【先進医療のみ特化】先進医療保険の特徴・必要性をプロが徹底解説！

公的医療保険をはじめ民間の保険会社が運営している保険まで、保険の仕組みが複雑で「ちょっと知りたい」と思っても、難しく感じてしまってイマイチ理解できなかったりしませんか？

「日本は公的保障制度が充実しているから民間の医療保険は必要ない」と思っている方もいらっしゃることでしょう。

ただ、公的保障制度が全て治療に対応しているわけではありません。



先進医療も公的保障制度の対象外になる治療の一つになります。

先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養のことをいいます。先進医療は、公的医療保険の対象にするかを評価する段階にあるのです。

先進医療は公的保障制度の対象外となり、その費用のすべてが自己負担となります。また、厚生労働省の指定を受けた医療機関でのみ治療を受けることが可能です。

先進医療は第2項先進医療(先進医療A)と第3項先進医療(先進医療B)の2つに大別されます。

先進医療Aは未承認の医薬品、医療機器の使用を伴わない、また医薬品、医療機器の適応外使用を伴わない医療技術のことで、先進医療Bは未承認の医薬品、医療機器の使用を伴う、または医薬品、医療機器の適応外使用を伴う医療技術を指します。

2022年5月1日時点で86種類が登録されています。

医療保険の主契約をベースに特約として付加するのが先進医療特約です。今まではこのスタイルが一般的で、独立した先進医療のみの保険はありませんでした。

今は、この特約のみでしか扱われなかった先進医療が、単独で月500円程度で加入することができる保険商品がでており、公的医療保険にプラスする事ができるようになっています。それが先進医療保険です。

先進医療保険のメリットとして

• 主契約部分がないためコストが安い
• 先進医療だけの保障がつけられる

保険は大手から名前が知られていない外資のものまで種類はたくさんあり、公的医療保険の内容を把握した上で、先進医療保険を選択する人もいます。ですが、医療保険がなくても本当に安心できる状態でしょうか？

病気で何かがあった時に費用として思い浮かべやすいのが治療費や通院費の部分ですが、治療以外の費用についても考えておきましょう。

主に以下のようなものが治療以外に発生する費用です。

• 差額ベッド代
• 食事代
  
• 交通費
• 快気祝い

さらに長期の入院となると負担も大きくなります。ここでは、医療保険をベースに先進医療特約を付けるべき人のポイントを上げていきます。

また、以下の記事「民間医療保険の必要性」で年代や性別、備えたい病気などによって、どういった医療保険が必要であるかを詳細に解説していますので、自分に合った保障や特約を詳しく知りたいという方は是非ご覧いただければと思います。

長期治療で有効な公的医療制度

長期入院で支給される公的保障制度は2種類あります。

高額医療制度69歳以下の場合、高額療養費は所得区分によってかわりますが年収約370~約770万円までの方なら、約8万円の自己負担になります。

傷病手当は健康保険に加入していて条件がはまれば、1年6カ月の期間を月収の約3分の２が保障されます。

• 業務外の病気やケガで療養中であること
• 療養のために労務不能であること
• 4日以上仕事を休んでいること
• 給料の支払いがないこと

傷病手当=（支給開始日の以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額）*÷30日×2/3

*支給期間が1年に満たない場合は次のいずれか低い額を使用して計算

1. 支給開始日の属する月以前の継続した各月の標準報酬月額の平均額
2. 標準報酬月額の平均額

(参照：全国健康保険協会)

長期治療における医療保険の必要性

1ヶ月以内の短期治療に対して目がいきがちですが、長期で考えたときには医療保険の必要性は大きく感じます。

例えば、月収30万円の方が1カ月の長期入院した場合

治療費以外に関わる費用や自己負担の合計額38万円

• 保障以外の費用（差額ベット・食事・アメニティ用品／1日10,000円）30万円
• 高額療養費の自己負担部分　8万円

会社員としてお給料を定期的にもらえるとはいえ、【先進医療特約を付加した医療保険に加入すべき人　特徴①】の計算から月18万円の出費は経済的に負担です。

また、高額医療制度は申請から2~3ヶ月の期間が必要で、給付金として手元に戻ってくるには時間がかかります。

一時的ではあっても、突然的な支払いは精神的に負担となり、その後も通院するなど長期にわたっての療養が必要になるなら、なおさら心配になります。

身体が若く、健康で、病気になる可能性を感じにくい20代~30代の方でも注意が必要です。働き始めたばかりだと、収入は少ないので医療費に充てることができる貯蓄を備えられている人は少ないでしょう。まとまったお金を支払う事は大きなリスクとなります。

また、医療保険に加入する際には保険会社に対して、自身の健康状態を「告知」する必要があり、健康でないと保険に加入できないことも考えられます。また、加入できたとしても健康な人と比較すると良くない条件での加入となります。

家族がいる場合には、独身の人と比較して保障を充実させておく必要があります。パートナーに収入がない場合は2人分の生活費を考えなくてはなりません。子どもがいる家庭では、子どもの教育費や習い事の費用にも備えておきたいところです。

公的保障制度だけで十分とメディアやインターネットで見聞きしますが、十分な収入を得ているのか？突発的な支払にも耐えれる蓄えがあるのか？情報に惑わされず自分自身の資産状況と実際にかかる費用を冷静に見ていく必要があります。

資産状況、ライフスタイルや家族構成などにより病気になった場合の負担も大きく変わってきます。

現状を知った上で、健康なうちに医療保険などで備えておけば、もしもの病気やケガになった時にも安心できます。また、保険掛金が数千円で入れる医療保険もあるので、収入に見合った商品を選べば、毎月の掛け金の負担の心配はありません。

ここまでは、医療保険の必要性についてお話してきました。逆に医療保険がいらない人はどんな人でしょうか？

公的医療保険のみで医療保険はいらないと言っている人でも、先進医療保険は必要と考えていることもあります。理由は、ガンでの先進医療を受診する際は保険適用外となり、約200万円以上は自分負担となる可能性があるからです。

今まで医療保険の特約部分でしか見かける事のなかった先進医療の保障が、単独で先進医療保険の商品となっているものもあります。

「医療保険は必要ない。ただ、先進医療を受けた場合については高額になるから心配だな。」と先進医療への保障は欲しいが、そのほかの治療費については問題ないと考えている人は前向きに検討できるのではないでしょうか。

では、医療保険に入らず、公的医療保険と先進医療保険のみで大丈夫な人はどんな特徴があるのか？具体的にみていきましょう。

先ほどの、【先進医療特約を付加した医療保険に加入すべき人　特徴①】の例で、差額ベット代や食事代などの出費が月々18万円と考えたとします。

自己負担18万円が3ヶ月以上続くと54万円以上の支出になるうえ、治療に関わる医療費が加わり、100万円程度の支出が予想されます。

また、高額療養費制度や傷病手当などは手続きをしないと戻ってこないので、給付金が支給されるまでのタイムラグがある事にも注意が必要です。

ここで注意しておきたいのが医療費に充てることのできる貯金が100万円程度ある、というところです。

例えば、子どもの将来の貯金や自身の老後のための貯金といったように目的をもって貯金している費用に手をつけてしまうと、その場は回避できても将来的に困ってしまいます。医療保険への加入をしない場合は、病気になった場合の備えとして医療費のための貯金をコツコツしていくことも賢い方法でしょう。

常に自由に使える貯蓄が100万円程度あれば、医療保険に加入をしなくても問題ないといえるでしょう。

収入が高ければ傷病手当金の金額が必然的に高くなる事から、収入が高く支出が少ないという条件であれば、医療保険は必要ないでしょう。

傷病手当の支給額は月収額の約3分の2が支給されます。例えば、前述の例にあてはめると

月収60万円で長期入院した場合の医療費用(/1カ月)：合計38万円

• 保障以外の費用（差額ベット・食事・アメニティ用品／1日10,000）30万円
• 高額療養費の自己負担部分　8万円 

会社員だった場合、傷病手当金　40万円 

• 傷病手当が月収60万円の約2/3支給　40万円

月々の支払が2万円の黒字となります！

月収40万円で長期入院した場合の医療費用(/1カ月)：合計38万円

• 保障以外の費用（差額ベット・食事・アメニティ用品／1日10,000）30万円
  
• 高額療養費の自己負担部分　8万円 
  

先進医療の内容などを見てきましたが、高額な先進医療を利用する可能性が低い印象ではなかったでしょうか。

反対に病気に関わる長期の療養費用に対して保障をしっかりと考えていく方が、より身近で現実的です。そこに先進医療が気になる方は、特約を付けたプランに入るのがベストと感じました。

個人それぞれが保険に対する考え方や価値観が違うので、現状を見極めながら自分や家族が安心できる保険選びが大切になってきます。

また、保険は一度加入して終わりではなくライフステージに合わせた見直しも必要です。独身の場合とパートナーがいる場合、子どもがいる場合では必要な保障にも変化が現れます。

本当に医療保険はいらないのか？第三者目線でアドバイスをくれる、保険の専門家に相談してみるのがオススメです。多種多様な保険商品の中から、ベストな保険を選んでくれます。

あなたに合っているのは先進医療特約を付加した医療保険なのか、先進医療保険のみに加入すべきなのか、相談してみるとよいでしょう。

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