医療保険を解約するならいつがいい？タイミングと注意点を徹底解説！

保険料の負担増や新しい保険商品の登場により、医療保険の解約を検討している方もいらっしゃるかと思います。

保険の解約は、基本的には契約者の自由です。

しかし、解約には適したタイミングがあることをご存じでしょうか？むやみに解約をしてしまうと、給付金が受けられなかったり、無保険状態になってしまったりと思わぬ損失が発生する可能性があります。

そこで今回は、以下の内容についてを中心にお伝えします。

• 保険の解約に適したタイミング
• 保険の解約によるメリットとデメリット
• 保険の解約の手続き方法
• 解約返戻金の特徴と注意点

この記事を読んでいただければ、保険を解約する適切なタイミングを知るだけでなく、そもそも保険を解約すべきなのかどうかの判断もできるようになります。ぜひ最後までご覧ください。

医療保険の解約には、次のようなメリットがあります。

• 保険料の負担を減らすことができる
• 現在の状況に合う保険に変更することができる
• 解約返戻金を受け取ることができる（返戻金があるプランの場合）

それをふまえて、医療保険の解約に適したタイミングは、以下のとおりです。

• 年齢が変化したとき
• ライフステージが変化したとき
• 収入が変化したとき

年齢の変化によって、病気やけがのリスクも変化します。

特に30代後半からは、生活習慣病や三大疾病（ガン・急性心筋梗塞・脳卒中）の発症率が高くなり、長期の入院・通院のリスクが高まります。

また、上記のような病気による入院・通院歴があると、保険に加入する際に保険料が割高になったり、そもそも保険に加入できなくなったりします。ですから、病気のリスクが高まる30代後半から40代までには保険を見直し、必要に応じて乗り換えや解約をしましょう。

結婚、出産、退職などライフステージが変わることで必要な保障内容も変わります。

それぞれのステージでどのような医療保険が必要になるかを見ていきましょう。

結婚

夫婦どちらかだけが働き手の場合、その働き手が病気やけがにより入院してしまうと家計に大きなダメージを与えます。

共働きであれば世帯収入が増えるのでカバーできることもありますが、基本的には独身のときよりも保障が厚い保険を選ぶようにしましょう。

出産

出産の場合は保障が厚い医療保険の必要性は比較的低いといえます。その理由は出産育児一時金として、子ども1人につき42万円の支給があるからです（産科医療補償制度に加入していない医療機関での出産は40.4万円）

ただし、産後の経過により入院が長期化することや、妊娠してからでは医療保険の加入に制限がかかることについては考えておく必要があります。できる限り、妊娠前に保険の加入を検討しましょう。

子どものひとりだち

育児が終わって子どもがひとりだちしてからは、自分たちに使えるお金が増えていきます。しかし同時に、さまざまな病気へのリスクが高まる年代でもあります。保険料の額よりも保障の厚さで保険を選ぶタイミングといえるでしょう。

定年退職後

医療費の自己負担額が軽減されるため、高額な医療保険の解約を検討する時期です。

ただし定年退職後も、アルバイトなどで一定の収入があると、医療費の自己負担額は３割のままです。その場合は、負担する医療費と支払う保険料を比較して保険を選ぶ必要があります。

このように、ライフステージによって必要な保障内容は大きく変わります。自分自身だけでなく家族を守るためにも、日ごろから保険の見直しと解約を考えておきましょう。

自己都合による退職や、雇用形態の変化（正社員からパート）などで、収入が大きく減ってしまうときがあります。

もし同じ保険に入りつづけることによって保険料が家計を圧迫するようであれば、保険の見直しや解約を検討することをおすすめします

保険に入る大きな理由のひとつは、病気やけがに備えるためです。ですから、収入に見合わない保険料を支払うために家計や生活のバランスが崩れて、そのせいで病気やけがをしてしまっては本末転倒だといえるでしょう。

若いうちは定期型で、30代後半～40代をめどに解約して終身型に乗り換えるのもおすすめです。

医療保険には、定期型と終身型があります。



定期型は5年や10年などの保険期間を区切り、年齢に応じた保険料を払うタイプです

若いうちの保険料は安くすみますが、年齢があがるごとに保険料は高くなります。健康状態の悪化により更新ができない場合もあるため、加齢に弱いタイプといえるでしょう。

終身型は保険料が一生涯定額となり変わらないタイプです。老後の保険料も含めた金額設定になるため、若いうちの保険料は定期型とくらべて割高になります。

終身型と比較して、定期型に加入した方が病気やけがのリスクが比較的低い年代では保険料をおさえることができます。そして三大疾病などのリスクが高まる年代からは保障と保険料のバランスを取ることができるというわけです。

一度病気にかかってしまうと保険の乗り換えや更新が難しくなるというリスクもふまえたうえで、有用な選択肢のひとつといえるでしょう。

ここまでは保険を解約することによるメリットと、解約に適したタイミングについてを解説してきました。

保険を解約すると、メリットしかないのでしょうか？

そうではありません。保険の解約にはデメリットも存在します。

• 空白（無保険）期間ができることがある
• 解約前より保険料が高くなることがある
  
• 元本割れになることがある
  

それぞれくわしく見ていきましょう。

解約してから新しい保険の保障が始まるまでの無保険期間のことを空白期間と呼びます。

空白期間のあいだに病気やけがをしてしまっても、もちろん保障は受けられません。

また、保険には免責期間があります。たとえば免責期間が90日の場合は、保険加入から90日以内の病気やけがには保障が出ないので注意が必要です。

保険料は加入するときの年齢で決まるので、新しく保険に加入する際に、解約前より保険料が高くなることがあります。保険料をおさえたいのであれば、保障内容を必要最低限にすることも考えましょう。

また、保険に加入する際には、保険会社による審査があります。

解約後に新しい保険の審査を受けた際、健康状態が悪化していて希望する保険に加入できない場合があるので注意が必要です。

貯蓄型の保険や、解約返礼金がある保険の場合、解約したタイミングによっては元本割れになることがあります。

支払った保険料よりも、解約時に受け取る金額のほうが少なくなるということです。

契約している期間が長い場合は、すぐに解約するよりも満期まで保険料を払いつづけるほうが最終的に残る金額が大きくなることがあります。安易な解約はせず、長い目で見てプラスになる選択をしましょう。

保険を解約することによるデメリットがおわかりいただけたでしょうか。

それでは続いて、解約すべきではない3つのパターンについてご説明します。

• 新しい保険の免責期間中の場合
• 持病や入院歴がある場合
• 元本割れ期間内である場合

さきほどもお伝えしたとおり、保険には免責期間があります。

自分に合う新しい保険を見つけたからといってすぐに現在の保険を解約すると、いざというときに保障が受けられない空白期間ができてしまいます。また、加入したい保険の審査に落ちる可能性も見すごせません。

新しく加入した保険の免責期間が過ぎるまでは保険を解約しないようにしましょう。

保険に加入する際には、現在の健康状態だけでなく持病や入院歴も審査の対象です。

生活習慣病や三大疾病など特定の病気にかかった経験があると、完治していても審査に通らないことがあり、通ったとしても、保険料が割高になる可能性があります。

持病や入院歴がある場合、そして健康状態に不安がある場合は、保険を解約する前に健康診断を受けることをおすすめします。もしそこでなんらかの病気が見つかっても、解約前であれば、現在契約している保険の内容にもとづいて保障を受けることが可能です。

保険のなかには、途中で解約すると払いこんだ保険料の一部が解約返戻金として返金されるものがあります。

基本的には保険料の総額よりも解約返戻金のほうが低くなり、元本割れとなります。しかし払いこんだ期間が長い場合、保険料の総額よりも解約返戻金のほうが高くなる可能性があります。

解約する前には、加入している保険が解約返戻金のあるものかどうかと、解約返戻金が保険料の総額を上回る可能性がないかを確認するようにしましょう。

保険に加入してるあいだの、入院や手術に対しての保障請求を確実に行いましょう。

給付金の請求には期限があるからです。給付金を請求できるようになった日（もしくはその翌日）から3年間で時効になり、給付金を受けられなくなります。

手術を受けたのに手術給付金の請求を忘れて、入院給付金しか請求していなかったというようなケースも散見されるので注意が必要です。

なお、解約後でも時効前であれば、保険内容に該当する保障の請求をすることはできます。

保険は、基本保障となる主契約と、オプションとして付けくわえる特約の2層で成りたってます。そして保険を解約する際に、特約を残して主契約だけを解約することはできません。

たとえば先進医療特約を付けている保険を解約する場合、基本保障となる入院や手術への備えだけでなく、先進医療が必要な病気への備えも失うということです。

なお、主契約を残して特約のみを解約することは可能です。保険料をおさえたい場合は、不要な特約がついていないかを見直してみましょう。

契約者以外の解約に対しては制限が厳しいことが多く、基本的に契約者本人以外は解約できないと考えておいたほうがよいでしょう。個人情報の保護や、なりすましリスクに対応するためです。

ただし保険会社によっては契約者の委任状があれば解約できるところもあります。

なお、契約者本人に万が一のことがあったときのために指定代理請求人という制度があります。重症や死亡など契約者が意思表示をできない場合に備えて、身近な人を指定しておきましょう。

保険料を割安にするために年払いや半年払いにしている場合は、解約の際に注意が必要です。保険を契約した時期によっては、まだ経過していない月の分の保険料が返金されないことがあります。

• 2010年3月以前に契約した保険：返金されない
• 2010年4月以降に契約した保険：返金される

たとえば2010年1月に、年払いで保険を契約したとします。そして2022年1月に1年分の保険料を払い込んだのちに、2022年4月に解約した場合、5月から12月までの分の保険料は返金されません。

結果的に契約していない月の保険料まで払うことになるので、2010年3月以前に契約した保険に加入されている方は、解約時期に注意しましょう。

日本には高度な公的保障制度があるから、医療保険は解約しても大丈夫だと考える人がいます。しかし、公的制度が現状のままとは限りません。

実際に2022年10月から、75歳以上の一部の後期高齢者の医療費負担が1割から2割に引き上げられることが決まっています。少子高齢化にともなって、今後もこのような改変が続く可能性は否定できません。

現在の公的保障を信じてむやみに医療保険を解約するのではなく、将来的にも必要な保障が確保できることを確認してから解約するようにしましょう。

実際に医療保険を解約する際の流れについても見ていきましょう。

1. 保険会社に連絡
2. 保険会社から送付される書類に記入・返送
3. 保険会社からの完了通知を確認

この3ステップです。

最初に保険会社に連絡する際に、証券番号や解約理由を求められることがあるので準備しておきましょう。対面や電話で直接解約理由を伝えるのが気まずいのであれば、Webで書類の取り寄せ申請も可能です。

医療保険のなかには解約返戻金が設定されているタイプがあります。

保険を途中で解約した際に、払い込んだ保険料に応じて返戻金を受けられる制度です。

掛け捨て型の保険と違って解約時に手元にお金が入ってくるというメリットがある反面、月々の保険料が通常の保険よりも高くなるといったデメリットも存在します。

解約返戻金がかかわる医療保険の特徴と注意点について見ていきましょう。

解約返戻金がかかわる医療保険には、従来型・低解約返戻金型・無解約返戻金型の3つのタイプがあります。

従来型

従来型は払い込んだ保険料に応じて返戻金が増えていくタイプです。

重要となる返戻率は、次の計算式で表されます。

返戻率（％）=（解約時の返戻額÷払込保険料）×100

返戻率が100%以上になると、払い込んだ保険料よりも解約返戻金のほうが多くなります。この場合は利益として扱われ、課税対象です。

低解約返戻金型

低解約返戻金型は解約返戻金が従来型の7割程度になっています。

そのぶん、従来型よりも保険料は割安です。

また、保険払込満了日をすぎると解約返戻金が増えることも大きな特徴です。その特徴から、学資保険などのかわりに低解約返戻金型保険を選択する人もいます。

無解約返戻金型

無解約返戻金型はいわゆる掛け捨て型の保険で、解約返戻金がないタイプです。

解約返戻金があるタイプとくらべて保険料が割安になっているので、より少ない金額で保障を受けたい人に向いています。

解約返戻金がある保険の注意点を3つお伝えします。

保険料が割高になる

解約の判断がしにくくなる

お金の価値の変動に弱い

解約返戻金は、保険の加入時に金額が決まっています。将来的に解約返戻金を受け取った際に、物価上昇によりお金の価値が現在より下がっていた場合は、実質的には手元のお金が目減りしたということになります。

そういった目減りのリスクを考えると、解約返戻金のために払う保険料の分のお金を手元に残しておいて、想定外の大きな出費や収入の減少に備えることも、有用な手段のひとつといえます。

解約返戻金についてはほけんROOMのこちらの記事も参考にしてみてください。

医療保険には、定期型と終身型があります。

定期型は5年や10年などの保険期間を区切り、年齢に応じた保険料を払うタイプです。若いうちの保険料は安くすみますが、年齢があがるごとに保険料は高くなります。健康状態の悪化により更新ができない場合もあるため、加齢に弱いタイプといえるでしょう。

終身型は保険料が一生涯定額となり変わらないタイプです。老後の保険料も含めた金額設定になるため、若いうちの保険料は定期型とくらべて割高になります。

上記の特徴から、若いうちは定期型で、30代後半～40代をめどに解約して終身型に乗り換えるのもおすすめです。

そうすることで、病気やけがのリスクが比較的低い年代では保険料をおさえることができます。そして三大疾病などのリスクが高まる年代からは保障と保険料のバランスを取ることができるというわけです。

いちど病気にかかってしまうと保険の乗り換えや更新が難しくなるというリスクもふまえたうえで、有用な選択肢のひとつといえるでしょう。

医療保険の解約についてを解説してきましたが、いかがでしたか？

今回の記事のポイントは、以下のとおりです。

• 保険は自身や家族の変化に応じて解約を検討する必要がある
• 解約によるデメリットを把握して、かえって損をすることがないようにする
• 解約返戻金がある保険を解約する際には特に注意

医療保険は、いちど入ったらそれっきりではなく、人生でのさまざまな変化に応じて見直す必要があります。ときには解約という選択肢を選ぶこともあるでしょう。

いざというときに困らないよう、保険の見直しや解約に関して少しでも不安があれば、保険のプロ・FP（フィナンシャルプランナー）に相談することをおすすめします。

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