安いだけの医療保険が一番無駄!コスパ良い選び方や安くする秘訣とは?

はじめて加入する医療保険を選ぶとき、おそらく多くの方が「保険料が安い」ことを第一条件として考えているのではないでしょうか。

確かに、保険料は加入している限り基本的に「支払い続ける」ものであるため、保険に加入するとき「保険料の安さ」は重要です。

しかし安さばかりを重視していると、いざ病気になって入院するなどして医療保険のお世話になるとき、十分な保障が受けられないという事態が発生するかもしれません。

もし、医療保険に加入しているのにもかかわらず十分な保障を受けられないなら、

• それまで支払ってきた保険料が無駄になる
• 入院中、収入がなくなり家族の生活が困難になる
• 入院後もすぐ仕事に復帰できずに生活が困窮する
• 先進医療が必要になっても、費用が高額過ぎるので受けられない

そのような事態に陥らないように、医療保険はいくつかのポイントをおさえたうえで、「保障と保険料のバランス」を考慮しながら決める必要があります。

最初に挙げるポイントは、入院給付金です。

入院給付金は病気や怪我での入院時に、入院1日ごとに一定の保険金が支払われるものであり、たとえば「1日あたり10,000円」のように、プランごとに設定されています。

入院給付金額を高く設定するほど、保険料も高くなります。

また入院給付金は日額タイプだけでなく「一時金（入院一時金）」タイプもあり、こちらは入院日数に関係なく入院1回につき一定額が給付されます。

入院一時金は基本保障に含まれている場合もありますが、特約として付帯させる必要がある医療保険もあり、特約を付帯するとその分保険料は高くなります。

日額タイプの入院給付金も同様に、金額を高く設定するほど保険料が高くなるため、保障と保険料（コスト）のバランスを取る必要があります。

入院給付金の金額を決める際に基準となるポイントには、

• 実際に入院した際にいくらかかるか？
• 公的保障でカバーできない医療関連費はどれくらいか？
• 医療費以外の生活費・交通費などはどれだけかかるか？
• 自分は傷病手当金の対象か？

基本的に入院費は「10,000円」以上に設定しておくと安心ですが、入院時に傷病手当金が支給されない個人事業主などは、より金額を高く設定した方が安心できます。

まとめると、

• 最低限の保障だけ備えたい⇨1日あたりの入院給付金を「5,000円」などに設定
• 保険料が少し高くなっても余裕を持って入院に備えたい⇨入院給付金を高めに設定

2つ目に挙げるポイントは、入院給付金の支払限度日数です。

支払限度日数とはその名のとおり入院給付金が支払われる最大の入院日数のことであり、

• 30日
• 60日
• 120日
• 180日

3つ目のポイントは、手術給付金です。

手術給付金は、病気の治療に伴う手術を行った際に支給対象となる保障であり、

• 入院中の手術：入院給付金日額の10倍
• 外来での手術：入院給付金日額の5倍

4つ目のポイントは、保険料支払期間です。

医療保険は「月ごと」保険料を支払うというのは誰でも知っていますが、保険料の「払込期間」についてはあまり意識しないかもしれません。

たとえば、同じ終身タイプの医療保険に加入する場合でも、

• 短期払込：10年・20年・30年など期間を決めて支払う
• 終身払込：加入中は生涯にわたって支払う

5つ目のポイントは、保険期間です。

これは④で挙げた「払込期間」と混同されることも少なくないですが、払込期間はあくまで「支払いを行う期間」であり、保険期間は医療保険そのものの保険期間です。

医療保険の保険期間は、一般的に

• 終身タイプ：解約しない限り一生涯保障が継続する
• 定期タイプ：10年・20年など一定期間で保険期間が満了する

最後に挙げるポイントは、医療保険の基本保障に付帯できる「特約」です。

基本保障ではカバーしきれないリスクもあります。それを補うために付加するものが特約です。

特約は保障を厚くしますが、毎月の保険料に一定額をプラスするため、どれが果たして本当に必要な特約なのかを見極めたうえで加入しないと、無駄な出費となってしまいます。

医療保険において代表的な特約として挙げられるのは、「先進医療特約」です。これは、公的保障が適用されない手術（先進医療）の費用の全額または一部が保障されます。

万が一治療のために先進医療が必須となった場合でも、高額になる医療費のことを心配せずに治療に専念することができます。

先進医療特約は、基本的に毎月200〜300円など少額をプラスするだけで加入できるため、とにかく数百円でも安くしたいと考えているのでない限り、加入をおすすめします。

ちなみに先進医療特約のほかにも、

• 女性疾病特約
• がん保障特約
• 三大疾病特約

これだけでなく、保険によって多様な特約が用意されています。

世代や男女別によって必要な保障が変わるため、医療保険に加入するタイミングで選ぶ保障内容や契約内容が変わってきます。

次に世代別や男女別、状況に合わせて何を選べばいいか説明していくので、保険の加入・見直しの参考にしてみてください。

20代~30代の独身は、病気への罹患率や長期療養になりうるリスクが非常に低く、病気よりもケガへのリスクが高い年代といえます。

また、国税庁の平均給与からみても20代は働き出したばかりで、20代前半の平均収入は約25万円前後、その後男性は年々昇給していくものの、女性はなかなか昇給しないのが現状です。

社会保険文化センターによると、生活費は月約20万円前後と、少ない収入の中で貯蓄に回すほどの余裕はありません。

その中でも医療保険への加入は大切なので、会社員であれば保険料がお値打ちで、入院日額3,000円、支払限度日数120日あれば十分といえます。

30代~40代の女性は、全国がん研究センター　地域がん登録全国推計によるがん罹患データからも乳がんや子宮頸がんなど女性特有のガンへの罹患率が急激に上がる年代となるものの、40代後半がピークとなり罹患率も下降していきます。

また、男性との収入の違いとして結婚や出産・身内の介護にともない会社を辞めるなど、収入面でも20代のころから大きく変わらない傾向にあります。

保険を新しく加入するより、基本の医療保険（入院日額5,000円）をベースに、女性特有の保障（日額3,000円）を上乗せすることで、コストを抑え必要な保障を手厚くすることができるので、効率的に保険を組み立てることができおすすめです。

30代~40代で子供が見える方は、万が一、働けなくなった時の収入がなくなってしまう可能性をみこした保障選びをおすすめします。

平均給与　出典：国税庁　平均給与

消費支出　出典：社会保険文化センター

30代の男性の月の平均収入は約30~40万円、1世帯平均生活費として月約27万円ほどとなり、30代では教養娯楽、40代では教育費が生活費に占める割合が高く、病気やケガで入院する場合は入院費が加わるなど、逸失収入の負担が大きくなります。

治療に専念できるようご自身が働けなくなることを想定し、支出への補てんなどまとまったお金が受け取れるよう、日額保障を手厚くすることが大切です。

また、病気やケガで収入がなくなってしまう事への保障がある就業不能保険や、ご自身が万一の時のための死亡保険など、家族に影響が出ないためへの備えも併せて考えておきたいですね。

40代~50代は、生活習慣病やガンなどの三大疾病への罹患率が高くなる世代です。

生活習慣病は、メタボや肥満・コレステロール・糖尿病など痛みを伴わないことから放置し悪化することが多く、三大疾病といわれるがん・心臓病・脳卒中へとつながってしまいます。

これらの病気は、一生治療と向き合ったり長期的な治療となることが多く、医療費の元を取るというよりも長期療養にかかるリスクに対して備えていくべきです。

また病気にかかりやすくい年代なので、持病があると次の保険へ加入できなかったり、割高の保険料のものや支給条件に制限がかかるなど、保険見直しに苦戦する場合もでてきます。

定期型に加入されてる方は、格安の終身医療保険へ切り替えながら、ガンへのリスクに手厚く保障がつくようガン保険をプラスするなどの対策が必要になります。

ここまで挙げた点をまとめると、医療保険の保険料を安くするために必要なのは、入院給付金や手術給付金などの保障内容を「最低限に絞る」ことだといえます。

しかし中には、保障内容を妥協せずに可能な限り保険料を安くしたいと考える方もおられるでしょう。

少しでも保険料を安くするために知っておくべき以下の２点について解説していきます。

1. 医療保険の割引制度
2. 保険料の年払い

医療保険の中には、以下のような割引制度のある保険商品があります。

1. 非喫煙者割引
2. 健康体割引

2つ目の方法は、保険料支払いを月払いではなく「年払い」にするという方法です。

月払いは、月末などその都度払込の手続きが入るためコストがかかりますが、年払いにするとそのコストが削減できる分、保険料も安くなります。

ただし大幅に削減できるかというとそうでもなく、同じ医療保険に加入して「月払い」と「年払い」の人を比較したとき、その違いは約3％以下であることが多いです。

【月払いと年払いの場合の保険料を比較】

ここまでは、医療保険においてどのようなポイントに注意することで保険料を安くできるか、という点を取り上げてきました。

ここでは以下の２点を説明していきます。

• 年間払込保険料の世帯年収に占める割合
• 年代別の年間払込保険料の平均

まず注目したいのは、「世帯収入において保険料が占める割合」です。

生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査（2021年度）」によると、世帯年収に対して保険料の占める割合は、次のとおりです。

※数字は各サンプルの年間払込保険料を世帯年収で割った数字を、さらに保険に加入している世帯数で割り、100をかけたもの

統計をみてみると、保険料払込額は総じて年収の「6〜8％」となっています。

これから医療保険に加入する方も、この割合を参考値としてシミュレーションしてみましょう。

次は年代別に、年間の払込保険料をみてみましょう。

同じく「生命保険に関する全国実態調査（2021年度）」によると、年代ごとの年間払込保険料は次のようになっています。

※全生命保険での統計、県民共済や生協等も含む

この統計を見ると、20代よりも30代の方が大きく年間払込保険料が増えており、もっとも払込額が高いのが「55〜59歳」・「65〜69歳」の「43.6万円」となっています。

これは、結婚や出産など岐点となるライフイベントが多い30代から、新たに保険に加入する方が多いことを示しています。

2021年の全体で見れば年間払込平均額が「37.1万円」と、毎月約3万円を保険料として家計から拠出していることになります。

ただし、年単位で見れば払込額は下降傾向にあり、もっとも高い50代の「43.6万円」でも、2015年より6ポイント以上減っています。

安い保険料と充実した保障、その2点を両立させるために医療保険への加入を考えている方は、民間の保険ではなく「共済」が選択肢になることもあるでしょう。

なぜなら、共済は医療保険よりも安くなることが多いからです。

では次から、共済が保険よりも安くなる理由について、

• 共済は非営利団体だから同等の保険商品より安い
• 共済は組合員から集めたお金が余ると割礼金として返金される

民間の保険会社が販売する保険商品は利益を出す必要があるのに対して、各協同組合が共済は「相互扶助」により成り立っています。

共済において保険料に当たるものが「共済金」ですが、共済では「組合員」から集めた共済金で運営していくため、組合員同士がいわば「相互扶助関係」にあります。

利益を追求する必要がないため、必然的に民間の医療保険の基本保障とほぼ同様の保障でも、そちらより共済金が安くなるケースが多いです。

前述したとおり共済は組合員からの共済金により成り立っていますが、その共済金に余剰が発生すると、組合員にその余剰金が返戻金（割戻金）として還元されます。

民間の保険でも解約時に返戻金を受け取ることは可能ですが、受け取れるのはあくまで長期で契約している場合であることがほとんどで、余剰金のようなかたちで保険会社からお金を受け取ることはありません。

共済は出ていくお金だけでなく受け取れるお金もあるため、結果的に医療保険よりもコストが低くなることが多いといえます。

ここまでで「医療保険で保険料を安くする」と「安い共済に加入する」という2つの選択肢が出ましたが、実際におすすめなのはどちらの方法なのでしょうか。

共済の医療保障について以下の３点に絞って解説していきます。

• 共済より医療保険がおすすめな場合
• 医療保険より共済がおすすめな場合
• 共済と医療保険の組み合わせ方

共済にはない医療保険のメリットとして、保障内容を加入者それぞれの状況に応じて、自由にカスタマイズできるという点が挙げられます。

そもそも新しく加入する医療保険を適当に決めてはいけないのは、以下のような理由によって、必要な保障が千差万別だからです。

• 加入者の家計状況やライフスタイル
• 加入者やその家族のライフプラン
• どのようなリスクに対して重点的に備えたいか

医療保険より共済をおすすめできる人は、「最低限の保障で良いのでとにかく低コストで保障を受けたい」方です。

すでに解説したように共済は利益を追求しない分、基本的に民間の保険よりも費用が安くなります。

共済は民間の医療保険のようなバリエーションがない分、医療保険の保障と生命保険の保障が組み合わさったもののようになっています。

共済に一つ加入するだけで病気・ケガによる入院や手術保障だけでなく、死亡保障も付帯されているため広範囲に備えることができます。

ただし、医療保険と比較すると保障額が少なかったり、県民共済は掛け捨てタイプしかないなどのデメリットもあるため以下のような人におすすめと言えます。

• 可能な限り出費を抑えたい
• 死亡保障も同時に備えたい
• すでに一定の貯蓄がる

すでに医療保険に加入している方でも、追加で共済に加入することで、保障を手厚くすることができます。

たとえば医療保険の入院保障を一番高い金額に設定している方が、さらに入院時の保障を増やしたいと考える場合、もう一つ医療保険に加入するのではなく共済に追加加入することで、コストを抑えたうえで保障を上乗せできます。

ただし、当然ながら保険料も両方分かかるため、受ける保障が掛けるコストに本当に見合っているのかどうか、慎重に考える必要があります。

今回は医療保険の保険料を安くする方法についてさまざまな点を取り上げてきましたが、いかがでしたでしょうか。

保険料が安い医療保険を選ぶことは大切ですが、ただ安ければ良いというものではなく、それぞれの状況に合わせて保障内容とのバランスを取る必要があります。

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