子供が入院、付き添いは何歳まで？持ち物やストレス軽減方法を解説

小さな子供がいるご家庭にとって、ケガや急な発熱などのアクシデントはいつ起こるかわかりません。 

それだけに、子供が病気やケガで急に入院しなければならなくなった時、一番に考えるのは付き添いのことではないでしょうか。

特に子供が小さい場合は付き添いが必要となり、親御さんの仕事や家族全体の生活にも影響が及ぶ可能性もあり、決して小さな問題ではありませんよね。
 

そこでこの記事では、子供が入院した際、 

• 何歳くらいまで付き添いが必要か 
• 付き添いの際にあれば便利なもの 
• 付き添いの必要性 
• 付き添いができない場合の対処法 
• 付き添いの際のストレス回避のための対応策 

などについて、解説していきます。 

特に小さな子供がいる方は、是非最後までお読みいただき、いざという時にあわてず対応できるようにしていただければと思います。

さて冒頭でも述べましたが、子供が入院となった場合、何歳くらいまで付き添いが必要なのでしょうか。 

子供の性格や、弟や妹などさらに小さい子供がいるかどうかなどの家庭環境にもよると思います。 

病院によっても、何歳まで付き添いが必要というガイドラインはそれぞれ異なっているようです。 

また、症状によっても付き添いの必要性は変わってくると思われますが、一般的には、未就学児（小学校に上がる前まで）の子供の場合、付き添いを依頼されることが多いようです。
 

さらに小さい、例えば2歳くらいまでの子供の場合は、24時間の付き添いを求められることもあるかもしれません。 

ただ、個人差がありますので、最終的には症状などを考慮して、親御さん病院とで話し合い、双方が納得した上で判断すればよいでしょう。

いざ子供が入院するとなると、入院に必要な一般的な日用品や衣類の他に何があれば便利なのでしょうか。 

また、親御さんの方も24時間の付き添いが必要となると、現実的には親も一緒に入院するのと同じような状況になってしまいます。 

特に入院した経験がないと、何があれば便利なのか、そもそも何がないと困るのかすぐには思い浮かびませんよね。 

以下で、どのようなものがあれば便利なのか、具体的に見ていきましょう。 

例えば、親御さんにとって、以下のようなものがあると便利なようです。
 

• すぐに口にできるパンやおにぎりなどの食べ物：病室を長時間離れられない時に、すぐに食べられる 
• タブレット：子供のためだけでなく、子供が寝ている時や検査などの時に親の息抜きにもなる 
• スマホやタブレット用の充電器、イヤホン：可能であれば携帯できるwifiもあると便利 
• 汗拭きシートや水のいらないシャンプーなど：シャワーやお風呂には入れないことが多いため
   

いかがでしょうか。 

考えてみると、どれもないと困るものばかりですね。 

次に、子供にとってあれば便利なものについて見ていきましょう。 

• 塗り絵や折り紙、パズルなど：時間のある時に、手を動かしながら親も一緒に楽しめる 
• タブレット：テレビやユーチューブなどの動画を見ることができる 
• 子供用イヤホン：大人用のイヤホンだとはずれることがあり、ストレスになるため 
  

症状も良くなってくると、子供も暇になる時間が多くなるので、その時に退屈にならないようなアイテムを準備しておくとよいようですね。

さて、そもそも子供が入院した際に親の付き添いは必須なのでしょうか。 

おそらく、小さい子供をお持ちの方は、ほとんどの場合付き添うことを選択する方が多いでしょう。 

ただ現実的には、長時間の付き添いは親にとっても厳しい状態を強いられることになります。 

具体的には、 

• 子供のもとを離れられず、トイレや食事にも行きにくい 
• 簡易ベッドなどで寝るなど、寝不足、疲労につながる 
• 家に兄弟などがいる場合、その世話や家事ができない 
• 仕事をしている場合、休まなければならない 

など、親だけに限らず、他の家族にも影響が出ることになります。
 

一方、健康保険法によって定められている「療養担当規則」の第20条では、「患者の負担により、患者に保険医療機関の従業者以外の者による看護を受けさせてはならない」と、付き添いすることを禁じています。 

また、大きな病院では、「付き添いはおことわりしています」という表記がある場合もあります。
 

親御さんの中には、病院から付き添いを求められましたが、上記の「療養担当規則」の第20条や家庭の事情から付き添いはできないと断った方もいらっしゃいます。 

上で述べたように、「療養担当規則」の第20条では付き添いを禁じているものの、実際には、子供の入院には親の付き添いが必要な現実もあります。

例えば、 

• 特に小さい子供の場合、親と離れることへの不安が大きい 

病気やケガというただでさえ不安な状態の中で、親と長時間離れることは子供にとってかなりのストレスになります。 

さらに精神的に不安になることで、病状にも影響を与えることがあるかもしれません。

• 患者が子供でも対応する看護士の数は、大人の患者とほぼ同じ 

大人と比べて子供が患者の場合、どうしても看護に手がかかってしまいますが、対応する看護士の数はあまり変わらないといわれています。 

そのため、その足りない部分をどうしても親御さんの付き添いに頼らざるを得ないという矛盾した現実があるのです。
 

本来であれば、親も親の生活を守れる範囲で必要な付き添いをするのがベターなのではないかと思われますが、上記のような現状から、現実的には親が付き添うことが必要とされることが多いようです。

先にも述べましたが、子供が入院した際、他にも兄弟がいる、また、仕事を何日も続けて休めないなどで、付き添いができない場合もあると思います。 

そのような場合、どのような対策が考えられるのでしょうか。
 

一番大切なのは、自分ひとりで抱え込まないということです。 

奥様とご主人だけでは対応しきれない場合は、双方の親や兄弟など身内に助けを求めることです。 

身内の方も遠方に住んでいる、働いているなどそれぞれの状況があると思いますが、できる範囲で交代で付き添ってもらうなど、相談しましょう。
 

また、職場の上司に事情を説明して、休暇や残業を免除してもらうなどの相談をすることも大切です。 

「子供の入院で職場に迷惑をかけるのは・・・」と遠慮するのではなく、まずは目の前の難局を乗り越えるべく、きちんと状況を説明して相談することが大切です。

上で述べたように、子供が入院するとなったときの付き添いの問題もありますが、それ以外にもご家族には大きなストレスがかかることでしょう。 

そのような時、決して一人で抱え込まず、誰かに相談やサポートを求めることが非常に大切です。 

具体的にどのような方法があるか、以下で見ていきましょう。 

最も確実と思われるのは、身内含め、職場の仲間や友人などと普段から信頼関係を築いておくことです。 

人間誰しも、いつも親切にしてくれたり、良い対応をしてくれている人からサポートを求められれば、むげに断ることはなかなかできないものです。 

もちろん、その方達にもそれぞれの事情があるので、みんながみんなタイミングよくサポートしてくれるとは限りませんが、信頼関係を築いている相手が多ければ多いほど、いざという時に助けてくれる相手も多いということになりますよね。

また、子供の入院に関しては、精神的、身体的な負担だけでなく、経済的な影響もあります。 

子供の入院にかかる費用そのものはもちろんですが、もし、付き添いのために仕事を休んだり最悪の場合退職したりすると、家計への影響もかなり大きくなってしまいます。 

従って、少なくとも子供の入院費用に関する経済的負担を軽減するためにも、公的医療制度や民間の保険などを上手に利用することをおすすめします。
 

子供の医療費に関する助成制度として、自治体によって多少異なりますが、中学卒業までの子供の医療費や薬代の自己負担分が免除されるというものがあります。

そのため、入院した場合も治療費用、薬剤費などは、この助成制度で賄うことができます。
 

ただし、自治体によっては助成が一部のみの場合もあります。

また、公的医療保険の対象ではない差額ベッド費用、食事代、また、家族のお見舞いの交通費など、入院中には思わぬ出費も多いのが現実です。 

そのため、これらの出費をカバーするために、民間の医療保険や共済に加入しておくことも対応策になるでしょう。

子供が入院した際の付き添いに関して、色々な角度から解説してきました。

最後にもう一度、主なポイントをまとめておきます。  

• 子供が未就学児までは、現実的には付き添いが必要 
• 付き添いの際に、タブレット、充電やwifi、子供用イヤホン、塗り絵や折り紙、パンなどの食べ物、汗拭きシート・水のいらないシャンプーなどがあれば便利 
• 法律では付き添いを求めてはいけないことになっているが、子供の精神的な不安や看護士不足などで、実際には親の付き添いが求められることが多い 
• 親が付き添いができない場合は、身内にサポートを依頼したり、職場に休暇、残業免除などを相談する 
• 一人で抱え込まず、普段から良好な人間関係を築いておく 
• 経済的な負担の軽減には、公的助成金制度や民間の医療保険を活用する  

いかがでしょうか。 

小さい子供が入院するとなると、家族全員の生活に影響が及んでしまいます。 

子供はいつ何が起こるかわかりませんので、入院した時にサポートを頼める人間関係、家計の負担を減らすための保険への加入など、今のうちから検討しておくことをおすすめします。