医療保険･生命保険に入らないで後悔する理由や特に後悔する人とは？

「公的医療保険もあるし、そこそこ貯金があれば医療保険はいらないんじゃない？」と思っている方でも、医療保険に入らないことで将来後悔することになるかもしれません。

それにはきちんとした理由があります。医療保険に入らない選択をすることで後悔する理由は、以下の3つです。

1. 長期入院・通院したら負担が莫大になるから
2. 先進医療を受けたら数百万円かかる可能性があるから
3. 病気にかかったら大きな経済的・精神的負担が生じるから

公的医療保険を利用したとしても、長期間入院や通院をした場合、医療費の負担は莫大になる可能性があることをご存じでしょうか。公的医療保険には次の2つがあります。

1. 高額療養費制度
2. 傷病手当金

高額療養費制度とは、ひと月あたりにかかる医療費などの負担には上限額があり、その上限額を超過した分については払い戻しを受けることができるという制度です。例えば、現役世代の平均的な所得（年収約370万円〜約770万円）の世帯の上限額は約8〜９万円です。

また傷病手当金とは、社会保険加入者を対象として、病気などで働けなくなった場合に給料の約3分の2が最長で一年半支給されるものです。

一見すると公的医療保険だけでも保障は十分であるように思えますが、1ヶ月以上入院するケースを想定すると、実は保障は不十分なのです。例えば、公的医療保険の対象外となる費用には次のようなものがあります。

• 入院中の差額ベッド代
• 入院中の食事代
• 入院中にかかる日用品費　など

特に差額ベッド代については病院により様々で、1日5,000円程度のところや、高いところだと3万円程度かかるところもあります。仮に上記のような公的医療保険対象外となる費用が1日1万円程度かかったとすると、

1万円　×　30日　＋　約8万円（高額療養費制度を利用）＝  約38万円

となり、月40万円程度の出費となる可能性があります。平均月収が30万円の人の場合、傷病手当金として支給されるのは３分の２である20万円ですので、

月約40万円　ー　20万円（傷病手当金：30万円×３分の２）＝  20万円

となり、残り20万円程度の費用を自己資金でまかなわなくてはなりません。

1ヶ月程度ならなんとかしのげるかもしれませんが、これが3か月、4ヶ月と続けば、短期間に50万円〜80万円程度の大きな出費となることも考えられます。

医療保険に入らないで後悔するのはこういったケースであると考えられます。

このような場合も想定して医療保険に加入していれば、自己資金を削る心配はありません。例えば入院日額5000円〜1万円、通院日額5000円が保障される医療保険に加入していれば、1ヶ月あたりの自己負担額は大幅に削減できるでしょう。

先進医療には様々な種類がありますが、なかでもがんの治療に用いられる陽子線治療や重粒子線治療では、１件あたり300万円程度の費用がかかります。

いくら収入や貯金に自信がある方でも、数百万円単位のお金を用意しなければならないのは相当な負担となるのではないでしょうか。

先進医療を用いれば必ずしも治るとは限りませんので、先進医療を選択しないという判断をする人もいらっしゃるでしょう。

しかしそういった判断によって、お金がないからという理由で命を手放すということにもなりかねません。治るかもしれない病気をお金の心配のために治せないとなると、過去に医療保険に入らない選択をしたことをきっと後悔するでしょう。

そういったケースに陥らないよう先進医療が必要となる場合に備えておけば、月数百円の保険料を払うだけで、通算で2,000万円程度の上限内で保障されますので、いざというときにお金の心配をすることはなくなりそうです。

病気にかかってしまったら、それまでお金をかけていた趣味や高価な食事などは、医療費のために制限しなければならなくなります。

病気にかかれば治療のためにその分お金がかかるので経済的な負担が伴いますが、生きがいとなっている趣味や息抜きのための食事などができなくなるのは、精神的にもとても大きな負担となるでしょう。

あるいは子育てをしている人にとっては、子どもの教育費が必要な時期に自分の治療費も出さなければならないといった場合など、急な出費はかなりの負担です。どのような人であっても、数十万円〜数百万円といった大きなお金を数ヶ月など短期間に支出しなければならない状況は、経済的にも精神的にも大きなダメージとなるといえます。

医療保険に加入していれば、病気になってもお金の面での心配が減るので、精神的にも負担が少なくなるのではないでしょうか。

日常生活が病気によって大きく変わってしまう可能性のある人は、医療保険に入らないと将来後悔することになるかもしれません。

ここからは、医療保険を解約すると後悔する可能性が高い3つのタイミングについて解説していきます。

医療保険は一度解約してしまうと取り消しはできませんので、解約のタイミングには十分に注意しましょう。

• タイミング①：40代〜50代以降に保険に加入するとき
  
• タイミング②：保険の切り替えにより新しい保障がスタートする前
  
• タイミング③：給付金の請求し忘れがあるとき
  

では以下で詳しく確認していきましょう。

保険の見直しや解約のタイミングとしては、40代〜50代以降はあまり適していません。なぜなら、保険を解約して別の保険に新規加入する場合、

• 年齢が上がるにつれて保険料は高くなる
• すでに病気に罹患している可能性がある
• 高齢になりすぎて新規加入できる年齢を超えてしまっている

保険の見直しは、遅くとも40代前半までには行っておくことをおすすめします。その頃に定期型ではなく終身型の医療保険に加入しておくと、保障が一生涯続くため安心でしょう。

一般的に高齢者になると、特に三大疾病の罹患率が上がり、重症化する可能性も高くなります。したがって、他の年代と比べても高齢者にとっては、特に医療保険の必要性が高いのです。

40代前半までに保険の見直しをして、自分に必要な保障がしっかりと受けられる終身型の医療保険に加入しておきましょう。

保険を見直しにより、既契約の保険を解約し新たな保険に加入した場合、新しい保障がスタートするまでの空白期間をつくらないように注意しましょう。空白期間とは、医療保険の保障を受けることができない期間のことをいいます。

見直しをして新しい保険に加入していたとしても、保障が開始されるまでに待機期間がある、つまり空白期間が生じる場合があります。一般的にがん保険においては、契約から90日間は免責期間とされており、保障が受けられない空白期間となります。

保険の見直し（切り替え）をする場合は、

• 新契約の保険の保障期間が開始してから、旧契約の保険を解約する
• がん保険においては、新契約の契約後90日が経過してから旧契約の保険を解約する

保険の見直しをする場合は、解約を検討している保険において、請求し忘れている給付金がないかどうかしっかりと確認するようにしましょう。

保険の解約手続きを行うと、当然ながら契約は終了し再度同じ条件で保障を受けることはできません。したがって請求漏れの給付金があったとしても、解約した後では遅いので、諦めることしかできません。

保険の見直しで解約をする場合には、請求できる給付金がないか過去に遡って必ず確認をするようにしましょう。

ここまでで医療保険に入らないと後悔するかもしれない理由を述べてきました。

では、医療保険に入らないと特に後悔しやすい人とはどのような人でしょうか。それは一般的に次のような方々です。

1. 高齢の方
2. 自営業の方・専業主婦（主夫）の方
3. 独身の方
4. 若年の方

一般的に病気やケガをする確率は高齢になるにつれて上がります。また高齢者になると退職し無職となっている方もいるでしょう。その場合は年金暮らしとなるため、貯金が十分でなければ医療保険に入らないと後悔するかもしれません。

高齢者になって退職するまでにしっかりと貯蓄しておくという方もいらっしゃるでしょう。しかし、仮に老後資金をある程度用意した人であっても、先ほど計算したように、

• 長期入院した場合　：　数十万円以上の治療費
• 先進医療を受けた場合　：　数百万円程度の費用

がかかる可能性があります。老後の生活資金が医療費に回ってしまうと、仮に貯金を崩して払えたとしても、その後の生活はお金の心配がつきまとう厳しいものになるかもしれません。年金生活をしている場合には、年金以外の収入が無い場合も多く、貯金を取り崩せば元に戻すのはなかなか困難です。

したがって収入が少なくなる高齢の方は、特に医療保険に入らないと後悔する人であるといえるでしょう。

傷病手当金を受け取れない方は、医療保険に入らないといざというときに後悔するかもしれません。

自営業の方は国民健康保険の加入者となるので、傷病手当金を受け取ることはできません。よって長期間治療のため就業不能な状態が続けば、逸失収入はかなり大きなものになるでしょう。その上治療にかかるお金を支払わなければならないので負担は大きくなります。

専業主婦（主夫）の方の場合も同様に、配偶者が社会保険に加入していてもその扶養者は傷病手当金の支給を受けられません。専業主婦（主夫）の場合は逸失収入はありませんが、家事や育児を代行業者やベビーシッターなどに頼むような場合は、その分の費用が負担となります。

よって自営業の方や専業主婦（主夫）の方など、自分が入院することになったときに傷病手当金が受け取れない人は、医療保険に入らないと後悔する可能性が高いといえます。

独身の方は医療保険に入らないと後悔する可能性があります。独身の方の場合は、配偶者や子どもに経済的な援助や介護を頼むことができないので、いざというときの備えは自分でしておく必要があります。

特に長期の入院となった場合や要介護状態となってしまった場合は、多額のお金がかかる可能性が高いので、厳しい状況となるでしょう。自分が病気になったときの備えや、それにより働けなくなったときの備えは、独身の方であっても重要なのです。

独身の方こそ医療保険に入らないと将来後悔することになるかもしれませんので、早めの備えをしておきましょう。

年齢がまだ若い方にとっては医療保険は縁遠く、無駄に思えるかもしれません。しかし、若い方こそ医療保険に入らないと将来後悔する可能性があります。

ある程度年齢が進んだ人と比べると、一般的に若い人は収入や貯金が少ない場合が多いです。したがって病気をして大きなお金が必要になったときには、経済的にも精神的にも負担がかかります。かといって若くて収入も少ないので、できるだけ保険料の負担は抑えたいところです。

そのような場合におすすめなのが、定期掛け捨て型の医療保険です。定期タイプは、保証期間が定められており一定の期間だけ大きな保障を付けたい場合にピッタリです。さらに掛け捨て型だと保険料も安く抑えながら保障はしっかりと付けられます。

医療は日々進歩していますし、数十年後は治療状況がどのように変化しているか想像するのは困難です。大きく変わってしまった場合には、保障内容が古くてあまり保険が役に立たないということも考えられますから、あまり早いうちから終身型に入ることはおすすめしません。

定期型は高齢になると更新・加入ができなくなるものもあります。高齢になると病気の罹患率が上がるので、医療保険に入れず保障が受けられないということは避けなければいけません。したがって、どこかのタイミングで終身型に切り替えるのが良いでしょう。

医療保険に入らないで後々後悔しないように、「若いから大丈夫」と後回しにせず、いま必要な保障を選んで加入するようにしましょう。

子どもがいる世帯主の方は、生命保険（死亡保険）に加入していないと万一の場合には後悔することになるかもしれません。子育てには何かとお金がかかり、特に学費などの教育費にはかなりのお金がかかります。

以下の表は、幼稚園から大学までの進学でかかる学費の合計金額を、国公立・私立別にまとめたものです。

※私立大学の費用については、文系の学部の費用

（参照：「子供の学習費調査」(平成30年度) - 文部科学省、「教育費負担の実態調査」（2019年度) - 日本政策金融公庫）

上記の表の通り、子どもを進学させるには1000万円〜2,500万円程度のお金がかかります。部活動での費用や下宿費用など、子どもにかかる費用は学費以外にもたくさんありますので、「子どもを1人育てるのに3,000万円かかる」というように言われているのです。

子育て中の世帯主に万一のことがあった場合、これらの子どもにかかる教育費の負担が、遺された家族に重くのしかかります。

子どもが学費捻出のために苦労したり、進学を諦めたりすることのないよう、死亡保険で万一の場合への備えはしっかりとしておきましょう。

医療保険に入らないで後悔することのないよう、本章ではおすすめの医療保険の選び方をいくつか紹介していきます。それは以下4つのパターンです。

1. 独身で若い人　→　定期医療保険＋就業不能保険
2. 独身で中高年　→　終身医療保険＋就業不能保険
3. 妻子持ちで若い人　→　定期医療保険＋生命保険
4. 妻子持ちで中高年　→　終身医療保険＋生命保険

前述の通り、若い方は保険料負担を抑えながら大きな保障が付けられ、また定期的に更新されるので保障内容が古くならない定期型の医療保険がおすすめです。万一、要介護状態になったり長期入院により数年以上の療養が必要になるような事態になってしまったら、収入や生活が非常に厳しくなるでしょう。

生命保険文化センター「認知症患者はどれくらい？」によると、65歳以上のおよそ6人に1人が認知症患者であり、高齢化が進む日本では認知症はかなり身近な病気であるといえます。さらに、国立がん研究センター がん統計 - がん情報サービスによれば、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性で65.0％、女性で50.2％と、およそ2人に1人ががん患者であるといわれています。

では介護が必要になった場合はどうでしょうか。仮に要介護1の状態になって介護サービスを利用した場合、公的介護保険でおよそ15万円程度は保障されます。

しかしリハビリ費や介護用品費など諸経費も含めると月に約7.8万円かかっているというデータもあり、公的保障だけでは生活が厳しくなる可能性があります。

（参照：生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」）

認知症やがんは人ごとではなく、あるいは介護状態になった場合のことも想定しておかないと、医療保険に入らないでいたことを後悔することになるかもしれません。

したがって若い方は定期医療保険に加えて、病気や介護状態になることで働けなくなるリスクを想定して、就業不能保険に加入しておくと安心でしょう。

中高年の方である程度収入や貯金が安定しているという場合は、終身型の医療保険に加入すると良いでしょう。終身型とは、保険料は一生涯変わらず一定で保証期間が終身であることが特徴です。  

高齢になると罹患率は上がりますし、定期型の保険は高齢になるにつれて保険料が高くなったり、更新・加入ができなくなる可能性がありますから、定期型の保険に入りっぱなしというのは危険です。

定期型に加入している人はタイミングをみて切り替えをしておかないと、終身型へ入らないでいたことを後悔することになるかもしれません。

また、中高年で独身である方は、前述の通り配偶者や子どもに経済的援助や介護をしてもらうことができないので、民間介護保険や就業不能保険で備えておきましょう。

配偶者と子どもがいる若い方であれば、定期型の医療保険がおすすめです。

先ほど説明した通り、定期型は保険料の負担を抑えながら一定期間に大きな保障を付けることができるためです。

扶養対象の配偶者と子どもがいる方であれば、自分に万一のことがあった場合には、家族が生活できなくなってしまうリスクを想定しておきましょう。

したがって生命保険にも一緒に加入しておくと安心です。

配偶者と子どもがいる中高年の方は、終身型の医療保険を検討しましょう。

終身型が良い理由は前述した通りで、定期型のものは高齢になると更新・加入できなくなるので、終身型に切り替えておくのが良いからです。

中高年の方であっても、扶養対象の家族がいる場合があると思います。

その場合には、やはり生命保険で万一のことがあったときのことを考えて、家族のために備えておきましょう。

年代別の医療保険加入率は以下のようになります。

20代までの若年層では加入率は低めですが、30代から加入率が増えていることがわかります。30代は結婚、出産、住宅購入などを経験する人が多い傾向にあるため、保険について考えたり見直しをしたりする場面が増えるのかもしれません。

（参照：生命保険文化センター　令和元年度 生活保障に関する調査 疾病入院給付金の有無）

また、人口10万人あたりの年齢別受療率は、30代から徐々に増え始め、80代が入院・外来ともにピークとなります。

入院の受療率は、60歳代が40歳代の3倍以上、70歳代だと6倍近くとなっています。さらに一番受療率が多い80代は70代の約2倍と、急激に増えていることがわかります。外来の受領率は、60代だと40代の約2倍、70代だと約3倍となっています。

（参照：厚生労働省　平成29年　患者調査の概況）

ここまで医療保険に入らないと後悔するかもしれない理由から、年齢や家族構成別の入り方などくわしく解説してきました。

実際に将来、医療保険に入らない選択をしたことを後悔しても取り返しがつきません。

どの年代の方でも現在の自分の状況と照らし合わせながら、いざというときの保障は大丈夫か確認しておくことが重要です。

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