妊娠したら考えておきたい生命保険のはなし。妊娠中にかかる費用は?

妊娠を喜んだのもつかの間、早速定期検診のための通院が始まり、出費が増えます。また、普段健康な人でも、つわりや切迫流産で体調面に不安が生じることも。今回は、妊娠中に考えておきたい保険のことから、受け取れる公的補助や税金のことまで、幅広く解説します。

妊娠したら考えておきたい生命保険のはなし。妊娠中にかかる費用は?


妊娠が分かると嬉しくて、赤ちゃんの誕生が待ち遠しくなりますよね。


しかし同時に、つわりによる吐き気やだるさなどの体の変化や、医療費支出の増加など、体調やお金の面が不安になる方も多いのではないでしょうか。


そこで今回のこの記事では、妊娠中の生命保険について

  • まだ間に合う?妊娠中の保険加入に最適な時期とは
  • 親の保険だけじゃない!妊娠・出産で必要な保険あれこれ
  • いくらあれば安心?妊娠・出産にかかる費用の合計とは
  • 出産で使える公的補助制度の種類や金額は?
  • 注意!医療保険対象外になる分娩とは?そのワケも解説

以上のことを中心に説明します。 


ぜひ最後までご覧ください。


ほけんROOMでは、他にも生命保険に関する記事や、
マネーライフ、保険全般に関する記事を掲載していますので
お悩みの方はほかの記事も参考にしてください。 

妊娠中に早く生命保険加入・見直しをした方が良い理由

普段は健康だからといって生命保険に入っていない妊婦さんでも、妊娠してはじめて体調面が不安になり、加入を検討する方も多いのではないでしょうか。


妊娠前に入るべきだった!と、あきらめる必要はありません。


ただし、できるだけ早く入っておくことをおすすめします。


また、すでに契約中という人でも、担保されている内容を確認しておいた方が良いことも。


こちらでは、妊娠がわかったら保険の加入を急ぐべきその理由や、保障内容を見直しておく必要性などについてご説明します。

妊娠27週をすぎると生命保険加入は難しくなるから

妊娠中、生命保険の加入を急いだ方が良い理由の1つに、27週以降は加入が難しくなるという点が挙げられます。


一般的な商品では、妊婦が生命保険に入るためには

  • 妊娠の経過が良好
  • 週数が27週まで

これらを満たす必要があります。


妊娠期間には初期(16週未満)・中期(28週未満)・後期(28週以降)があり、中期までは比較的流産の確率が高い傾向にあります。


その時期を乗り越えると、出産の可能性がぐんと上がり、同時に、分娩時の医療費がかかる可能性も高くなると判断されます。


ただ、2つをクリアして加入できても、「今回の分娩は保障の対象外」といわれるケースも。


妊娠後に保険加入を考える人の大半は、いまお腹の中にいる赤ちゃんの出産のために入るわけですから、それでは意味がありませんよね。


そんな人は、コープ共済の医療保険など、比較的お手頃な料金で、週数に関わらず加入できるものがありますのでチェックしてみてはいかがでしょうか。


詳しくはコープ共済は妊娠中(妊婦)でも入れる?妊娠何週目まで加入できる?をご覧ください。

帝王切開になってしまった場合5年間は生命保険加入ができないから

妊婦さんに早めの保険加入をすすめる理由2つめは、帝王切開による分娩後5年間は生命保険に入れなくなるためです。


帝王切開とは、お母さんか赤ちゃんに何らかの問題が生じて、経腟分娩ができないとき、 お腹を切る手術で赤ちゃんを出産する方法です。


分娩の時、胎盤の異常などのトラブルで帝王切開になるという可能性は誰にでもあることなので、普段は元気だから大丈夫ということはありません。


実際、厚生労働省の調査表によると、5人に1人の割合で起きますし、年々増加傾向にあるというデータも。


また、1度経験すると2回目以降も繰りかえす人が多いのも事実。


子宮を切る手術費や、ダメージを受けた体の療養のための入院費などで、経腟分娩と比べて多くのお金がかかります。


個人差はありますが、医療費と個室代で20万円程度かかる人もいます。


金額に驚いたかもしれませんが、帝王切開は健康保険が使えるので、手術費の7割はそちらでまかなえます。


ただ、だから安心というわけではありません。


帝王切開は、お腹を切る分、回復に時間がかかるため、入院日数が長くなりがち。


個室を選んだら差額ベッド代がかさみます。


また、退院後もしばらくは移動がタクシーになったり、食事の準備が難しくすべて出前になることも考えられますよね。


医療費以外に発生するお金についても考えておきましょう。

わからなくても大丈夫!生命保険について相談できるプロがいます!


妊娠に伴う出費が多いことは分かったけれど、生命保険は会社や商品の種類が多く、どれを選べばいいのか分からない人も多いのでは。


けれど一生涯付き合う保険は、せっかくなら自分に合ったものを選びたいですよね。


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妊娠・出産のときに考えておくべき生命保険について

それでは、出産へむけて検討しておく生命保険とは、どのようなものでしょうか。


まずは、親であるわたしたちの生命保険(死亡保障)です。


子が大学を卒業するまでに親が亡くなってしまうと、大切なお子さんの生活が危ぶまれます。


子が自立するまで生活に困らない程度の額を受け取れるよう、最低でも死亡保険は必要です


いま契約中の人も、金額は十分か見直しましょう


また、お子さん自身にかける保険は、医療保険学資保険が良いでしょう。


いざというときの医療費や、学費の足しにできます。


どれくらいの金額をかけておけばいいの?いつから入っておくべき?など、疑問に思う人のために、それぞれの保険について詳しくご説明します。

親となる自分たちの生命保険

まず、親になるわたしたちは、最低でも死亡保険には入っておきましょう。


独り立ちするまでに親が亡くなっても、子が十分生活していけるだけのお金を受け取れるくらいの保険金額をかけておくと良いでしょう。


月々の生活費や住居費、教育費など、今後発生する「支出」から、いまの貯蓄額などの「収入」を差し引いた額が、必要な金額といえます。


例えば、家賃や教育費を含む毎月の生活費が2人で25万円で、貯金が600万円あるご家庭だと、子が22才になるまでの22年間で

6,600万ー600万=6,000万円

こちらの額が必要です。


お子さんが2人以上いると、さらに生活費は加算されますね。


ただ、毎月の生活費は各家庭でバラバラですし、子が何才のときに親が死亡するかによっても必要な費用は変わります。


また、子が18才になるまでは、子どもの人数に応じた金額の「遺族年」を受け取れます。


従って、必要な生活費分すべてを保険でまかなう必要はありません。


不必要に高い金額をかけても、お金の無駄になってしまいます。


普段から自分たちの家計状況をきちんと把握しておくことや、公的補助制度について知ることは、保険を考えるにあたってとても重要ですね。


そうはいっても、自分で調べただけでは不安という方は、プロに相談すると良いですよ。

生まれてくる子どもの生命保険や学資保険

次に、生まれてくる子どもにかける保険として2つご紹介します。


まずは、医療保障などの生命保険。


病気は年をとってからというイメージがあるかもしれませんが、厚生労働省の調査によると、0才児の入院は意外にも多いです。


また、医療保険は、加入時に若ければ若いほど月々の保険料が安くなるので、0才で入ると保険料が抑えられます


いつか子が自立したときに、子どもへのプレゼントになりますね。


さらに0才で入ると、病歴がないので、告知にひっかかる可能性が低くなります


ただ、乳児検査などの結果、アレルギーなどが分かると入れなくなるので、生まれたらすぐの加入が良いでしょう


次に、学資保険


こちらは、子どもの教育費に備えるための貯蓄型保険です。


子どもが小さい頃から毎月保険料を支払っておき、大学入学時にまとめて受け取る仕組みです。


貯金との違いは、受け取る額が支払った総額を超える場合が多いことと、死亡保障がセットになっている点がポイントです。


また、受け取り金が非課税という税制メリットも。


ただし、満期までの解約では損をする可能性があるので要注意です。


毎月の保険料は、無理のない範囲で設定しましょう。

無料保険相談って怪しくないの?多くの人に利用されています!

いざ保険に入りたいと思っても、たくさんの保険会社や商品があり、内容も複雑で難しいですよね。


子の医療保険はどれが最適?学資保険はどれが有利?など、できることなら最適なものだけ教えもらい、楽したいものです。


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妊娠から出産までにかかる費用は合計いくら?


妊娠から出産まで、具体的には合計いくらくらいかかるのでしょうか。


大きい出費は、次の3つです。

  • 通院費
  • 入院費
  • 出産費

国民健康保険中央会の調査によると、平均して合計50万円ほどかかります。


ただし同調査には「通院費」が含まれていないため、その分追加でかかります。


また分娩の方法が帝王切開の場合は、さらに10~20万上乗せされ、合計70万円以上になることも珍しくありません。


それぞれを詳しくみていきましょう。

通院にかかる費用

妊娠から出産まで、個人差はありますが平均約14回ほど検診のために通院します。 


23週までは4週間に1回、24~35週は2週間に1回、36週以降は1週間に1回と、次第に頻度は増えます。


妊婦検診で払うお金の一部は、自治体からの補助が出ますので、毎回病院で支払う額は1,000円~3,000円ほど


ただし、血液検査のタイミングや、定期検診と同時に子宮がん検診を受けることがあれば、支払額は1万円を超えることも


また、補助を受けるには、自治体の窓口でもらえる補助券を病院で提出しますので、毎回忘れず持参しましょう。

入院にかかる費用

国民保険中央会のデータでは、出産時の平均入院日数は6日、費用の負担は11万2千円ほどです。


帝王切開だと、日数は2日ほど延びるので、その分追加でかかります。


また、初めての出産だから、できれば個室で静かに過ごしたい方も多いのではないでしょうか。


病院ごとで値段はいろいろですが、個室を選ぶと差額ベッド代として1日あたりプラス6,000円ほどかかるのが一般的です。


また、同じ病院内でもグレードの高い部屋・低い部屋があることをご存じですか?


たまたま出産のタイミングで、グレードの高い部屋しか空いていなかった、なんていう場合もあります。


出産する病院を決めたら、入院費用については事前に聞いておくのが良いでしょう。


入院保険などを検討しておくのもいいかもしれません。

分娩にかかる費用

分娩には、正常分娩異常分娩があり、それぞれでかかるお金は異なります。


正常分娩の平均は約40~50万円で、すべて自分たちで支払います。


帝王切開などの異常分娩は、平均約60~70万円で、こちらは健康保険が適用されるので、わたしたちの負担は3割で済みます。


これらの費用には、赤ちゃんを検査するための費用などが含まれますので、流産や死産などの場合は、平均を下回ることが多いです。


ただし、入院と同じく、病院差があることはもちろん、地域で平均額が違うことをご存じですか?


1番高い東京都の平均と、最安の鳥取県では、なんと23万円があります。


ぜひここで産みたい、と思える病院に出会ったら、お金のことは事前に聞いておくと良いでしょう。


安心して赤ちゃんを迎えるためにも、お金の不安は早めに解消しておきたいですね。

出産で利用できる公的補助制度の例


具体的な金額が分かって、正直驚かれている方もいらっしゃるのではないでしょうか。


思いがけない妊娠で、先立つものがない!と、焦る方もいるかもしれませんね。


でもご安心を。


これらの費用をすべて自分たちで負担する必要はありません。


私たちが普段保険料を支払っている健康保険組合から、公的補助制度を受けられますので、実際払うのは差額分のみです。


分娩費用のうち、公的補助制度の対象となるお金について解説します。

出産育児一時金:子ども1人につき42万円支給

妊娠4か月以降に出産すると、健康保険組合から子ども1人あたり42万円が給付され、流産や早産、死産なども含みます。


支給を受けるには、専用の紙に記入し、加入の健保へ郵送します。


給付の受け取り方法は次の2パターンです。


直接支払・受理代理制度を利用する

この制度を利用する場合は、手元に42万円を用意する必要がなく、病院では42万円を超過した分のみ支払えばOKです。


詳細は全国健康保険組合ホームページをご覧ください。


なお、受理代理制度を利用するときは、出産2か月前までに申請が必要なので、注意しましょう。


直接支払・受理代理制度をいずれも利用しない

退院のとき、一旦かかった費用すべてを自分で支払うことになりますので、まとまったお金の準備が必要です。


一時金は、後日請求します。


産後2年以内に手続きすればOKなので、産後のバタバタが少し落ち着いたら、忘れずに手続きしましょう。


支給方法は早めの確認を

直接支払・受理代理制度を利用できるかは医療機関によって異なります。


早めに自分の通院している婦人科へ確認するとよいでしょう。

出産手当金・傷病手当金

出産日を境に前6週間(双子などの場合は14週間)と、後の8週間は普段の給与の約60%ほどが「出産手当金」として支払われます。


ただ、給与をもらっていない期間という条件がありますので、思いがけず出産日が早まり、休暇に入ってすぐ出産したケースなどは、まるまる支払われない場合もあります。


こちらは会社員の場合、会社へ申し出ればOK。


会社から健保へ請求書類を手配し、産後休暇が終わったらわたしたちへ支払われます。


また、傷病手当金は、例えば流産の危険性や、ひどいつわりなどで会社を休むとき、4日目以降から支給されます。


こちらも、金額は普段の給料の約3分の2ほど。


所定の申請書を健保に提出することで受け取れますが、お医者さんに通勤が難しい旨を書いてもらうことになりますので、検診のときに忘れずお願いしましょう。

医療費控除

医療費控除とは、年間の医療費が10万円を超えた場合に、支払った所得税が戻ってくる税制度です。


医療費には、病院で払う定期検診代だけではなく、薬代や、病院までの電車代・バス代なども含みます


お金の還付を受けるためには確定申告を行う必要がありますが、自分で作る資料は専用の申請書や、医療費の明細書くらいなので、簡単に行うことができます。


詳しい手続き方法は国税庁のホームページ「医療費控除を受ける方へ」に掲載されています。


妊娠中は、医療費が高額になりがち。


例えば、約14回の妊婦定期検診での自己負担額は合計4~7万円ほどです。


また、遠方の病院に通う人であれば、往復の交通費もバカにはなりません。


それに、妊娠前に不妊治療などを受けていたら、すでにその費用がかかっている場合もありますよね。


1度お時間のあるときに、最近病院でもらった領収証を集めて、試しに計算してみてください。


10万と聞くととても高額に思えるかもしれませんが、計算してみたら意外にも簡単に超えているもの。


いざ妊娠がわかってから、過去の通院歴や支払い履歴が分からない、なんてことにならないよう、普段から医療費の明細書(領収証)などは保管するクセをつけておくことをおすすめします。

医療保険では正常分娩の場合、保険金は受け取れないことが多い

既に医療保険に入っている人は、公的補助の一時金とダブルでもらえて安心!というわけではないんです。


医療保険で保障されるのは「病気による入院や手術」が原則です。


妊娠は病気とみなされないので、正常分娩の場合は使えないことが多いです。


それに正常分娩だと、公的補助で受け取れる出産一時金の範囲におさまることも多いので、そこまで心配しなくても大丈夫です。


ただし、分娩にかかるお金は病院によって大きく差があることを覚えておきましょう。


もらえる給付金に、いくらくらいなら上乗せできるかを考えておき、そのうえで事前に通院している婦人科に分娩費用を問い合わせておくとよいでしょう。


なお、帝王切開など異常分娩は、医療行為が介入するので、保険の給付を受けられる可能性が高くなります。


出産後落ち着いたら、保険会社へ問い合わせることをおすすめします。

まとめ


今回は、妊娠中の生命保険について、必要性や加入時期のポイント、さらに妊娠・出産に必要なお金や補助制度など、幅広く説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。 


この記事のポイントは

  • トラブルだらけの出産に備えて、妊娠中の保険加入はお早めに。
  • 未来の赤ちゃんのため、考えておくべき親の保険、子の保険
  • 出産へむけての3大出費の総額とは
  • 出産で使える公的補助制度あれこれとその金額
  • 異常分娩は医療保険が強い味方に。正常分娩は公的補助制度を活用しよう。

でした。


出産はトラブルがつきものです。


無事に元気な赤ちゃんを産むことだけを考えて、お金に関わるギモンや心配事は早めに解消したいですね。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので
ぜひご覧ください。

生命保険は必要なの?と疑問をお持ちの方はぜひこちらをお読みください。

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