医療保険は終身・定期どっちが必要か?特徴・メリット・デメリットを解説

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医療保険には定期型と終身型があります。それぞれにメリット・デメリットがあり、ライフステージや年齢によって選ぶべき種類が変わります。それぞれの特徴を理解することで、自分にぴったりの医療保険を選ぶことができます。ここでは終身医療ほけの特徴などをご紹介します。



▼この記事を読んで欲しい人
  • 医療保険の終身型・定期型のどちらを選ぶか悩んでいる人
  • 終身型医療保険以外の選択でも問題ないのか不安を感じている人
  • それぞれのメリット・デメリットを踏まえて自分に合ったものを探したい人

内容をまとめると

  • 終身医療保険は保障が生涯続くが保険料は高い
  • 定期医療保険は保障期間は一定期間のみだが保険料は安い
  • 貯蓄型医療保険は商品数が少なく解約返戻金を受け取ると保障が無くなるため避けるべき
  • 医療保険選びで悩んだら、顧客満足度93%のマネーキャリアのFP相談がおすすめ
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終身医療保険の定期医療保険との違い


医療保険には

  • 終身型
  • 定期型

の2つがあります。


どちらのタイプにするべきなのか悩んでいる方もいらっしゃると思います。それぞれの特徴を見てみましょう。

終身型定期型
保障期間生涯一定期間
貯蓄性貯蓄型ありなし(掛け捨て型)
保険料高い安い
保険料の変化なし更新ごとに高くなる

定期型では商品ごとにそれぞれ5年・10年などと保障期間が設定されており、保障されるのはこの期間のみです。一定期間の保障が欲しい場合にはうまく活用することで無駄なく加入ができます。


終身型は保険期間が生涯となっていることが大きな特徴です。老後の医療保障が心配な方は、こちらのタイプが向いています。


どちらに加入するべきなのかは家庭の状況などにも影響を受けるため、内容をしっかりと理解して検討するようにしましょう。

終身医療保険の掛け捨て型と貯蓄型の違いについて

終身医療保険をさらに細かく分類すると、

  • 掛け捨て型
  • 貯蓄型

に分かれます。それぞれの違いは以下のようになっています。

掛け捨て型貯蓄型
解約返戻金・還付金の有無なしあり
保障期間生涯生涯
保険料安い高い
貯蓄型は少数の終身医療保険で、解約時や一定年齢になった際などに保険料が戻ってきます。


お金が戻ってくることに魅力を感じるかもしれませんが、解約返戻金を受け取るとその後の保障は無くなります。また、還付金がある分保険料は高額です。


掛け捨て型は保険料の還付はありませんが、一般的な終身医療保険は掛け捨て型であることがほとんどであり、商品数も多く、自分にぴったりなものが探しやすいことが特徴です。

掛け捨て終身医療保険の2つのメリット

終身型と定期型のどちらにするべきなのかを悩む方もいらっしゃると思います。


定期的な見直しが必要な医療保険では定期型の方が見直すタイミングが取りやすく良いのではと考える方も多いかもしれませんが、それぞれのメリット・デメリットをしっかりと理解したうえで選択するようにしましょう。


終身保険のメリットとしては、

  • 保険料の払込期間が選べる
  • 生涯の医療保障を得られる

などが挙げられます。


2つのメリットについて解説していきます。

メリット①:払い込み期間を選択できる

終身医療保険のメリットの一つに払込期間が選択できることが挙げられます。

  • 定額タイプ
  • 60歳半額タイプ
  • 60歳払済タイプ

の3タイプに分かれており、自分に合った支払方法を選ぶことができます。


定額タイプ一定額が生涯続くタイプです。老後も同額の保険料の支払いが必要です。


60歳半額タイプ60歳以降の支払額が1/2になるタイプです。支払い自体は生涯続きます。60歳までは少し保険料が上がってしまいますが、老後の負担を減らすことができるメリットがあります。


60歳払済タイプ払込期間が60歳までのタイプです。1ヶ月あたりの保険料は高くなってしまいますが、老後に保険料を支払う必要はなく、保障が一生続きます。年齢は自身で設定することも可能です。


老後の保険料の支払いを考慮できることもメリットになります。

メリット②:医療保障を一生涯得られる

保障がずっと続くことも終身型のメリットです。解約するまで保障が続きます。


医療保険は高齢になっても必要性の高い保険です。確かに公的医療制度が充実しているため、高齢での負担は少なくなるかもしれません。しかし、高齢になって収入がなくなることを考えると医療費の備えは生涯必要です。


終身型に加入しておけば、途中で病気になったとしても保障は生涯続くので、高齢時の医療費をカバーできる終身型の生涯保障は大きなメリットです。

掛け捨て終身医療保険の2つのデメリット

終身医療保険にはデメリットもあります。しっかり理解しておくことで納得して自分に合った保険を選ぶことに繋がります。

  • 年数の経過とともに保障内容が古くなる可能性がある
  • 若いうちは保険料の負担が大きい

などに注意しておきましょう。


終身型の医療保険は魅力的なポイントも多いですが、これらのデメリットについてもしっかりと確認が必要です。

デメリット①:時代が経過すると医療保障が古くなる

生涯の保障が得られることはメリットですが、その一方契約期間が長くなると医療保障が古くなる可能性が高いことがデメリットとして挙げられます。


現在では入院保障が主な内容となっており、通院保障は特約で追加する必要のある商品が多いです。現在は入院になると多くの給付金を受け取ることができますが、今後の医療状況の変化によっては入院に対する保障が薄くなる可能性もあります


実際、入院期間は短期化している傾向にあります。平成14年時点での平均在院日数が40.1日であったのに対し、平成29年では30.6日にまで短縮されています。(参考:厚生労働省・患者調査の概況


さらには政府による医療費適正化政策長期入院となった際には医師の診療報酬削減となってしまう事から、短期化する方向に進んでいます。


今後入院保障をあまり受け取れなくなるのであれば他の保障が必要になり、今の保障内容は古くなってしまいます。


このような理由から終身型は保障の見直しがしにくいといえます。満期などがないため内容を気にすることが無く、利用する際に初めて保障が古いことに気付くことにもなりかねません。


保障が古くなってしまう事は給付金が少額しか受け取れないことに繋がるため深刻なデメリットであり注意が必要です。

デメリット②:若い時は保険料が負担になる

若い時の保険料の高さもデメリットとして挙げられます。


保険料は、

  • 同年齢
  • 同保障

の場合、定期型と比較すると高いです。


年齢を重ねると、保険料が上がらないことで定期型よりも安くなることを実感できるかもしれませんが、収入や貯金に余裕がない若い年齢の方にとって終身型の保険料は負担になってしまう可能性もあります。


参考までに以下の表の若い世代の平均年間給与をご覧ください。

平均年間給与
19歳以下160万円
20~24歳282万円
25~30歳373万円
(参考:国税庁・平均給与

また、「金融広報中央委員会・家計の金融行動に関する世論調査」によると、20代の人の貯金額の平均は106万円となっています。


このように給料が少ないと保険料の負担はさらに大きくなってしまうため、若い時の保険料の高さはデメリットに繋がります。

定期医療保険の2つのメリット


終身型か定期型を選ぶ際には、終身型の一生涯保障という部分だけを見て選ばずに、定期型の商品に関してもしっかりと確認してどちらが自分に合っているのかを見極めるようにしましょう。


本章では定期型医療保険のメリットとして

  • 保険料が安い
  • 保証の見直しがしやすい

上記2つのポイントについて説明します。それぞれ以下の中見出しで詳しく紹介しますので是非ご覧ください。

メリット①:保険料が安い

定期型医療保険は保険料の安さがメリットです。期間が限定されているため安く抑えられています。


特に若い年齢では病気のリスクも低いため、加入時の金額が低く設定されているため、安く加入することが可能です。


保障は欲しいけれども

  • 生まれた子供の養育費や教育のために節約したい
  • 勤続年数が少なく収入や貯金が少ない
といった考えをお持ちの若い方にとっては保険料の安さは大きなメリットになります。


少しでも金銭的な負担を減らしたいと考えている方には保険料の安さはポイントになります。

メリット②:保障内容の見直しがしやすい

保障内容の見直しがしやすいこともメリットです。


医療保険は保障内容を古くさせないためにもは定期的な見直しは必須です。


定期型なら一定期間ごとに必ず存在する更新時に見直しをするタイミングがあります。


見直すことでその時の医療に合っていないと感じる場合には、乗り換えが必要になります。乗り換えには今まで加入していた保険を解約する必要があります。


終身型では今まで支払ってきた高い保険料が無駄になるのではと解約に踏み切れない可能性が出てしまいます。しかし、定期型ならば更新の代わりに他の医療保険へ乗り換えるだけなので、躊躇することなく乗り換えを行うことが可能です。


古い保障内容の商品へ加入し続けることを避けるために、見直しがしやすい点はメリットの一つに挙げられます。

定期医療保険の2つのデメリット

定期医療保険にはデメリットもあります。

  • 80歳以上は更新できない
  • 更新ごとに保険料が上がる

などです。


更新を続けることで定期型でも最後まで保障を受けることができると考えるかもしれませんが、上限年齢があることに注意が必要です。また、更新ごとに保険料が上がってしまう事も忘れてはいけません。

 

後悔することが無いよう、しっかりとデメリットについて確認しておきましょう。

デメリット①:80歳以上は加入・更新できない場合が多い

80歳以上は更新できない可能性が高いことがデメリットに挙げられます。更新だけでなく加入も難しいのが現状です。


定期型は保険期間が限定されています。更新で保険期間を新しく始めることができますが、一定年齢以上はできない仕組みです。更新できる年齢に上限が設けられています。


更新が無理なら新規加入を考えるかもしれません。しかし、新規加入にも上限年齢があるため、高齢になるとどちらも難しい状況になってしまいます。


商品によって上限年齢は違いますが、80歳以上での加入は難しい場合がほとんどです。


定期型に加入する際にはそれぞれの上限年齢も確認し、自分は何歳まで加入する予定なのかをしっかりと考えるようにしましょう。高齢でも保障を受けるつもりならば、終身型で検討し直す必要もあります。

デメリット②:年齢ごとに保険料が上昇し続ける

更新時の保険料上昇もデメリットのひとつです。


定期医療保険では保険期間が決っているため、終了すると継続のために更新を行う必要があります。このときに保険料も再計算されることになりますが、保険料は年齢とともに上昇します。


保険料が上昇し続けることになるため、高齢になるとかなり高額になってしまう事がデメリットのひとつです。


どれほど保険料に違いがあるのか、ある保険を例に見てみましょう。

年齢保険料
20歳1,340円
40歳1,920円
60歳5,880円
20歳などの若い年齢では保険料が安く、金銭的負担は少ない状態です。しかし、60歳になると保険料がかなり上が、20歳と比較すると4倍以上になっています。


保険料が上昇することで高齢時に保険料の負担が大きくなってしまう事はデメリットのひとつです。

【年代別】おすすめ加入パターン|終身と定期のどっちにすべき?

ここからは、医療保険に加入する際に終身型か定期型かどちらを選ぶべきか、年代別に解説をしていきます。


  • 20代〜30代:定期型に加入する
  • 40代〜50代:終身型に切り替える


それでは、以下でくわしく確認していきましょう。

20代〜30代の人は定期型の医療保険への加入をおすすめ!

貯蓄型、定期型それぞれにメリットデメリットがあることはご紹介した通りです。どちらを選ぶべきかさらに悩んでしまう方も多いと思いますが、ライフステージなどで定期型・終身型を上手に使い分けることが重要です。


まず、若いうちは定期型の医療保険への加入がおすすめです。若いうちに終身型に加入しておけば保険料が安くて良いのでは、と考えるかもしれませんが、あまりに若い年齢から終身型に加入してしまうと保障内容が古くなる可能性が高くなります。終身型への切り替えはタイミングをよく検討しなくてはいけません。


年齢が若いと給料や貯蓄が少なく、中には奨学金の返済がある方もいらっしゃいます。保険料の安い定期型医療保険に加入し、保険料の負担を抑えることがおすすめです。


保障内容に関しては、若い人は病気の発生率や重症化率が極めて低いので、治療が長期化しにくいことから、高い日額給付金を受け取る必要はありません。せいぜい日額3000〜5000円程度で十分です。日額金を低くした分一時金を低くするなどして自分に合った保障をコスパ良く選ぶことが重要となります。

40〜50代の人は定期型から終身型に切り替えるべき

若いうちは定期型の医療保険がおすすめですが、最終的には終身型に切り替えるようにしましょう。


定期型では80歳以降の加入・更新が難しくなってしまいます。定期型では高齢時の保障が得られない可能性が高くなってしまいます。


高齢になると病気への罹患率は増加します。がんの累積罹患率を見てみましょう。

年齢男性女性
20歳0.265% 
0.247%
40歳1.080% 1.994%
60歳7.667%11.684%
80歳41.453%30.897%

(参考:国立がん研究センター・最新がん統計


表を見て分かるように、がんの罹患率は高齢になると飛躍的にあがります。この罹患率の上がるタイミングで医療保障を手放すことはリスクが大きすぎます。


特に先進医療は高額な自己負担となります。がんを例に挙げると以下のように治療費が高額になってしまう事も考えられます。

  • 陽子線治療:約271万円
  • 重粒子線治療:約312万円

(参考:厚生労働省・令和2年6月30日時点における先進医療Aに係る費用


治療費が支払えないことで先進医療を受けられないと言うことは避けなくてはいけません。


このようなことから、生涯にわたって先進医療特約付きの医療保険への加入は重要です。保障が無くならないよう、定期型から終身型へ切り替えるようにしましょう。

ケース別の掛け捨て医療保険の選び方4パターン


医療保険を選ぶにはライフステージや家族構成など様々な事を一緒に考える必要があります。それぞれのケースによって選ぶべき医療保険が違います。


主なケースとして

  • 妻子がいる場合
  • 妊娠時
  • 見直し時期を決めている
  • 遺伝リスクをもとに考える

などでどのような医療保険を選ぶべきなのかを考えていきましょう。

パターン①:扶養対象の妻子がいる場合は死亡保障付き商品を選ぶ

扶養対象の妻子がいる場合には、万一の際に生活費などに困ることが無いよう死亡保障を準備しておく必要性が高くなります。

  • 医療保険に死亡保障を付けたもの
  • 生命保険

などで必要な保障が確保できます。


扶養対象の妻子がいる場合には、自身が死亡した際に遺された家族が生活に困ることが予想できます。医療費に対する備えも重要ですが、万一死亡した際の保障も必要です。医療保険に死亡保障をつけておくことで、両方の保障を同時に準備することができます。


医療保険に死亡保障を付けた場合、解約返戻金が受け取れないことに注意してください。生命保険の場合には解約返戻金が受け取れますが、医療保険に付帯している場合には解約返戻金が無い場合がほとんどということを覚えておきましょう。

パターン②:女性の妊娠など一時的に必要な場合にのみ加入する

女性の妊娠など、一時的に保障が必要になる場合には、少額短期保険もおすすめです。

  • 女性の妊娠
  • コロナへの備え

など、備えるべき対象が明確で、一定期間のみの保障が欲しいと考える場合もあると思います。


このような場合、少額短期保険を利用することで、必要な期間にのみ備えておくことができ、保険料の節約に繋がります。


少額短期保険ならば妊娠・出産への備えなど、特定の疾病に特化した商品も出されています。リスクも明確で期間もはっきりしている場合には、少額短期保険を検討するようにしましょう。

パターン③:見直し時期を決めたなら年齢基準で満期を設定する

定期型への加入を考えている方のなかには、見直し時期を先に決めたい、という方もいらっしゃるかもしれません。


高齢になる前に見直しを行い、その時代に合った保障内容にするためにも見直し時期を先に決めておくのは一つの手段です。


しかし、実際その時期に見直しをする自信がない、という場合には、年齢基準で満期を設定する方法がおすすめです。


定期型は契約期間は

  • 一定期間(10年など)で満期が来る
  • 支払い期間が年齢(50歳や60歳など)で終わる

といった決め方があります。このような2種類のタイプを活用し、見直したい時期にしっかりと見直しができるよう準備しておきましょう。

パターン④:遺伝リスクや過去の生活習慣を基準に選ぶ

病気の中には遺伝リスクや過去の生活習慣によって罹患率の上がるものもあります。

  • がん
  • アルツハイマー型認知症
  • 生活習慣病(糖尿病など)

などが挙げられます。


がんの場合には遺伝性のものは少数ですが、がんになりやすい変異が親から受け継がれる場合があります。染色体は2本に分かれているため、片方だけの変異ではがんになりやすくなるわけではありませんが、両方に変異が現れた場合には罹患率が高くなります。



アルツハイマー型認知症も遺伝性のもの以外に、

  • 高血圧
  • 糖尿病
  • 歯周病
  • 肥満
  • 喫煙
  • 運動不足

などが発症に関与しています。これらに心当たりがある場合には、発症に備えておくことが重要です。


生活習慣病も食生活の乱れや喫煙、運動不足で発症率が上がります。


このように、リスクの高い病気が分かっている場合には、医療保険以外にがん保険など特定の病気に備える保険も検討することをおすすめします。


特にがんは入院期間が短縮する傾向にあるため、通院保障診断一時金など入院以外で受け取れる給付金を準備しておくようにしましょう。


以上のように医療保険は商品や特約などの種類が膨大に存在しますし、それぞれの使い所や向き不向きが場合によって異なるので非常に複雑で難しいすよね。


もし自分で商品を選ぶのに不安がある場合は保険のプロに頼ってみるのも一つの手です。顧客満足度93%マネーキャリアなら、数多くの実績と人脈を持つ保険の専門家に商品の選定からライフプランの作成までありとあらゆるサポートを無料で受けることができます。

【注意!】貯蓄型医療保険をなるべく避けた方がよい4つの理由


貯蓄型医療保険は保障が生涯続き、さらには保険料が戻ってくることから魅力の多い商品と感じる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、貯蓄型医療保険はお勧めできません。


避けるべき理由として、

  • 商品数が少ない
  • 解約返戻金の受け取りは保障が無くなることが前提
  • 解約返戻金は基準日以降受け取れない
  • 保険の見直しタイミングが取りにくい

などが挙げられます。


医療保険の最大の目的は医療保障を得ることですが、貯蓄型を選ぶことでしっかりとした保障を受けられなくなってしまう可能性があります。以下でそれぞれの理由を解説していきます。

理由①:商品数が非常に少ない

貯蓄型医療保険を避けるべき理由のひとつが商品数の少なさです。


貯蓄型の商品は掛け捨て型に比べて圧倒的に商品数が少なく、全体の10%以下です。


商品数が少なくても問題ないと考えるかもしれませんが、選択肢が少ないことは自分に合った商品が選びにくいことに繋がります。


医療保険で必要な保障は人それぞれです。特に遺伝的にリスクが高い病気や生活習慣などでリスクが高いと感じている際には、特定の病気への備えも重要になります。


このような場合には細かく保障を選べた方が、自分に必要な保障を得ることができますが、貯蓄型ではそれが難しくなってしまいます。


自分に合った保障を得たい場合には、貯蓄型は避けるようにしてください。

理由②:解約返戻金は医療保障を捨てることが前提になる

解約返戻金の受け取りが医療保障を捨てることが前提になっている事も、貯蓄型医療保険を避けるべき理由のひとつになります。


解約返戻金は解約時に保険料が戻ってくるものです。給付を受ける際には必ず解約が必要になります。


保険を解約すると当然のことながらその後の保障はなくなってしまいます。


医療保険は病気の治療に対して備えておくものです。特に高齢になるとがんを筆頭に病気への罹患率は急増します。このタイミングで医療保障がなくなってしまう事はリスクが大きくなってしまいます。


病気への罹患歴があれば、新たな医療保険への加入が難しくなるため、医療保障を手放すことが前提の貯蓄型医療保険はおすすめできません。

理由③:解約返戻金は基準日後になると貰えない

解約返戻金が支払われるのは基準日前までとなっている事も、貯蓄型がおすすめできない理由です。


解約返戻金は解約を行うことで保険料が戻ってきますが、医療保険の場合には受け取り可能な期限が設けられています。


健康還付金がある商品では一定年齢になると保険料の還付がありますが、解約返戻金が受け取れるのがこの健康還付金の基準日前までです。


必要なときに受け取ろうと考えていても、必要なタイミングが基準日以降になってしまった場合にはもう受け取れないことになるため、万一のための資金としては利用しにくいことが挙げられます。

理由④:商品の見直しのタイミングを決めづらい

保険の見直しのタイミングを決めづらいことも貯蓄型医療保険を避けるべき理由のひとつになります。


貯蓄型医療保険ではそれぞれ以下のように保険料が戻ってくるタイミングがあります。

保険料が戻ってくるタイミング
解約返戻金解約時
健康還付金70歳など設定した年齢
お祝い金数年に1度

このように戻ってくる年齢や年数間隔が決っているため、中途半端なタイミングで解約しにくくなっています。


解約返戻金は解約時に受け取れるため、好きなタイミングで見直しもできるのではと考えるかもしれませんが、こちらも受け取れる金額のピークは70~80歳となるため、より多くの解約返戻金を受け取ろうとすると保障を見直しにくくなります。


また、見直すことで乗り換えが必要になることもありますが、タイミングを逃して高齢での乗り換えとなると、すでに病症歴があり通常の医療保険に加入しにくくなっている可能性が高くなりまります。


既往歴などがある場合でも、

特徴
引受基準緩和型持病があっても加入しやすい
無選択型高齢に関係なく加入ができる

これらの商品を活用することで加入自体はできるかもしれません。しかし、高額な保険料となるため、保険料のトータルがかなり高額になってしまう可能性もあります。


このようなことから、見直しのしにくい貯蓄型医療保険はおすすめできません。

【参考】死亡保険金や解約返戻金は税金がかかることもある!?

解約返戻金を受け取る際には課税対象となる可能性があります。

  • 所得税:保険料払込人・解約返戻金受取人が同一
  • 贈与税:保険料払込人・解約返戻金受取人が別人

の2パターンです。


しかし、必ず対象になるわけではなく、対象となる金額が決まっています。

課税対象金額
所得税利益が50万円以上
贈与税110万円を超える受取額
医療保険では利益が出ること自体がないため、所得税に対しては気にしなくても良いかもしれませんが、贈与税となる場合には課税対象となる可能性があることを覚えておきましょう。


生命保険の死亡保険金も対象となる可能性があります。

契約者・被保険者・受取人の関係
相続税契約者と被保険者が同一・受取人が配偶者や子供
所得税・住民税契約者と受取人が同一
贈与税全て別人
所得税・贈与税は先ほどの課税対象金額の条件は同一です。

相続税は基礎控除が多く、
  • 基礎控除:3,000万円+600万円×法定相続人の数
  • 非課税枠:500万円×法定相続人の数
となっています。この金額を超えた場合に課税対象となります。

解約返戻金や死亡保険金は給付金の一部と捉えてしまうかもしれませんが、課税される可能性があることを理解しておきましょう。

まとめ:医療保険選びで不安や疑問があればプロに相談しよう!


いかがでしたか?ここでは医療保険の選び方についてご紹介しました。


終身型の医療保険はメリット・デメリットの両方がありますので、定期型とうまく組み合わせることで自分に合った保障を得られるようにしましょう。


医療保険を選ぶときには自分のライフステージや遺伝的な病気のリスク、過去の生活習慣など様々な事を含めて検討しないとぴったり合うものを見つけることができません。


一人で選ぶことが難しいと感じる場合には、FPに相談できるマネーキャリアでの保険相談がおすすめです。顧客満足度93%と高い信頼性があり、何度でも無料で相談できるという特徴もあります。


サイト内では保険商品などを実名で紹介することは保険業法で禁じられておりますが、FPの保険相談サービスをご利用いただければ実名を挙げておすすめすることが可能です。


ほけんROOMでは他にも保険に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。

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