流産後でも保険に入れる？加入基準や告知ポイントを解説【女性保険のお悩み】

出産の高齢化と共に、どうしても増加してしまう流産の割合。

各企業での女性の活躍に伴い、高齢出産と呼ばれる35歳以上の出産が増えています。

また35歳以上でなくとも、30歳を過ぎると出産における様々なリスクが高まります。

将来的に出産を希望する方や流産を経験した方の中には、以下のような疑問を持つ方もいるのではないでしょうか？

• 女性向けの医療保険や生命保険、がん保険に加入ができるのか？
• 流産後も入りやすい保険の種類は何なのか？
• 保険加入時に流産の経験について告知する必要があるのか？

今回は、流産を経験した後でも保険に入れるのかを含め、流産経験時の保険にまつわる疑問について基礎から解説します。

この記事を読んだ後、流産を経験した方の保険加入可否について正しい知識が身に付き、安心して保険の検討ができるでしょう。

生命保険と一口にっても、様々な種類があります。

• 死亡保険
• がん保険
  
• 女性保険（女性向けの医療保険）
  

今回は、主に上記3種類の保険について記載します。

結論、流産を理由に死亡保険に加入できないというケースは少ないでしょう。

一方でがん保険や女性保険の場合、加入できないケースや一定の条件付きで加入できるケースが多いです。

勿論、流産の原因や現在の健康状態によって異なりますのでご注意ください。

そもそも、生命保険には告知が必要です。

告知はとても重要な項目であり、虚偽の申告をした場合は保険金が受け取れない事態も発生し得るのはご存じでしょうか？

流産経験者の場合、告知事項の「過去〇年以内の入院・手術をしましたか？」等の質問項目で申告が必要です。

一定の条件付きで加入できるケースですが、以下のような条件が予測されます。

• 卵巣や卵管、子宮の不担保
• 卵巣や卵管、子宮を数年間不担保

流産は決して他人事ではありません。

また、様々な要因で起きてしまいます。

流産を経験した上に、費用の心配もしなければならないとなると、心の負担がとても大きくなります。

流産後の保険加入有無について本記事で正しい知識を身に着け、少しでも不安を払拭しておきましょう。

流産後に保険加入を検討する際は、下記2つの理由からプロに相談することをお勧めします。

• 効率よく自分に合う保険を見つけることができる
• 保険金請求時にトラブルが発生しにくい

流産を経験した場合、保険に加入できたとしても一定の条件が付く場合があります。

なぜならば、流産は異常妊娠や、帝王切開や早産といった異常分娩と密接に関係しているからです。

この一定の条件は、保険会社によって付き方が異なります。

特定の部位が不担保になる保険会社もあれば、そもそも加入ができない保険会社など様々です。

流産を経験した方は、複数社の保険商品を比較して自分の希望に合うものを見つける必要があるのです。

また、流産の原因や現在の健康状態等によっても保険会社の判断は異なります。

正しく自己申告ができていない場合、ご自身の希望する条件でしっかりと保険金を受け取れないといった状況に陥る可能性もあります。

そこで頼りになるのが、保険のプロの存在です。

保険のプロは、複数の保険会社の商品を一括で比較することが可能です。

併せて、「確認不足により想定していたケースで保険金を受け取れない！」といったトラブルを防ぐことができます。

保険のプロが、多くの保険会社の保険商品の中から、あなたにぴったりな商品を見つけてくれるでしょう。

妊娠22週以前に妊娠状態が終わってしまうことが、流産の定義です。

流産とはそもそも珍しいものではありません。

日本産婦人科学会「流産・切迫流産」によると、医療機関で妊娠だと認められた人のうち15％は流産を経験します。

さらに妊娠した女性全体だと40％が経験しているとのデータもあり、多くの人が経験することなのです。

ここでは流産の5つの種類と原因、処置の仕方や手術方法をご紹介していきます。

一部の人にとっては辛い話が続くかもしれませんが、先ほども述べたようにこれは誰にでも起こりうることです。

知識として身につけておくに越したことはありませんので、無理のない程度に情報をチェックしていただければと思います。

流産には、

• 進行流産
  
• 不全流産
  
• 完全流産
  
• 稽留流産
  
• 化学的流産
  

続いて流産の原因と、先ほども少し触れた頻度について解説していきます。

流産の原因

早期に起こる流産は、胎児の染色体異常が最たる原因です。

胎児の染色体異常は、受精した瞬間に発生してしまいます。

妊娠年齢の加齢に比例して、染色体異常の発生率も増加傾向にあるようです。

数字で見てみましょう。

現代日本で高齢出産扱いされる35歳から、大きく確率が上昇していることがわかります。

これ以外の年齢における確率は、NIPT Japan「出生前診断を受ける割合は？」よりご確認ください。

流産の頻度

前述のように、流産は妊娠が判明した15％の人が経験することです。

さらに海外のデータでは、40歳代で妊娠した方のうち50％もの確率で流産するとも言われています。

これは妊娠年齢が高齢化するのに伴って染色体異常が発生するという、上で述べた数字を裏付けるデータとなっています。

妊娠初期の頃の流産は

• 自然排出（経過観察）
• 流産手術
  

さて、ここからは気になる流産手術経験者の保険加入に関する話です。

流産に対する費用をカバーできる保険には女性保険などがあります。

しかしその女性保険も、加入できなければ意味はないのが本音ですよね。

実際流産は「異常分娩」に分類されることが多くなっています。

ここに分類されてしまうと女性保険に限らず、保険の加入において

• 条件付きでの保険加入となる
• 告知項目に引っかかって加入できない

女性保険や一般の医療保険のほとんどの商品において、流産は告知の必要があります。

そもそも保険における告知というのは、現在の健康状態や持病・既往歴などを加入前に保険会社に正しく申告することです。

どうしてこのような必要があるのでしょうか。

保険というのは、保険会社が契約者から保険料を徴収しますよね。

そして有事でお金が必要となった被保険者に対して、この集めた保険料のなかから保険金が支払われるのです。

上記の仕組みを「相互扶助」と言います。

完全に健康体である人と持病などがある人を比較すると、有事のリスクは圧倒的に後者のほうが高いことは明白でしょう。

このため健康な人と持病などがある人を同条件のもとで保険に加入させてしまうと、健康な人にとって不平等なものとなってしまいます。

契約者・被保険者に対する公平性を保つため、告知によって現在の自分の状態を正直に伝える必要があるのです。

妊娠や出産においては、正常分娩であれば告知は不要となります。

しかし

• 帝王切開
• 妊娠中毒症
• 流産

流産を経験した人は絶対に女性保険や医療保険に加入できないのかと言うと、そういうわけでもありません。

先ほども少し触れましたが、女性保険や医療保険の商品によっては条件付きであれば加入できることがあるのです。

この条件は「不担保」と呼ばれます。

不担保、聞きなれない方もおられるのではないでしょうか。

正式には「特定疾病・特定部位不担保」と言われる仕組みです。

この仕組みがどのようなものなのか、一緒にチェックしていきましょう。

どんな仕組みなの？

保険における担保とは、保険金が給付されることを指します。

不担保とはその反対、保険金の給付がないことです。

つまり特定疾病・特定部位不担保は、「あなたが保険加入前から抱える持病などに対しては保険金を支払いません」という条件のことを言います。

元々のものに対しては保障を受けられない代わりに、保険に加入することができるわけです。

メリット

この特定疾病・特定部位不担保を利用すれば、流産をした後でも一般的な女性保険や医療保険への加入が認められます。

後述する持病があっても入りやすいタイプの保険商品は保険料が割高になってしまうため、かなり大きな魅力です。

デメリット

流産の場合は、その後妊娠・出産関連への保障が一定の間受けられません。

もしその後無事に出産を迎えられたとしても、出産育児一時金という国からの手当以外はすべて自費で賄うこととなります。

正常分娩であれば保険適用外であるため、その負担はかなりのものです。

子どもを持つことを考えておられる場合は、慎重になる必要があるデメリットとなっています。

ここまで、流産経験のある人の保険加入は厳しいという話をしました。

それでも日常のなかには備えるべきリスクが数多く存在し、保険に加入したいという方もおられますよね。

そんな方には一度、マネーキャリアの無料保険相談の利用がおすすめです！

マネーキャリアでは、流産を経験したあなたでも加入できる女性保険や医療保険を、保険のプロ目線で提案いたします。

一個人で希望やぴったりの保障内容までを吟味して保険商品を選ぶのは、かなり難しいことです。

困ったときは保険のプロを頼ってみませんか？

他にも保険の見直しや不安、疑問など保険に関することならなんでも構いません。

スマホ1つで簡単に相談することができますので、この機会にぜひご利用ください！

女性保険や医療保険では、流産経験や持病などがあっても受け入れられやすいものとして

• 引受基準緩和型保険
  
• 無選択型保険
  

「流産の経験を持つ方が女性保険や医療保険へ加入できるか」ということについて解説してきましたが、いかがだったでしょうか。

今回の記事のポイントは

• 流産は決して珍しいことではない
• 女性保険や医療保険は、流産経験があると加入しづらい
• 流産の経験は多くの場合において、告知項目に該当する
• 女性保険や医療保険の一部商品では、「不担保」で加入できる可能性がある
• 過去に流産の経験があっても引受基準緩和型保険・無選択型保険であれば加入しやすいが、デメリットもある