更新日:2023/03/31
エイズ(HIV)でも保険に入れる？加入基準や告知ポイントを解説！
エイズ(HIV)と診断されても加入できる保険はあるのか悩んでいる方に向けて詳しく解説します。エイズ(HIV)を告知すると加入できる保険は限られてしまい、高額な保険料を支払って継続してもエイズ（HIV)を発症したときに保障されない可能性もあるので注意しましょう。
内容をまとめると
- エイズ(HIV)と診断されたことがある人でも保険に加入することができる！
- 保険に加入する際の告知は事実をありのまま記入することが大切！
- 保険商品によって保障内容や保険料に大きな違いがあるので保険選びは慎重に！
- エイズ(HIV)は重篤な病気を発症するため高額な医療費に備えておくことが重要！
- エイズ(HIV)を患い保険のことでお悩みなら持病保険専門のマネーキャリアの保険相談を有効活用することがおすすめ！
目次を使って気になるところから読みましょう！
エイズ(HIV)でも保険に安心して入るためにプロの加入診断をおすすめする理由
エイズ(HIV)と診断されて保険に入れるか不安を抱えているひとは持病保険の専門家である加入診断がおすすめです！
持病保険の専門家による加入診断がおすすめな理由
- 加入できる保険があるのか手軽に知ることができる
- 相談者の病歴ごとに最適な保険を選別して提案してもらえる
- 保険に加入したあともアフターフォローがあるので質問ができて安心できる
- 予想以上に保険料が高く、保険に入りたいのにどうしたら良いのかわからない
- 保険に入ろうと申し込んだら断られてしまった
- せっかく加入した保険なのに入院しても保障されないと言われた
エイズ(HIV)でも保険に加入できますか？
エイズ(HIV)検査で陽性になると一般の保険へ加入することは非常に難しくなり、多くの保険会社が加入拒否をしている事実があります。しかし、エイズ(HIV)と告知をしても加入できる可能性があります。
加入時の審査が厳しくない保険を選べば、エイズ(HIV)陽性者でも加入することができるのです。引受基準緩和型保険や無告知型保険は、告知内容に特徴があるため、加入しやすい傾向にあります。
| 保険の種類 | 告知の特徴 |
|---|---|
| 引受基準緩和型保険 | 告知項目が3～5項目程度だけなので該当しなければ加入できる |
| 無告知型保険 | 告知の必要がないため加入しやすい |
引受基準緩和型保険や無告知型保険は、保険料が割高になる傾向があります。
項目が少ないとはいえ、引受基準緩和型保険は健康に関する告知が必要となるため、事実をありのままに記入することが大前提となります。
もしも入院などの事実を隠して保険に加入すると、告知義務違反として保険金が支払われなかったり、保険料を支払っていたのに保障がきかないことがあるため事実を告知してください。
持病を持っているひとは保険の重要性を理解しているからこそ、可能なら保険に加入したいと考えるものですが、告知は包み隠さず正確に記入することが大切です。
エイズ(HIV)でも加入しやすい保険の種類とは
- 引受基準緩和型保険は、告知項目が少ないので該当しなければ加入できる
- 無告知型保険は、健康に関する告知がないため持病があっても加入しやすい
- 傷害保険は、怪我に対する保障だけなので持病があっても加入できる
- 個人年金保険は、死亡保障が解約返戻金相当であるため持病があっても加入しやすい（告知を必要としない場合もある）
- 3ヶ月以内に入院や手術の予定がある
- 過去2年以内に入院や手術を受けたことがある
- 過去5年以内にがんで入院や手術を受けたことがある
- 公的介護保険において要介護認定を受けたことがある
- がんや肝硬変など所定の病気について診断や指摘をされたことがある
そもそもエイズ(HIV)だとなぜ保険加入が厳しくなるのか
エイズ(HIV)と診断されたことを告知すると、がんや脳卒中など重篤な疾患に罹患しているひとと同様、健康上のリスクが非常に高いと判断し加入を断る保険会社が多くあります。
保険会社が審査で加入拒否と判断する理由は以下のような内容があります。
- エイズ(HIV)を発症すると免疫に必要な細胞が集中的に壊されていくため、重篤な病気を発症するリスクが高い
- 投薬治療や経過観察をおこなった予後の経過に対して医学的なデータが不足しているので、リスク高いと判断されやすい
- 他の病気ほど客観的データがないため
このような背景から、エイズ(HIV)陽性者は死亡リスク・入院リスクなどが総じて高いと保険会社が判断することになるのです。
エイズ(HIV)は段階を得て発症しますが、エイズ(HIV)に感染していることがわかった時点で保険への加入は難しくなります。
- エイズ(HIV)感染：感染直後は無症状のため気づくひとは少ない
- 急性期：感染2～4週間程度でインフルエンザに似た症状が出るが、自然に症状がなくなるので気づく人が少ない
- 無症候性キャリア期：数年～10年ほどは自覚症状がないため気づくひとは少ない
- エイズ期：がんや神経障害、様々な感染症を引き起こすため、検査でエイズ(HIV)が発覚するひとが多い
仮に保険へ加入した時点では自覚症状がなく、加入後に発症して初めてエイズ(HIV)だとわかった場合は保険を継続することが可能です。エイズ(HIV)と診断されたあとは保険へ加入することが難しくなるため、加入している保険は大切に継続するようにしましょう。
エイズ(HIV)でも保険加入する必要性とは？
エイズ(HIV)に対する医療費は治療内容に大きく左右されますが、高額となった場合でも高額療養費制度や医療費助成制度を利用して、医療費の自己負担を減らすことが可能です。
しかし制度を利用できなかった場合は、医療費の自己負担により家計を圧迫してしまう可能性があるため、保険はエイズ(HIV)と共に生きていくために必要といっても過言ではありません。
エイズ(HIV)の医療費で自己負担額を軽減させることができる制度は3つあります。
| 制度 | 利用できる条件など |
|---|---|
| 健康保険制度 | 年齢や所得により医療費の自己負担が1～3割となる |
| 高額療養費制度 | 1ヶ月ごとの医療費が所得に応じた自己負担上限額を超えた場合 |
| 障害者手帳による医療費助成制度 | CD4細胞数などの基準により免疫機能障害と診断された場合 |
国民皆保険制度により医療費の自己負担は軽減されますが、必ずしも適用されるわけでありません。全額自己負担となる抗HIV薬を使った治療を受けると、高額療養費制度も利用できなくなるため、高額な医療費が必要となるのです。
引受基準緩和型保険に加入すると、持病が悪化した場合でも保障してもらうことができ、健康保険の適用外となる治療にも備えることができるため、安心して治療に専念することができるようになります。
まとめ：エイズ(HIV)で保険加入でお悩みならマネーキャリアの保険相談がおすすめ！
エイズ(HIV)と診断されたひとは一般の保険へ加入することが困難となるため、保険加入を検討する場合はマネーキャリアの保険相談を利用しましょう。
マネ―キャリアは40社以上の保険会社を取り扱っているため、エイズ(HIV)を告知しても加入できる可能性がある保険を見つけることが可能で多くのメリットがあります。
- 相談者に最適な保険料や保障内容の保険商品を提案してもらえる
- プロならではの知識と経験で保険商品の特徴をわかりやすく解説してもらえる
- 重要事項や約款などに記載されている内容で気をつけておくべきポイントを教えてもらえる
- エイズ(HIV)の告知で不備がないようアドバイスをしてもらえる
