円という高額に対して、自己負担はたったの200円です。

この理由としては、

• 自己負担が2割
• 高額療養費制度
• 乳幼児医療費助成制度

子供が入院することになった場合、子供の入院費以外に、

• 差額ベッド代
• 大人のベッド代
• 付添人や家族の食事代

が必要になる場合があります。

大人と違い乳幼児の場合は、夜泣きの可能性があります。

大部屋の場合夜泣きをしてしまうと、同室の子供たちに迷惑をかけてしまいます。

よって迷惑をかけるのを防ぐために、子供が入院する時は差額を支払い個室を利用するケースがあるのです。

差額ベッド代は1日平均6,354円もかかります。

大人が付き添いで泊まる場合はそのベッド代もかかるので、ベッド代だけでも高額になるリスクがあります。

また基本的に病院では、付き添い人や家族の食事が出ません。

よって長時間渡り付き添う場合は、外食費用がかかってきます。

この他にも兄弟がいる場合は、

• 病児保育代
• ファミリーサポート代

などがかかる可能性があることも考えましょう。

子供の入院中に未就学児の兄弟が病気にかかった場合、病児保育を利用する可能性があります。

自宅で看病できる場合は問題ありませんが、仕事や付き添いで看病が難しい場合は子供を預けなければなりません。

しかし病気の間は通常の保育園・幼稚園に行くことができないため、病児保育を利用することになります。

また未就学児の兄弟がいる場合、保育園・幼稚園の送り迎えが必要です。

仕事や付き添いで送り迎えができない場合は、有料の地域のファミリーサポートを利用して送り迎えをお願いすることになる可能性があります。

また入院が長引くと親の収入にも影響が出る可能性があります。

たとえ欠勤で収入が減っても、入院中も保育料や幼稚園代は全額必要です。

子供の入院費と保育料・幼稚園代で負担が大きくなる点を注意しましょう。

このような公的な保障だけでは賄えない部分も、保険を活用することで出費を抑えることができます。

子供の入院費を抑えるためには、様々な制度の活用をしてみてはいかがでしょうか。

日本には国や自治体が行っている、医療費を助成する制度があります。

子供の入院や手術で医療費の負担が大きくなる場合は、各助成制度の活用をして出費を抑えることが可能です。

ここでは主に

• 国の助成制度
• 自治体の助成制度
• 医療費控除

以上を解説いたします。

子供の入院には色々な心配が付いて回るかと思いまうので、せめて医療費の心配を減らすためにも、事前にどのような助成制度があるかを知りましょう。

子供の医療費が安い理由の1つ目は国の助成制度です。

国の助成制度としては、

• 自己負担の割合が低い
• 高額療養費制度

自己負担割合が2割

高額療養費制度が利用できる

子供の医療費が安い理由の2つ目は乳幼児医療助成制度の活用です。

各自治体では子供にかかった医療費を保障する制度を設けています。

保障内容は自治体によって異なりますが、医療費の一部、あるいは全額を負担してくれるものが一般的です。

国の公的保障と組み合わせることで、子供の入院費をかなり抑えられる可能性がありますので、各自治体の制度をご確認ください。

ここでは東京都の例をご紹介いたします。

東京都の制度をご紹介！

支払った金額が大きい場合は医療費控除が利用できるかもしれません。

医療費控除は各世帯の年間の医療費が10万円（所得合計が200万円までの場合は所得合計の5%）を超える場合に、住民税や所得税を減額、あるいは一部が返ってくる制度です。

よって子供の入院費等で医療費の負担が大きかった場合は、利用を検討してください。

医療費控除の計算方法

医療費控除の計算方法は以下の通りです。

年内に支払った医療費の総額 - 保険金等で補填される金額 - 10万円（または所得合計の5%)

なお控除対象になるのは主に、

• 治療費
• 治療のための薬剤費
• 通院の際の交通費
• 治療としてのマッサージやお灸

など治療に関係することが中心です。

差額ベッド代等にかかる費用は含まれないので注意しましょう。

確定申告が必要

子供が入院した場合は、様々な公的助成が受けられます。

確かに公的助成を活用すれば、医療費自体は抑えられるかもしれません。

しかし助成の対象外になる費用については、どうしても負担がかかってしまいます。

そのためいざという時の出費に備え、保険に入るのがおすすめです。

保険に加入することで子供の入院で想定以上の出費があったり、一時的に収入が減ったりした場合のリスクを減らすことができます。

子供が入院をすると、入院費のように治療に関係する費用以外にも、お金が必要になる可能性が高いです。

例えば

• 差額のベッド代
• 付添人の食事代

などは公的な補助の対象外です。

入院が長期間になるほど、こういった対象外になるお金の負担が増えてしまいます。

また、欠勤によって収入が減る可能性も考慮しなければなりません。

しかし医療保障の付いた保険に入っておけば、子供の入院費以外の出費にも対応できます。

医療保険はもちろんのこと、学資保険に医療保障を付けることもできますので、ライフプランに合わせて保険加入を検討してみましょう。

下記関連記事は学資保険の医療保障についての解説です。

子供の入院費に備える保険への加入をお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。

子供の入院費等に備えるには、公的補助と合わせて保険も利用することも検討しましょう。

しかし保険を選ぶ場合は、

• 子供の入院費に備えるためにベストな保険は？
• 家庭のライフプランに合った保険は？

子供の入院費や公的助成、保険加入の必要性について解説しました。

最後に本記事の内容をまとめたいと思います。

• 子供の年齢によってかかりやすい病名が異なる。
• 公的助成を活用することで子供の入院費が抑えられる。
• 医療費の負担が大きい場合は、医療費控除が受けられる。
• 医療費以外の想定外の出費は、保険でカバーできる。
• 子供の入院費についての悩みは、お金のプロに相談するのがおすすめ。