更新日:2020/08/05
1日あたりの入院費用はいくら？自己負担額の平均・相場を紹介
入院をする場合、入院費用がいくらかかるのか気になりますよね。最近のデータでは1日あたりの入院費用の平均は2.3万円となっています。この記事では、1日あたりの入院費用の相場がいくらなのか。入院での経済的リスクへの対策についても解説しています。
目次を使って気になるところから読みましょう！
1日あたりの入院費用はいくらぐらい？
入院することになったら、どのくらいの費用がかかるのか疑問に思う人は多いでしょう。
入院した経験のない人は、平均の入院費用をイメージしにくいのではないでしょうか。
また、入院したら多額の費用がかかるのではないかと思っている人も多いはずです。
では、1日あたりの入院費用はいくらくらいなのでしょうか。
近年のデータでは、1日あたりの入院費用は平均で2.3万円となっています。
そこで、この記事では「1日あたりの入院費用」について、
- 入院するとかかる費用
- 高額な入院費に対する対策
- 1日あたりの入院費用でよくある質問
以上のことを中心に解説していきます。
この記事を読んでいただければ、入院することになった場合の費用についてわかるようになるでしょう。
1日あたりの入院費用の平均は約2.3万円
普段健康に暮らしていると、いざ入院することになったときにどのくらいの費用がかかるのか検討がつかない人も多いでしょう。
1日あたりの入院費用は、平均で約2.3万円と言われています。
しかし、入院費用はどのような傷病による入院なのかによっても違いがあります。
また、入院すると治療費の他にも、入院中に出る食事代や個室を希望する場合の差額ベッド代、病院での生活費などがかかります。
そして、入院すると入院費用としての支出が増えるだけではなく、働くことができなくなるので収入が減るというリスクもあります。
そこで、ここでは
- 傷病別の1日あたりの入院費用
- 入院するとかかる費用の内訳
- 入院して働けなくなると収入が減る
以上のことについて解説します。
傷病別の1日あたりの入院費用の平均と相場
1日あたりの入院費用は、傷病によっても大きな差があります。
ここでは、傷病別の1日あたりの入院費用の平均額と平均入院日数についてご紹介します。
| 傷病名 | 1日あたりの自己負担額 | 平均入院日数 |
|---|---|---|
| 乳がん | 16,927円 | 11日 |
| 大腸がん | 16,012円 | 15日 |
| 骨折 | 13,515円 | 37日 |
| 脳卒中 | 12,974円 | 78日 |
一般的に、重い病気にかかってしまうと自己負担額が多くなる傾向があります。
そして、1日あたりの自己負担額の平均は、23,300円です。
| 1日あたりの自己負担額 | 割合 |
|---|---|
| 〜7,000円 | 18.2% |
| 7,000〜15,000円 | 35.3% |
| 15,000円〜30,000円 | 21.8% |
| 30,000円〜40,000円以上 | 24.7% |
1日あたりの入院費用は、7,000円〜15,000円の割合が35.3%と一番高くなっています。
30,000円〜40,000円以上の割合も24.7%と、2番目に高い割合になっています。
そのため、23,300円が1日の入院費の平均です。
また、病院にかかると健康保険の種類によって自己負担額が変わってきます。
例えば、自営業の人は会社員や公務員と比べると自己負担額が増える場合が多いでしょう。
他にも、年代によっても1日の入院費用に違いがあります。
| 年代 | 平均入院費用 |
|---|---|
| 30代 | 22,514円 |
| 40代 | 25,735円 |
| 50代 | 21,308円 |
| 60代 | 15,702円 |
高齢になるほど入院日数は長くなる傾向がありますが、入院にかかる費用は安くなる傾向があります。
30代など若い世代の人は、大部屋を避ける人が多いため差額ベッド代がかかっていると思われます。
入院するとかかる費用の内訳
「大人になってから入院したことがない」という人は、もし入院することになったらどのような費用がかかってくるのかイメージしにくいのではないでしょうか。
入院した際にかかる費用は、治療費だけではなく様々な費用がかかります。
- 治療費
- 入院基本料
- 食事代
- 差額ベッド代
- 生活費
- 交通費
働けない=収入減のリスクにも注意
入院するとなると、入院にかかる費用を考えがちですが、入院することによって得られなくなる収入もあることも考えなくてはいけません。
会社員の方は、短期間の入院であれば有給休暇を消化して賄えるかもしれません。
しかし、入院が長期化すると給料が少なくなってしまうことが多いでしょう。
給料から日割で差し引かれたり、一定の割合で減給されたりする場合があります。
また、自営業で仕事をしている人は、入院して仕事ができなくなれば、その分一切の収入が無くなってしまいます。
入院して働けなくなり、本来働いていれば得られた収入のことを「逸失収入」と呼ばれます。
| 自己負担費用と逸失収入の総額 | 割合 |
|---|---|
| 〜10万円 | 21.4% |
| 10〜30万円 | 48.9% |
| 30〜50万円 | 15.1% |
| 50万円〜 | 14.6% |
入院をした際にかかった費用と、入院したことで得られなくなった収入を足した平均額は、27万円です。
つまり、入院することになると、27万円程度の経済的な負担がかかるかもしれないと思っておいた方が良いでしょう。
高額な入院費に対する対策を紹介
ここまでは、入院費用について解説しました。
普段病院で診てもらった際は、健康保険証を提示することで3割の自己負担になります。
しかし、3割負担でも高額な医療費がかかってしまい、家計に大きな負担がかかることがあるでしょう。
医療費は、上限額を超えた場合に負担を軽減できる場合があります。
また、入院したことで本来受け取れるはずの給料が受け取れなかった場合に手当てをもらえたり、控除を受けられたりする場合もあります。
高額な医療費が必要となる場合や、入院して働けないため給料を受け取れなかった場合は生活が厳しくなることがあるでしょう。
そこで、ここでは
- 高額療養費制度で医療費の負担を軽くできる
- 働けないため給料が支払われない場合は傷病手当金を受け取れる
- 医療費控除で所得控除を受ける
- 民間の保険商品に加入しておく
以上のことを中心に解説していきます。
高額療養費制度で医療費の自己負担額を軽減
入院をして高額な医療費が必要となった場合は、経済的な負担も大きくなりますよね。
そこで、高額な医療費を払った場合に、高額療養費制度で払い戻しを受けられる可能性があります。
高額療養費は、1日から月末までにかかった医療費の合計で計算します。
高額療養費の対象となる額は、年齢や所得に応じて変わってきます。
条件を満たしていると、さらに負担が減る場合があります。
詳しくは、厚生労働省のウェブサイトで確認してみることがおすすめです。
仕事を休んで、給料が支払われない場合は傷病手当金
入院をして仕事ができない状態が続き、通常であれば支払われる給料が支払われなかった場合は、傷病手当金が受けられます。
傷病手当金を受けるための条件は4つあります。
- 病気や怪我の療養のための休業である場合
- 仕事に就くことができない場合
- 連続する3日を含んで4日以上仕事に就けない場合
- 休業中の期間に給料の支払いがない場合
「病気や怪我の療養のための休業である場合」は、入院などをして仕事に就くことができないことを証明できることを言います。
ただし、通勤中や業務中の病気や怪我など労災の対象となる場合や、美容整形など病気や怪我以外の休業の場合は対象外となります。
また、仕事を休んだ日から連続する3日間の後に、4日目以降も仕事に就けなかった場合に対象となります。
他にも、入院中でも有給休暇を消化しており、給料の支払いがある場合は対象外となります。
医療費控除で所得控除を受ける
年間で一定額以上の医療費を支払った場合に、医療費控除を受けることで納めた税金の一部が返ってきます。
医療費控除を受けられる額は、支払った医療費から保険金などで補填された額と10万円を引いた額です。
上限は200万円となっていますが、総所得が200万円以下の人は、総所得の5%を引いた額となります。
医療費控除を受けるためには、確定申告で年間の医療費を申告する必要があります。
個人事業主の場合は、毎年行っている確定申告の際に医療費を申告することで所得税の還付を受けることができます。
また、会社員の方が医療費控除を受ける場合でも確定申告をする必要があります。
民間の保険商品(医療保険や就業不能保険)に入っておく
入院をすると、治療費や差額ベッド代などの支出以外にも、働けないことによって収入が減るというリスクがあります。
そこで、民間の医療保険や就業不能保険などの保険商品に加入しておくことで備えることで安心に繋がるでしょう。
医療保険は、国民健康保険や健康保険など、日本国民の全員が加入している公的医療保険と、民間の保険会社が提供している医療保険や就業不能保険があります。
民間の医療保険は、病気や怪我に備えるための保険です。
保険会社によって保障内容は様々あります。
また、就業不能保険とは、病気や怪我などで働けない状態が続いて収入が減ってしまったときに備えることができる保険です。
入院中や在宅療養をしているため働くことができない状態が続いた場合に給付金を請求することができます。
1日あたりの入院費用に関するQ&A
ここまでは、高額な入院費に対する対策について解説しました。
入院をする場合、月をまたいで入院すると入院費用が高くなると聞いたことがある人もいるでしょう。
入院の日程が月をまたいでしまうと、高額療養制度が利用できなくなる場合があるため、同じ額の医療費でも月をまたいで入院すると高くなることがあるのです。
また、出産に備えて入院をして、出産した時間帯によっては時間外や休日料金がかかる病院もあります。
他にも、生後間もない赤ちゃんが入院した場合で、保険証がない場合は10割負担になってしまう場合があります。
そこで、ここでは、
- 月をまたいで入院すると入院費用が高くなるのか
- 出産で入院をした場合に時間外や休日料金がかかるのか
- 生まれてすぐの赤ちゃんの入院費用は高くなるのか
以上のことを中心に解説していきます。
月をまたいで入院すると入院費用が高くなる？
月をまたいで入院したした場合は、同じ治療内容だとしても医療費が高くなる場合があります。
理由としては、高額療養費制度が適用されていないことが上げられます。
高額療養費制度は、1ヶ月の医療費が限度額を超えた場合に払い戻される仕組みです。
しかし、高額療養費制度は月初めの1日から月末にかかった費用の合計の金額で適用されます。
例えば月をまたいで入院した場合で、合計の医療費は限度額以上でも、ひと月分の医療費は限度額を超えていない場合、高額療養費制度の対象外となるのです。
そのため、糖尿病などの慢性疾患で入院する場合は、医師と入院する日を相談して、高額療養費制度が適用されるように調整すると良いでしょう。
出産で入院する場合、時間外や休日料金がかかる？
出産予定の方は、出産に備えて入院をしたり、出産後に安静にするため入院したりする場合があります。
しかし、出産する時間や日にちによっては時間外や休日料金がかかることがあると聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。
出産による入院の場合は、料金が割高になったり、何時に出産しても料金が変わらなかったりします。
つまり、病院によって違うので自分が入院する病院に予め確認しておくと良いです。
生まれてすぐの赤ちゃんの入院費用は高くなる？
生後間もない赤ちゃんの場合は、まだ保険証を受け取っていない場合もあるでしょう。
生まれてすぐの赤ちゃんが入院した場合は、保険証がない場合は病院によっては保険証を受け取ってから医療費の支払いができることもあります。
また、健康保険資格証明書で2割負担で計算してくれる場合もあります。
病院によって違いがあるので、事前に確認しておくと良いでしょう。
1日あたりの入院費用のまとめ
1日あたりの入院費用について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。
今回のこの記事のポイントは、
- 1日あたりの入院費用の平均は約2.3万円
- 入院すると治療費・食事代・差額ベッド代などがかかる
- 入院すると収入が減るというリスクがある
- 高額療養費制度を活用すれば医療費の負担が軽くなる
- 月をまたいで入院すると医療費が高くなる
です。
自分や家族が急に入院することになった場合、どのくらいの費用がかかるのか心配になる人もいるでしょう。
入院費用は、どのような傷病によって入院するのかのよっても差があります。
基本的に重い病気になってしまうと費用が高くなる傾向があります。
また、入院すると働けなくなってしまうので収入が減る可能性があります。
そのため、入院による支出や、収入が減るリスクに備えておくことが大切です。
入院による経済的な負担を少しでも軽くするために、医療保険や就業不能保険など民間の保険商品に加入することがおすすめです。
ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。
