医療保険不要論は本当?本当に必要な人を見極めるためのポイントを解説!

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医療保険が不要と言われる理由は公的医療保険で医療費は少なくすることができるため貯金で賄う方がいいというものだが、それだけの貯蓄がないという人は医療保険に入る必要がある。治療が長期化した時や治療費の確保のために医療保険の加入を検討するべきだ。

▼この記事を読んでほしい人
  • 医療保険不要論は自分に当てはまっているのかを確認したい人
  • 医療保険不要論の根拠を知りたい人
  • 自分は医療保険に加入した方がお得なのか、どっちがお得なのかを知りたい人

  • 医療保険不要論の根拠は、公的保障で十分、貯蓄の方が柔軟に対応できるなど
  • 医療保険が必要な理由は、治療の長期化に対応できない、貯蓄が少ない人が多い、先進医療は高額な自己負担が発生するなど
  • 必要な人の特徴は、扶養する家族がいる人、専業主婦(主夫)など
  • 医療保険での悩みがある方は、マネーキャリアのFP相談がおすすめ!
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医療保険不要論の根拠はどんなもの?


医療保険を検討している方のなかには医療保険は必要ないとする「医療保険不要論」が気になりなかなか契約まで踏み切れない方もいらっしゃるかもしれません。


誰もが病気やケガになる可能性があるため、医療保険の必要性は高そうですが、なぜ医療保険不要論が出ているのかその根拠をみていきましょう。

  • 公的な保障で十分だから
  • 貯蓄で備える方が柔軟に対応できる
  • 投資等の方が運用効率がいい

などが医療保険不要論の根拠として挙げられています。


それぞれの根拠を詳しく解説していきます。

根拠①公的な保障で十分だから

医療保険不要論の根拠1つ目は、公的な保障で十分という点です。


ケガや病気で病院で治療を受けた際には医療費を負担することになりますが、この金額は公的制度だけでもかなり減少します。

  • 健康保険での負担割合減
  • 高額療養費制度の活用

など手厚いカバーが期待でき、医療保険が無くても問題なく治療が受けられると思われているためです。


日本では全国民が健康保険へ加入しています。通常の医療費が3割負担まで減るため、1万円かかったとしても支払うのは3千円で済みます。


高額療養費制度は負担額に上限を設ける制度です。入院や手術で思ったよりも高額になることは多々ありますが、1ヶ月あたりの上限以上となった際には払い戻されるため負担額が少なく済みます。


一般的な収入の方で100万円かかったとします。健康保険があるためそれだけでも30万円まで減りますが、この制度が適用されることで、実際に自己負担となるのは約8.7万円です。(参考:厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆様へ」


このように、公的制度でもかなりカバーされることが、医療保険不要論の根拠に挙げられています。

根拠②貯蓄で備える方が柔軟に対応できる

医療保険不要論の根拠2つ目は、貯蓄で備える方が柔軟に対応できるという点です。


医療費は貯蓄でも十分カバーでき、貯蓄の方が柔軟な対応が可能と思われている事が理由として挙げられます。


先ほどご紹介したように、医療費は公的制度である程度カバーされるためそこまで高額な費用が必要になるわけではありません。特に会社員の場合、病気やケガで長期休養を余儀なくされたとしても傷病手当金が利用できるため収入がなくなってしまう事もないと言えます。


そのため、医療費用として貯蓄を100~200万円程度準備しておけば十分です。さらに、貯蓄で備えておけば医療保険ではカバーされない治療費にも対応することができます。柔軟に対応ができる点も医療保険不要論の根拠のひとつです。

根拠③投資などの方が運用効率がいい

医療保険不要論の根拠3つ目は、投資などの方が運用効率がいい点です。


医療保険を貯蓄のひとつと捉えると、投資などの方が運用効率が良いことが理由として挙げられます。


医療保険のなかにも貯蓄型と呼ばれるタイプの商品が出されています。使わなかった分の保険料が戻ってくるタイプなどです。


このようなタイプを投資商品と比較してしまうと、どうしても投資の方が運用効率は良くなってしまいます。


戻ってくる金額が支払った保険料よりも少ない元本割れとなるケースもあるため、貯蓄として効率が悪い事は医療保険不要論の根拠のひとつとなります。

医療保険とはどんな保険?保障内容を解説!


医療保険不要論をご紹介してきましたが、そもそもどのような保険なのか保障内容などを確認していきましょう。


ケガや病気の際の治療費は公的医療保険でカバーされますが、適用されたとしても長期の治療などで家計への負担が大きくなることも予想できます。このように公的制度でカバーされたものをさらをカバーするためのものが民間の医療保険です。


保障内容や保険料が商品ごと・個人ごとに違うことが特徴です。また、任意加入となっている点も特徴として挙げられます。


保障内容について以下で詳しくご紹介していきます。

医療保険の保障内容

医療保険の保障内容は主契約特約の組み合わせによって決まります。


保障内容がカスタマイズしやすい形になっており、その人に合った商品にしやすい仕組みとなっている事が特徴です。


主契約としては、

  • 入院給付金
  • 手術給付金

があります。基本的には入院や手術で給付金が支払われるものが主流です。


さらにそれらに特約として様々な保障を付帯することが可能です。

  • 先進医療保障
  • 通院保障
  • 三大疾病保障
  • がん保障
  • 保険料払込免除特約

など商品ごとに付帯できる特約が決まっていますが、ニーズに合わせて自由に組み合わせることで、自分に合った保障内容にすることができます。

入院給付金

医療保険の主契約のひとつが入院給付金です。


ケガや病気で入院をした際に支払い対象となる保障です。


支払われる金額が計算される方法にはいくつかあり、

  • 日数に応じて保険金が支給されるタイプ
  • 日数ごとに一律支給されるタイプ

など商品によって違います。


基本的にどちらのタイプも入院日額をもとに計算されるため、契約時には金額をしっかりと考えておくことが重要です。


金額を決める際に考えておきたいことのひとつに差額ベッド代があります。この代金は公的制度ではカバーされないためです。全額自己負担となるため、個室利用を考えている方は入院日額を高めに設定しておくなどで対応が必要になります。

手術給付金

医療保険の主契約2つ目は手術給付金です。


ケガや病気で手術を行った際に支払対象となる保障です。


受け取れる金額は

  • 入院日額に手術倍率をかけた金額
  • 一律

と商品によって計算方法が違っているため、しっかりと確認しておくことが重要です。


同時に確認しておきたい点として日帰り手術への対応が挙げられます。

  • 日帰り手術が対象外
  • 手術の種類に関わらず一律支給

など、商品ごとに対応が変わっているためです。


最近では入院を伴わない手術も増えているため、新たに契約する際には対象となっているかを確実にチェックしておくことをおすすめします。

定期型と終身型の違いは?

医療保険は2つのタイプに分けられます。

  • 定期型
  • 終身型

それぞれの違いは保険期間の上限の有無です。


定期型は保険期間が限られています。10年などと決まっており、継続したい場合には更新が必要になります。更新ごとに保険料が再計算されるため、更新を重ねるたびに保険料は高くなってしまいます。


終身型は期間に上限はありません。生涯保障が続き、更新の必要も無いため保険料は契約時のまま一定です。若いうちに加入しておくことで保険料の安さを維持できます。


終身型の場合には、保険料の支払い期間によって

  • 終身払い
  • 有期払い

にさらに分かれます。


有期払いは一定年齢で払込が完了しますが保障は継続するため、老後の保険料負担が不安な方は一度検討することをおすすめします。

医療保険が必要と言われる3つの理由


医療保険不要論を聞いて医療保険は必要ないと感じた方も少なくないと思います。しかし、医療保険が必要と言われる理由もしっかりと確認が必要です。


必要と言われる理由としては、

  • 治療が長期化すると社会保障では不十分だから
  • 貯蓄が少なく備えができていないから
  • 先進医療を受けるには高額な医療費が必要だから

などが挙げられます。


確かに医療保険不要論に当てはまる方もいらっしゃるかもしれませんが、本当に自分には不要なのか、必要と言われる理由を確認していきましょう。

理由①治療が長期化すると社会保障では不十分だから

医療保険が必要な理由1つ目は、治療が長期化すると社会保障では不十分になる点です。


公的制度である程度カバーされることはご紹介しましたが、長期化してしまうとカバーしきれなくなる可能性があるためです。


公的制度で

  • 治療費
  • 収入減

がカバーされるため、数ヶ月で治療が終わり、その後普通に仕事ができるような場合には医療保険の必要性は低いと言えます。


しかし、治療が長期に渡りその間働けなくなった場合、治療費の支払いは継続しているのに収入は2/3程度に減ってしまう事になります。このような状態が数年単位で続いてしまうと公的制度ではカバーしきれません。そもそも傷病手当金も最長1年半までです。


治療が長期化することを考えると、医療保険で医療費に対する準備は重要になります。

理由②貯蓄が少なく備えができていないから

医療保険が必要な理由2つ目は、貯蓄が少なく備えができていないためです。


医療保険不要論の1つに貯蓄で備える方が柔軟に対応できるというものがありましたが、これは貯蓄があることが前提です。


若い世代のなかには貯蓄がない家庭も少なくありません。あったとしても29歳以下の平均貯蓄額は約150万円と少ないのが現状です。(参考:国民生活基礎調査「各種世帯の所得等の状況」


貯蓄は貯めるまでに時間がかかってしまいます。貯まり切っていない状態で医療費の負担が出てきてしまうと、貯蓄だけではカバーできずに治療が受けられない結果となってしまいます。


このように、貯蓄がない・少ない場合には医療保険は必要です。

理由③先進医療を受けるには高額な医療費が必要だから

医療保険が必要な理由3つ目は、先進医療です。


先進医療にかかる費用は高額療養費制度の対象外となるためです。


病気の治療方法などで自分が受けたい治療が先進医療に分類されている可能性もあります。治療にかかる費用が全額自己負担となってしまいます。


先進医療はそもそも高額なことが多い治療法です。全額自己負担することを考えると、その治療方法を選択できない可能性も少なくありません。


一方、医療保険に加入して先進医療特約の付帯があれば、自己負担分を保険でカバーすることができます。


治療の選択肢の幅を狭めたくない方は、医療保険を検討することをおすすめします。

医療保険はあなたに必要?必要性が高い人の特徴


医療保険不要論や必要な理由をご紹介しましたが、自分がどちらに当てはまっているのか悩んでいる方もいらっしゃると思います。


必要性の高い人の特徴としては、

  • 扶養する家族がいる人
  • 専業主婦(主夫)
  • 病気にかかった時に負担を減らしたい人

などです。基本的には医療費として急な出費があると生活に影響が出てしまう方が挙げられます。


これらに該当する場合には自分に合った医療保険への加入を検討するようにしましょう。

①扶養する家族がいる人

必要性の高い人の特徴1つ目は、扶養する家族がいる人です。


扶養する家族がいる場合、病気などで長期に渡って収入が減ることを考えると、生活が難しくなってしまう事が予想できるためです。


家族がいる場合、自身の治療費とは別に通常通りの生活費がかかることになります。病気の影響で収入が減り、さらに医療費を負担しなくてはいけない状況になってしまうと普段の生活が難しくなってしまいます。


特に子供がいる場合には教育費として貯蓄を確保しているかもしれませんが、治療のために取り崩さなくてはいけなくなるかもしれません。


このように、扶養する家族がいる人は医療費が家計へ影響を与えないよう保険で備えておくことがおすすめです。

②専業主婦(主夫)

必要性の高い人の特徴2つ目は専業主婦(夫)です。


専業主婦は公的保障が手薄いためです。


専業主婦は働いていないため、病気治療中に収入が減る状況にななりません。そのため必要性が低く感じるかもしれませんが、収入が無いため治療費全額を貯蓄でカバーする必要があります。


また、家庭の生活を守っている主婦が長期の入院などになってしまうと、家事や育児をお金を払って誰かに頼む必要も出てきます。夫が育児や妻の看病を行うことで、収入が減ってしまう可能性も否定できません。


これらの費用をカバーするためにも、専業主婦にも医療保険の必要性は高いのです。

③病気に罹ったときの負担を減らしたい人

必要性の高い人の特徴3つ目は、病気の際の負担を減らしたい人です。


医療保険に加入しておくことで、経済的負担はもちろん精神的負担も減らせるためです。


入院や手術の際には費用が高額になることは簡単に予想できます。このような場合、治療費が気になってしまう方は多いと思います。家族がいる場合には家族の生活に影響が出るのではと不安も感じてしまいます。


このように、費用のことが気になり治療に集中できない状況となってしまうと治りも遅くなる可能性があります。そもそも治療費が原因で受けたい治療が受けられなくなる可能性も否定できません。


病気になった際には病気自体のことも気になりますが、治療費の経済的・精神的負担も大きなものです。


治療に集中できるよう、せめて治療費に対する経済的・精神的負担は医療保険で最小限に抑えておくことが重要です。

医療保険の必要性が低い人の特徴は?


医療保険が必要な人がいる一方、必要性の低い人もいます。医療保険不要論が当てはまる方もいるため、どのような場合位必要性が低いと言えるのかを把握しておきましょう。


特徴としては、

  • 急な医療費の出費に対応できる貯蓄がある
  • 他の保険に加入している

などが挙げられます。


誰にでも当てはまるわけではありませんが、このような特徴に当てはまっているばあには必要性が低いと言えるため、加入を判断する際に役立てましょう。

①急な医療費の出費に対応できる貯蓄がある

必要性の低い人の特徴1つ目は、急な医療費の出費があっても問題ない人です。


医療費として貯蓄で準備できている方や使い道の決まっていない資金がある程度溜まっている場合には、貯蓄で十分カバーが可能なためです。


ご紹介した通り、医療費は公的制度である程度抑えることができます。数ヶ月程度の治療期間であれば、100~200万円程の貯蓄で十分カバーすることができます。


しかし、貯蓄はあっても他のことに利用する資金で取り崩したくない場合には医療保険などで準備しておくようにしましょう。あくまで医療費として利用できる貯蓄がある人に限ります。

②他の保険に加入している

必要性の低い人の特徴2つ目は、他の保険に加入している人です。


自分で加入する民間医療保険の他に、会社の福利厚生で医療保険に加入しているケースなどがあてはまります。


会社の福利厚生として従業員に医療保険への加入を行っている会社もあります。このような場合、自分で加入していなくても医療費がカバーされるため、医療保険の必要性は低い状態です。


中には自分でも備えをしておき、万一の際には両方受け取り医療費をカバーしようと考える方もいると思います。確かに多く受け取れるためお得と感じますが、その分余分に保険料の支払いがあることを忘れてはいけません。


他の保険で医療費がカバーされている場合には、損することの無いよう自分で医療保険へ加入するのは控えるようにしましょう。

医療機関にお世話になった時に必要になるお金


自分に医療保険が必要かどうかを判断するためにも、万一の際にかかるお金を把握しておくことは重要です。


知っておくべき費用として、

  • 入院に必要な金額の目安
  • 手術に必要な金額の目安

などが挙げられます。


これらの金額を知り、どれくらいの金額ならば医療保険は不要と言えるのか、自分には加入が必要かどうかをしっかりと考えていきましょう。

①入院に必要な金額の目安

入院にかかる費用としては、

  • 治療費
  • 入院基本料
  • 食事代
  • 差額ベッド代
  • 先進医療費
  • 交通費
  • 消耗品

などが挙げられます。


入院期間や治療の方法などに応じて入院にかかる費用は変わってきます。


参考までに、入院時の自己負担額を見ていきましょう。

入院日数平均自己負担額
5日未満10.1万円
5~7日15.6万円
8~14日21.0万円
15~30日28.5万円
(参考:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」


入院日数が長くなると自己負担額が多くなっていくことが分かります。全体での平均自己負担額は20.8万円です。


この金額はあくまで平均額となります。個室などを利用した際にはさらに金額が上がることが予想できるため、貯蓄でまかなうのか、医療保険を利用するのかしっかりと検討しておきましょう。

②手術に必要な金額の目安

手術の種類によって金額は大きく異なります。

病気の種類3割負担額
肺がん約60万円
胃がん約50万円
大腸がん約40万円
乳がん約27万円
がんでの手術金額をご紹介しましたが、種類によって大きく違いがあることが分かります。

しかし、これらの金額は入院費用の「治療費」に含まれます。先ほどご紹介した入院時の平均自己負担額20.8万円は手術込みの金額となっているため、手術の費用が違ったとしても支払う金額にそこまで大きな違いはないことが予想できます。


ただし、先進医療など公的医療制度が利用できない手術に関しては全額自己負担となってしまう事を覚えておきましょう。

医療保険はお得な制度なの??


医療保険が不要かどうかを判断するためにも、自分にとってお得なのかどうかが気になる方は多いと思います。


お得と感じた場合には加入を検討するのも一つの手段です。


お得かどうかを知るためには、

  • 生涯で支払う保険料
  • 医療保険の給付額はどれくらい?

について考えていく必要があります。以下でそれぞれを解説していきます。

①生涯で支払う保険料

ある保険で生涯支払う保険料を計算してみましょう。


保障内容は以下のようになっています。

  • 終身保険・60歳満了
  • 入院給付金:1万円/日
  • 手術給付金:10万円/1回(入院無しは5万円)
  • 先進医療特約

この内容で30歳男性・60歳満了とした際の保険料は月3,842円です。60歳までの30年間で支払う金額は1,383,120円となります。


一度も利用することが無い場合、約140万円が無駄になってしまうことになります。あくまで一例であり、商品や年齢によっても違いがありますが、生涯にかかる保険料は少なくありません。


以下では医療保険の給付額を見ていきましょう。

②医療保険の給付金の額はどれくらい?

先ほどの保障内容で手術を伴う10日間の入院があった場合に支給される金額を計算してみましょう。

  • 入院給付金:日額1万円×10日間=10万円
  • 手術給付金:10万円

となるため、合計で20万円が給付されることになります。


生涯での保険料は約140万円となっていたため、同じような状況が生涯7回ほど起きないと元は取れない計算です。


確かに若い年齢であれば7回も生涯入院することはないと感じるかもしれません。しかしこの保険は60歳満了の終身型です。それ以降も保障が継続します。高齢になると病気に罹患する可能性も高くなっていくため、7回を超える可能性も十分です。


また、先進医療特約が付帯されているため、治療法に先進医療を選択した際に一度で元が取れる可能性もあります。


老後の病気に備えておくべきか、貯蓄でまかなうべきなのか、しっかり考えておくことが重要です。

医療保険に入る前に知っておきたい注意点


医療保険不要論は自分には当てはまらないと考え、医療保険への加入を検討し始めたかも多いと思います。


医療保険への加入は任意であるため、誰でも加入できるわけではありません。注意点として、

  • 健康なときに加入しよう
  • 180日ルール

が挙げられます。


注意点を確認し、自分に合った保険への加入をすすめていくようにしましょう。

注意点①健康な時に加入しよう

注意点1つ目は健康なときに加入することです。


健康ではない場合、加入を断られてしまう可能性があるためです。


医療保険には告知義務があります。既往歴や現在の健康状態を保険会社に申告しなくてはいけません。


保険は加入者全員に平等であることが前提となるため、健康であることが条件になります。問題があると判断された場合には加入が断らられてしまいます。


そのため、病気になる前の健康なときに加入することが重要です。


健康状態に問題があっても加入できる商品はありますが、通常の商品とは異なり

  • 保険料が高い
  • 特定部位不担保

など通常より不利になってしまう可能性があるため、健康なときに加入することがおすすめです。

注意点②180日ルール

注意点2つ目は180日ルールです。


タイミングによっては入院保障が受けられなくなってしまう可能性もあるためです。


同じ病気での入院が複数回になる場合、180日以内の入院は全て1入院とするルールです。


例えば、

  • 1回目:30日
  • 2回目:20日
  • 3回目:20日

と180日以内に入退院を繰り返した場合、合計70日間が1入院と判断されます。支払限度日数が60日の商品に加入していた場合には、10日間分の保障が得られなくなります。


入院給付金がしっかりと受け取れなくなるため、金銭的負担が増えてしまう可能性があることに注意しましょう。


同じ病気に適用されるものですが、商品によっては別の病気でもこのルールの対象となる場合があります。契約時には180日ルールが別の病気でも当てはまってしまうのか、しっかりと確認しておくことが重要です。

医療保険に関する相談ができる保険相談窓口


医療保険不要論を聞いて今まで加入を先延ばしにしていた方も、自分に必要だと気付いて医療保険選びを開始しているかもしれません。


医療保険を選び始めると、数多くの商品から自分に合ったものを探すのは困難だと感じる方もいらっしゃると思います。このような場合に利用したいのが、プロに相談できる保険相談窓口です。


おすすめの保険相談窓口として、

  • マネーキャリア
  • ほけんのぜんぶ
  • 保険見直しラボ

をご紹介していきます。

①マネーキャリア

おすすめの保険相談窓口1つ目はマネーキャリアです。


取扱保険会社数が多く、自分に合った医療保険を探すことが可能です。また、全国で訪問相談が可能なため、自分の好きなタイミング・場所で相談ができることもおすすめする理由のひとつになります。


主な特徴は以下のようになっています。

基本情報
取扱保険会社数40社以上
相談料無料
相談方法訪問
オンライン
予約方法LINE
電話

取扱保険会社40社以上とかなり豊富なため、選択の幅が広く自分にぴったりな保険を探すことができます。


LINEで気軽に予約ができるため、医療保険で悩みがある方はぜひ利用してください。

②ほけんのぜんぶ

おすすめの保険相談窓口2つ目はほけんのぜんぶです。


相談員の質の高さが特徴のひとつです。全員がFP資格を保有している事はもちろん、会社独自の研修を修了している事が前提となっているため、質の高い相談が期待できます。


訪問での相談は自分の好きな場所を選べるため、リラックスした状態で相談が可能です。


主な特徴を見ていきましょう。

基本情報
取扱保険会社数39社
相談料無料
相談方法訪問
オンライン
予約方法ネット
電話
こちらも取り扱い保険会社数は比較的多いため、自分に合った商品が見つけやすいことが特徴です。


無料で質の高いFPに相談したい方におすすめの保険相談窓口になります。

③保険見直しラボ

おすすめの保険相談窓口3つ目は保険見直しラボです。


大きな特徴として相談員の経験の長さが挙げられます。相談員の業界経験年数が平均12.1年とかなり長いため、経験豊富な相談員からしっかりとしたアドバイスが期待できます。


また、独自の「イエローカード制度」があるため、無理な勧誘も少ないことがおすすめできる理由として挙げられます。


主な特徴を見ていきましょう。

基本情報
取扱保険会社数36社
相談料無料
相談方法訪問
オンライン
予約方法ネット
電話
経験の浅い相談員では満足できない方におすすめの保険相談窓口です。

まとめ:医療保険に関する相談ならまずマネーキャリアで無料相談!


ここでは医療保険不要論についてご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。


医療保険不要論は、公的保障で十分であることや貯蓄でもカバー可能な点が理由として挙げられています。しかし、誰もが貯蓄で医療費をカバーできるわけではありません。公的保障も人によっては十分ではない可能性があるため、自分にとって必要なのかどうかをしっかりと判断することが重要です。


医療保険への加入を検討している場合、FP相談が可能なマネーキャリアで保険相談をすることがおすすめです。顧客満足度が93%と高く、何度でも無料で相談ができるため、自分に合った保険を納得いくまで探すことができます。


ほけんROOMでは他にも保険やお金に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。

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