流産後でも保険に加入できる?流産は告知に引っかかるの?

妊娠判明後、15 %前後の方が経験している流産。決して少ない数字ではありません。この流産の後でも、女性保険に加入することはできるのでしょうか?今回の記事では、流産の基本的知識を解説しながら、流産後の女性保険加入事情について説明していきます!

内容をまとめると

  • 流産は決して珍しいことではない
  • 女性保険や医療保険は、流産経験があると加入しづらい
  • 流産の経験は多くの場合において、告知項目に該当する
  • 女性保険や医療保険の一部商品では、「不担保」で加入できる可能性がある
  • 過去に流産の経験があっても引受基準緩和型保険・無選択型保険であれば加入しやすいが保険料が高い
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流産手術をしても保険に入れる?


女性にとって心身ともに辛い経験となる流産


苦しい時期でも、病気のリスクはお構いなしに私たちを襲います。


せめて費用面で支えがあればと嬉しいと思いませんか?


そんなときに登場するのが保険です。


最近では、女性特有のトラブルをカバーしてくれる「女性保険」という商品も販売しています。


しかしその一方で、流産手術後の方でも問題なく保険に加入できるのか、不安が残るのも事実です。


そこで今回は、流産手術を経験した人の保険加入について

  • 妊娠中のトラブル・女性特有の病気に関する記事一覧
  • 流産は珍しくない!種類や手術の方法をご紹介
  • 流産手術の経験は保険加入に影響する?
  • 「不担保」での加入となる場合も!「不担保」って何?
  • 流産手術を受けた人でも加入しやすい商品があるって本当?
以上のことを中心にご紹介していきます。

この記事を読んでくだされば、流産手術を経験した方がどんな保険に加入できるのかを知ることができるはずです。

女性保険に関する正しい知識も身につきますので、最後までぜひご覧ください。

妊娠中の疾患・女性特有の病名一覧

流産の種類・手術方法など

妊娠22週以前に妊娠状態が終わってしまうことが、流産の定義です。


流産とはそもそも珍しいものではありません。


日本産婦人科学会「流産・切迫流産」によると、医療機関で妊娠だと認められた人のうち15%は流産を経験します。


さらに妊娠した女性全体だと40%が経験しているとのデータもあり、多くの人が経験することなのです。


ここでは流産の5つの種類と原因、処置の仕方や手術方法をご紹介していきます。


一部の人にとっては辛い話が続くかもしれませんが、先ほども述べたようにこれは誰にでも起こりうることです。


知識として身につけておくに越したことはありませんので、無理のない程度に情報をチェックしていただければと思います。

流産には主にの5つの種類がある

流産には、

  • 進行流産
  • 不全流産
  • 完全流産
  • 稽留流産
  • 化学的流産
の5種類があります。

1つ1つ確認していきましょう。

進行流産


子宮内にあったはずのものが体の外に排出されてしまうことで起こる流産です。

子宮口が開いてしまい、
  • 月経時よりも多量の出血がある
  • 陣痛のような、下腹部の痛み
などの症状を伴います。

以下の
  • 不全流産
  • 完全流産
これらはこの進行流産内に含まれるものです。

不全流産


子宮の内容物の一部をまだ体内に残しつつ、それ以外が体から排出されている状態のことです。

これには
  • 出血
  • 腹痛
これらの症状が伴います。

完全流産


不全流産に対して、子宮にあったはずのものがすべて体外に排出された状態となります。

症状も治まっている場合がほとんどです。

稽留流産


胎児が死亡し、その付属物などと共に子宮にとどまっている状態を言います。

稽留流産は、母体に自覚症状などはありません。

化学的流産


妊娠検査薬で陽性が出てから、超音波検査で妊娠が認められるまでの間の流産です。

非常に早い段階でのものであり、妊娠すら気づいていないこともあります。

流産の原因の多くは染色体異常

続いて流産の原因と、先ほども少し触れた頻度について解説していきます。


流産の原因


早期に起こる流産は、胎児の染色体異常が最たる原因です。


胎児の染色体異常は、受精した瞬間に発生してしまいます。


妊娠年齢の加齢に比例して、染色体異常の発生率も増加傾向にあるようです。


数字で見てみましょう。

母親の年齢染色体異常の子どもが誕生する確率
20歳0.190%(526人に1人)
25歳0.210%(476人に1人)
30歳0.260%(384人に1人)
35歳0.521%(192人に1人)
40歳1.515%(66人に1人)
45歳4.762%(21人に1人)

現代日本で高齢出産扱いされる35歳から、大きく確率が上昇していることがわかります。


これ以外の年齢における確率は、NIPT Japan「出生前診断を受ける割合は?」よりご確認ください。


流産の頻度


前述のように、流産は妊娠が判明した15%の人が経験することです。


さらに海外のデータでは、40歳代で妊娠した方のうち50%もの確率で流産するとも言われています。


これは妊娠年齢が高齢化するのに伴って染色体異常が発生するという、上で述べた数字を裏付けるデータとなっています。

初期の流産の場合の処置方法は?

妊娠初期の頃の流産は

  • 自然排出(経過観察)
  • 流産手術
のどちらかの方法を選択することができます。

それぞれの特徴やメリット・デメリットを確認していきましょう。

自然排出


流産に伴って出血がある場合は、70%ほどの方が手術なしで自然に排出します。

具体的には出血開始から1〜2日、遅くとも1週間以内の期間です。

この自然排出のメリットとしては、
  • 子宮穿孔:子宮に穴が開いてしまうこと
  • 麻酔アレルギーの発症
以上のリスクを避けることができます。

反対にデメリットは
  • いつ排出されるかわからないため、見通しが立てづらい
  • 月経痛のような痛みを伴う可能性がある
  • 大量出血・腹痛が原因で緊急入院・手術となる場合や、それに輸血が必要なケースもある
などが挙げられるようです。

なお子宮内感染の発症率、また今後の妊娠率・流産率への影響は後述の流産手術と変わりません。

流産手術


日帰りでの手術で、手順は
  1. 前日に細いスポンジを子宮内に挿入、一晩かけて子宮の入り口を拡げる
  2. 手術当日、静脈麻酔により子宮内容物を吸引法で除去(所要時間は約5分)
  3. 麻酔覚醒後、合併症や異常などがないかを確認
以上です。

なお排出されたものに対しては別料金で病理検査が行われ
  • 胞状奇胎:異常な受精卵や胎盤組織が増殖したもの
  • 子宮外妊娠
これらではなかったかを調べます。

この結果が判明するのは術後1〜2週間後です。

流産手術のメリットは
  • 早くかつ確実に排出するため、見通しが立てやすい
  • 異常妊娠であったかを知ることが可能
などが挙げられます。

一方のデメリットは
  • 子宮穿孔
  • 麻酔の影響による呼吸抑制・血圧低下・ショック・誤嚥
  • 出血多量による開腹手術・輸血・子宮全摘出
これらのリスクがあることです。

以前に流産手術を受けたことで保険に加入しづらくなる?


さて、ここからは気になる流産手術経験者の保険加入に関する話です。


流産に対する費用をカバーできる保険には女性保険などがあります。


しかしその女性保険も、加入できなければ意味はないのが本音ですよね。


実際流産は「異常分娩」に分類されることが多くなっています。


ここに分類されてしまうと女性保険に限らず、保険の加入において

  • 条件付きでの保険加入となる
  • 告知項目に引っかかって加入できない
といった事態が発生してしまうのです。

ちなみにですが、このようなことは流産以外にも
  • 持病がある、あるいは身体に異常がある
  • 早産・帝王切開を経験した
  • 不妊治療中である
  • 睡眠薬や精神安定剤などを服薬している
上記の方々にも起こります。

つまり残念ながら、何の問題もなく女性保険などに加入することはほとんど叶いません。

この項目では、流産と告知の関係から解説していきます。

流産の経験は多くの場合、告知が必要です!

女性保険や一般の医療保険のほとんどの商品において、流産は告知の必要があります。


そもそも保険における告知というのは、現在の健康状態や持病・既往歴などを加入前に保険会社に正しく申告することです。


どうしてこのような必要があるのでしょうか。


保険というのは、保険会社が契約者から保険料を徴収しますよね。


そして有事でお金が必要となった被保険者に対して、この集めた保険料のなかから保険金が支払われるのです。


上記の仕組みを「相互扶助」と言います。


完全に健康体である人と持病などがある人を比較すると、有事のリスクは圧倒的に後者のほうが高いことは明白でしょう。


このため健康な人と持病などがある人を同条件のもとで保険に加入させてしまうと、健康な人にとって不平等なものとなってしまいます。


契約者・被保険者に対する公平性を保つため、告知によって現在の自分の状態を正直に伝える必要があるのです。


妊娠や出産においては、正常分娩であれば告知は不要となります。


しかし

  • 帝王切開
  • 妊娠中毒症
  • 流産
など異常分娩と見なされるものに関しては、今述べた理由から告知が義務付けられていることがほとんどです。

告知義務と告知義務違反とは

加入申込み時は正直に告知を行うよう、心がけましょう。

どうしてばれてしまうのか、告知義務違反について具体的に知りたい方、また告知を間違った場合の対応などは下記リンク先記事にてご覧ください。

保険会社・保険商品によって「不担保」で加入できる場合も

流産を経験した人は絶対に女性保険や医療保険に加入できないのかと言うと、そういうわけでもありません。


先ほども少し触れましたが、女性保険や医療保険の商品によっては条件付きであれば加入できることがあるのです。


この条件は「不担保」と呼ばれます。


不担保、聞きなれない方もおられるのではないでしょうか。


正式には「特定疾病・特定部位不担保」と言われる仕組みです。


この仕組みがどのようなものなのか、一緒にチェックしていきましょう。

特定疾病・特定部位不担保とは?

どんな仕組みなの?


保険における担保とは、保険金が給付されることを指します。


不担保とはその反対、保険金の給付がないことです。


つまり特定疾病・特定部位不担保は、「あなたが保険加入前から抱える持病などに対しては保険金を支払いません」という条件のことを言います。


元々のものに対しては保障を受けられない代わりに、保険に加入することができるわけです。


メリット


この特定疾病・特定部位不担保を利用すれば、流産をした後でも一般的な女性保険や医療保険への加入が認められます。


後述する持病があっても入りやすいタイプの保険商品は保険料が割高になってしまうため、かなり大きな魅力です。


デメリット


流産の場合は、その後妊娠・出産関連への保障が一定の間受けられません。


もしその後無事に出産を迎えられたとしても、出産育児一時金という国からの手当以外はすべて自費で賄うこととなります。


正常分娩であれば保険適用外であるため、その負担はかなりのものです。


子どもを持つことを考えておられる場合は、慎重になる必要があるデメリットとなっています。

加入できる保険の相談はマネーキャリアで!

ここまで、流産経験のある人の保険加入は厳しいという話をしました。


それでも日常のなかには備えるべきリスクが数多く存在し、保険に加入したいという方もおられますよね。


そんな方には一度、マネーキャリアの無料保険相談の利用がおすすめです!


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一個人で希望やぴったりの保障内容までを吟味して保険商品を選ぶのは、かなり難しいことです。


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他にも保険の見直しや不安、疑問など保険に関することならなんでも構いません。


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流産の経験・持病がある方でも加入しやすい商品タイプ

女性保険や医療保険では、流産経験や持病などがあっても受け入れられやすいものとして

  • 引受基準緩和型保険
  • 無選択型保険
以上の2タイプが用意されていることがあります。

詳しく知りたい方へ

下記リンク先の記事から、それぞれのより詳しい解説を読むことが可能です。

この記事とあわせてぜひご覧ください。

まとめ


流産の経験を持つ方が女性保険や医療保険へ加入できるか」ということについて解説してきましたが、いかがだったでしょうか。


今回の記事のポイントは

  • 流産は決して珍しいことではない
  • 女性保険や医療保険は、流産経験があると加入しづらい
  • 流産の経験は多くの場合において、告知項目に該当する
  • 女性保険や医療保険の一部商品では、「不担保」で加入できる可能性がある
  • 過去に流産の経験があっても引受基準緩和型保険無選択型保険であれば加入しやすいが、デメリットもある
でした。

流産は心身ともにダメージが大きく、人によっては自責してしまうこともあります。

ほけんROOMには他にも読んでおきたい女性保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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