独身者におすすめの、収入保障をしてくれる保険について説明します。

独身者に必要なのは、収入保障保険ではなく、収入保障の保険です。

収入保障保険は「収入保障」という名称から、「自分が働けなくなったときに収入を保障してくれる自分のための保険」と思ってしまいそうですが、「死亡保険金を分割で受け取ることのできる死亡保険」ですので間違えないよう注意しましょう。 

そのため、子供や配偶者のいない独身者には、収入保障保険の必要性は低いと言えるでしょう。

そのため、独身者にはとても必要性の高い保険となっています。

就業不能保険は生命保険会社が、所得補償保険は損害保険会社が販売しています。目的は同じですが、保障の形式などが違います。 

就業不能保険は、被保険者が働けなくなった場合に、契約時にあらかじめ設定した保険金額を毎月受け取る保険です。（定額払い） 

所得補償保険は、年収の最大60％ほどが補償され、毎月一定の金額を受け取ることができる保険です。（実損てん補）  

損害保険と生命保険の違いはありますが、就業不能保険・所得補償保険のどちらも病気やケガで働けなくなったときに収入を保障してくれる保険であることは間違いありません。

支給要件に注意

収入保障の保険を検討する際、注意すべきは支給要件です。どのような状態で給付金が支払われるのか必ず確認しましょう。

特に「精神疾患」が保障の対象となるかは大きなポイントです。多くの商品が精神疾患は保障の対象になりません。 しかしうつ病や、統合失調症などの心の病は、長期間の投薬治療が中心で長引きがちです。

できれば、精神疾患も保障される商品を探しましょう。

保険期間に注意

収入保障の保険は病気やケガで働けなくなった場合のリスクをカバーするためのものですので、保険期間は長ければ長いほど安心です。就業不能期間が1~2年と比較的短い期間であれば、傷病手当金や貯金でや乗り切ることもできるかもしれません。本当に必要なのは長期にわたる保障です。

収入保障の保険には保険期間が短いものが多いですが、できるだけ保険期間が長期の商品を選びましょう。

（ただし、保険料が高くなってしまうデメリットはあります）

病気休業中、被保険者とその家族の生活を保障するために設けられている制度です。 

条件を満たせば、 療養中の生活保障として給料の約3分の2が最長で1年6ヶ月支給されます。 

【支給条件】

• 業務外の事由による病気やケガによる療養の休業であること 
  
• 仕事に就くことができないこと 
  
• 連続3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと 
  
• 休業期間に給与の支払いがなかったこと
  

ただし、傷病手当金を受け取ることができるのは会社員・公務員などです。自営業やフリーランスは保障されませんので、所得補償保険や就業不能保険など、収入保障の保険で備える必要があります。

就業不能保険や所得補償保険などの収入保障の保険は、生活費はまかなえても医療費はまかなうことができません。また職場復帰後の通院や短期の入院手術では支払われません。 

個室に入院した場合の差額ベッド代、病院までの交通費など治療費以外にもお金はかかります。女性の場合、将来妊娠・出産するときに入院、手術をするケースも少なくありません。 

収入保障の保険だけでは不安な部分を、医療保険でカバーしましょう。 

独身の方の保険についてはこちらで詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。 

特に独身者の中でも、自営業の人や、会社員でも会社からの保障がなく、貯蓄も十分ではない人不要な人には必要な保険といえます。

似たような名前の「収入保障保険」は、残された家族のための死亡保険ですので、間違えないように気を付けましょう。