共働き夫婦の場合、妻や夫に収入保障保険はおすすめ？

（注）この記事では、共働き夫婦において、妻のほうが収入が少ないとします。もし妻のほうが働いているご家庭の方は、妻と夫を入れ替えて読んでいただけますと幸いです。

「妻が保険に入っていなくても、夫の保障内容だけで、残された家族は困らないだろう」と思っている方、実はそれは大きな間違いです。

共働き夫婦の場合、家族構成によっては、妻に万が一のことがあった場合に妻が仕事で得ている収入が保障されるような保険に入っていないと、残された家族の生計が非常に苦しくなるリスクがあります。

そこでこの記事では「共働き夫婦の場合の、妻(夫)の収入保障保険」について

• 子供がいない共働き夫婦の家庭において、妻に収入保障保険はおすすめか
• 子供がいる共働き夫婦の家庭において、妻に収入保障保険はおすすめか
• 収入保障保険と定期保険の比較

以上のことを中心に解説していきます。

この記事を読むと、妻の収入保障保険のメリットがわかるようになります。

是非最後までご覧ください。

共働き夫婦で、子供がいない場合は、収入保障保険に加入する必要性は低いと言えます。

収入保障保険は、「残された家族の生活を困らないようにする生命保険」とも言われています。

残された家族とは、就労していない家族を指し、具体的には就労前の子供を想定している場合がほとんどです。

また、すでに雇用され健康保険に加入している方は、病気やケガなどが理由で就労できなくなった場合は、健康保険で傷病手当金というものがあり、おおよそ給料の50％～70％の手当が給付される保障があります。

したがって妻が働いていない（収入が無い）場合は、収入保障保険に加入するメリットはありますが、共働き夫婦で子供がいない場合は、収入保障保険に加入する必要性は低いと言えます。

また、夫婦で必要な保険を考えていくうえで2人の価値観を合わせていくことは非常に大切です。 

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では、共働き夫婦で、子供がいる場合、収入保障保険への加入の必要性はどうでしょうか？

なぜなら、共働き夫婦の多くは、夫の収入はもちろんのこと、妻の収入も含めて、家計を支え、子供の学費や習い事の費用を工面している場合が多いからです。

あまり考えたくはありませんが、共働き夫婦で万が一、妻が死亡してしまったときに、収入保障保険に加入していないと、突然、妻が働いていた分と相当の収入がゼロになってしまいます。

未就労で学齢期の子供を残して夫または妻が死亡してしまうということは、本来あまり考えたくありませんが、人生において何が起こるかはわかりません。

最近では、若くしてガンなどの病気で他界してしまう女性著名人のニュースなども目にする時代です。

妻、そして母である自分が亡くなったとき、せめて子供のために、死亡保険金を残すことは、未来ある子供のためにとても大切なことになります。

そのためにも、共働きで稼いでいる夫婦の場合、夫名義で契約している生命保険に加えて、妻が収入保障保険に加入することはおすすめと言えるのです。

実は、共働き夫婦の妻が収入保障保険に加入するメリットは、この点にあるとも言えます。

収入保障保険の契約期間にもよりますが、普通に考えると、契約期間の後ろの方になる、つまり年月が経過すると、子供は成長し社会人に近づいていきます。

言い換えると「子供に残す死亡保険金は、子供が成長していけば少なくても大丈夫」ということになります。

保障金額の大きい生命保険に加入しておくと、死亡時の保障が大きいのと引き換えに、月々支払う保険料も高くなるというデメリットもあります。

定期保険とは生命保険の基本の保険とも言われており、保険期間が一定で満期のない生命保険（掛け捨て型）のことを言います。

掛け捨てなので、満期で保険金を受け取ることができる生命保険よりも月々の保険料は安いと言われている定期保険ですが、収入保障保険はそれよりも保険料が割安となっているものが多いです。

反対に病気やケガで収入が途絶えた場合も保障をしてもらえる収入保障保険もありますが、死亡した場合のみを保障するタイプに比べると保険料が割高になる場合もあります。

夫婦共働きで、雇用先の健康保険に加入している方は、就労に起因する病気やケガの場合、先にも少し解説しました傷病手当金の給付を受けることが可能です。

傷病手当金は、本来就労で得ることができる金額の全額分の給付は受けることができないので、傷病手当金で不足する収入分を補う意味で、掛け捨ての医療保険（月々の保険料が安いタイプ）の加入も検討しておくとよいでしょう。

今回のこの記事のポイントは、

• 子供がいない共働き夫婦の家庭の場合、妻(夫)の収入保障保険の必要性は低い
• 子供がいる共働き夫婦の家庭の場合、妻(夫)には収入保障保険がおすすめ
• 収入保障保険は定期保険より保険料が割安であり、合理的である

です。

共働き夫婦の、妻(夫)の「もしも」への備えの参考にしてください。

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