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更新日:2022/05/17

医療保険の最低限の保障内容や他の商品との選び方をプロが徹底解説！

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医療保険に加入する際は最低限の保障で保険料を安くしたいと考えている方は多いです。しかし安さだけで保険料を選ぶのは危険ですし、保障内容もおざなりにはできません。そこで今回は最低限の保障で医療保険に加入したいとき、どのようなポイントを抑えれば良いか解説します。



▼この記事を読んで欲しい人
  • 最低限の保障と安い保険料を重視したいときどのように医療保険を選べば良いのか分からない方
  • 自分自身が「備えるべきリスク」についていまいち把握できない方

内容をまとめると

  • 医療保険の入院給付金は最低額に設定し、入院よりも通院時の保障を重視しよう
  • 独身者は医療保険と就業不能保険、既婚者は医療保険と死亡保険、30代後半以降は終身型医療保険というように、それぞれの状況で異なるリスクに合わせて選ぼう
  • コストを抑えるために医療費控除で節税したりネット型保険での加入や各種割引制度等をフル活用しよう
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目次を使って気になるところから読みましょう！

医療保険の最低限の保障内容の選び方3選


医療保険の保障内容は最低限にして保険料をできるだけ抑えたいと考えている方は多いですが、「安い保険料」と「最低限の保障」を両立させたいとき、どのように保障内容を選べば良いのか分からないという方も多いでしょう。


そこでまずは、最低限の保障内容で医療保険をどのように選べば良いか、

  1. 入院給付金は5,000円で充分
  2. 一時金よりも通院保障を重視した方が良い
  3. 先進医療特約は必ず付帯する
以上のポイントについて解説していきます。

選び方①：日額保障給付金は5000円が目安

医療保険の入院給付金は「日額5,000円」または設定できる最低の金額に設定します。


なぜ最低限の5,000円で充分なのか、その理由としては

  • 入院日数が短期化されている傾向にある
  • 医療費が高額になった場合は高額療養費制度を利用できる
  • 入院が長期化した場合は就業不能保険を活用できる
以上の点が挙げられます。

厚生労働省の「患者調査の概況（2019年）」によると、次の表のように患者の平均入院日数は年々短くなっています。

年一般診療所
平均在院日数		病院
平均在院日数
平成11年19.341.8
平成17年21.639.2
平成23年17.534.3
平成29年12.930.6
医療技術の進歩により入院日数が短くなったことで、保険で備えなければならない入院費も大幅に減っているのです。

実際は入院費以外の手術費用が高額になることがありますが、もし高額になっても高額療養費制度を活用することで、支払った医療費が一定額以上を超えた場合に払い戻しを受けることができます。

高額療養費制度の負担上限額は年齢・所得額によって以下のように変わります。

70歳以上

所得区分負担上限額※多数回該当
年収1,160万円～252,600円＋（医療費－842,000円）×1% 140,100円
年収約770万～約1,160万円167,400円＋（医療費－558,000円）×1%93,000円
年収約370万～約770万円80,100円＋（医療費－267,000円）×1%44,400円
～年収約370万円57,600円44,400円

69歳以下

所得区分所得上限額※多数回該当
年収約1,160万円～252,600円＋（医療費－842,000円）×1%140,100円
年収約770万～約1,160万円 167,400円＋（医療費－558,000円）×1% 93,000円
年収約370万～約770万円80,100円＋（医療費－267,000円）×1% 44,400円
～年収約370万円57,600円44,400円
住民税非課税者35,400円24,600円
上記の「所得制限額」で計算される金額を超えた場合に払い戻しの対象となります。

たとえば年収が500万円の人は、どれだけ医療費が高額になっても1カ月あたりの実質的な自己負担額が「44,000円」で済みます。

高額療養費制度でカバーできるのは保険適用内の医療行為にかかった費用のみであるため、
  • 差額ベッド代
  • 食費（1日あたり3食）
  • アメニティー代
  • 日用品、被服費等
これらの費用は医療保険でカバーすることになります。

厚生労働省の「主な選定療養に係る報告状況」によると、1人部屋を選んだ場合の差額ベッド代平均徴収額は「8,018円」です。

その他の費用を含めると1日あたり10,000円〜15,000円の自己負担と見積もれますが、差額ベッド代は少人数であれば費用も安くなるため、最低限の入院給付金の範囲内で収めることは十分可能です。

では入院が年単位で長期化し、仕事ができず収入がゼロの状態が続いたらどうすれば良いでしょうか。

まず会社員であれば病気やケガで入院した際に協会けんぽ等から「傷病手当金」を、支給開始日から通算1年半にわたって受け取ることができるため、自己負担額が入院給付金を超えてもカバーできます。

傷病手当金の給付額は「標準報酬月額の3分の2」に相当する金額が1日あたりの支給額となります。たとえば月収が30~40万程度なら、傷病手当金により20万〜30万円が支給されるので、残り10〜20万円程度（1日あたり3,000〜6,000円程度）を入院給付金で補えば良い計算となります。

また自営業者など傷病手当金利用できない方は別途民間の「就業不能保険」に加入しておくことで、最長で保険期間が満了するまで「就業不能給付金」を受け取れます。

以上の理由により、たとえ医療保険の入院給付金を5,000円に設定しても自己負担をカバーすることは十分可能です。

選び方②：一時金よりも通院保障を重視

医療保険を選ぶ際は一時金よりも通院保障を重視することで、低コストで最低限の保障を得ることができます。


医療保険では入院・手術時に「一時金」を受け取れるタイプの保険があります。一時金は入院日数や手術内容にかかわらず一定額を受け取ることができるため、短期入院の場合は給付金よりも多くの金額を受け取れるメリットがあります。


ただし一時金を受け取れるタイプの医療保険にも、

  • 一般的に給付金を受け取るタイプより保険料が高い
  • 特にがんなどは入院を行わずに通院治療で完治を目指すケースが増えている
  • 一度に受け取れる金額が多くても入院が長期化した場合に対応できない
このようなデメリットがあります。

たとえば、ある保険会社での「給付金」タイプと「一時金」タイプそれぞれの医療保険における男性の保険料を比較した場合、
  • 給付金タイプに20歳で加入：7,310円
  • 一時金タイプに20歳で加入：13,887円
このように一時金タイプの方が高額になっています。

また、選び方①で取り上げたように現在は平均入院日数が短期化しており、医療技術の発達に伴ってがんのような病気でも入院治療ではなく通院治療で完治を目指すケースが増えているため、通院治療も保障される医療保険を選択するのが合理的です。

逆に入院が長期化した場合はどうかというと、一時金は一度給付されたら終わりであるため、継続的に給付されるタイプの医療保険と比較すると長期入院には向いておらず、自己負担が大きくなる可能性もあります。

一時金を受け取らなくても高額療養費制度を利用すれば手術費等が高額になった場合も対応できるため、最低限の保障で保険料の安さを重視する方は、通院給付金が受け取れるタイプの医療保険をおすすめします。

選び方③：先進医療特約を絶対に追加

医療保険に加入する際は、必ず先進医療特約を付帯しましょう。


先進医療特約とは保険が適用されない高度な医療行為である「先進医療」を受けた場合に医療費の実費が保障される特約です。


なぜこれが必須なのか、それは先進医療の治療費（技術料）は非常に高額になる可能性が高く、場合によっては数百万円の自己負担になるリスクがあるからです。


中央社会保険医療協議会の「令和3年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」によると、代表的な先進医療における技術料の平均額は次のとおりです。

治療内容1件あたりの平均技術料年間実施件数
MRI撮影及び超音波検査融合画像に
基づく前立腺針生検法
108,183円1,338件
高周波切除器を用いた
子宮腺筋症核出術
300,857円105件
陽子線治療2,649,978円1,285件
重粒子線治療3,186,609円683件

このように、年間1200件以上実施されている「陽子線治療」でも平均で約260万円という非常に大きな自己負担が発生しています。


実際に先進医療の必要が生じる可能性はかなり低いですが、万が一必要になった場合の金銭的リスクは非常に大きいです。医療費が支払えないために必要な治療が受けられず命を落とすという事態も起こり得ます。


医療保険における先進医療特約は、ほとんどの場合基本保障に200円から300円プラスするだけで加入できます。低コストで大きなリスクに備えられるので、ぜひ加入しておきましょう。

【家族構成・年齢別】最低限必要な医療保険おすすめの選び方4選


どのような医療保険を選べば良いかは、年齢や家族構成など置かれている環境によって大きく変わります。


そこで次は、医療保険における最低限必要な保障について、

  • 独身：医療保険と就業不能保険
  • 既婚者：医療保険と生命保険
  • 20〜30代前半：掛け捨て定期医療保険
  • 30〜50代：掛け捨て終身保険
それぞれの状況に照らし合わせて解説していきます。

選び方①：独身の人は「医療保険」と「就業不能保険」に加入

独身の方は、

  • 医療保険
  • 就業不能保険
以上2つの保険両方に加入することで最低限の保障と安い保険料を両立できます。

基本的に医療保険の入院給付金は、1回の入院あたりの給付限度日数が「60日」・「180日」のように決められているため、年単位での長期入院を余儀なくされるようなケースには対応できません。

そこで、就業不能時に一定の給付金が受け取れる就業不能保険に加入することで、最長1年半にわたって給付金が受け取れます。

就業不能保険の給付金は医療費以外にも使用できるため、病気やケガがなければ受け取れるはずだった収入（逸失収入）を補うものとしても活用できます。

そもそも、独身の場合なぜ長期療養に伴う費用の準備をしておくべきなのでしょうか。理由としては、
  • 病気やケガによる入院など有事の際に頼れる人が少ない
  • 入院が長期化すると収入がゼロになるだけでなく仕事を失うリスクもある
  • 老後にリスクが高まる認知症などによる要介護状態に備える必要がある
このような点が挙げられます。

独身の場合は配偶者や配偶者の家族など金銭面や介護面で頼れる人が少ないため、あらかじめ自分で準備しておく必要があります。病気やケガによる入院で収入がなくなっても配偶者の収入に頼るようなことができないからです。

くわえて、独身で認知症リスクが高い人は民間の介護保険への加入も選択肢となります。たとえば、
  • 仕事や子育てで生活習慣が乱れている
  • 毎日のように強いストレスを感じている
  • 日常的に睡眠不足である
  • 長期間にわたって喫煙習慣がある
  • 生活習慣病に罹患している
  • 歯周病で噛む力が弱くなっている
以上に当てはまる人は認知症のリスクが高いとされています。

国民生活基礎調査（平成28年度）によると認知症は要介護状態となるリスクがもっとも高い病気です。そのため上記に当てはまる人は介護保険に加入し自分自身の介護に伴う介護費用に備えることをおすすめします。

選び方②：妻子もちは「医療保険」と「生命(死亡)保険」に加入

既婚者であり子どもがいる方は、

  • 医療保険
  • 死亡保険
この2つの保険に加入することをおすすめします。

自分自身が家族の稼ぎ頭である場合、また共働きではなく片方が専業主婦・専業主夫である場合は、病気やケガで入院すると同居家族の生活も困難になる場合が多いです。

たとえ入院していても食費や光熱費、子どもがいる場合は教育費なども発生しつづけるため、貯蓄がなければすぐにそれらの費用が支払えなくなるリスクがあります。

一例として大学生になる子どもがいる場合、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査結果」によると、
  • 大学入学費用：82万円
  • 大学在学費用：151万円
平均でこれだけの費用がかかることになっています。万が一親の死亡によって収入がなくなったら、子どもも大学をやめなければならないという状況が起こり得ます。

そこで医療保険に加入しておくことで、少なからず家計から捻出するはずの医療費負担を大幅に軽減できます。くわえて死亡保険にも加入していれば、支払われる保険金によって家族の生活費や教育費等を賄うことができます。

選び方③：20代〜30代前半なら医療保険は掛け捨て定期を選択

年齢が20〜30代前半である若い方は、最低限の保障で保険料を抑えられる定期型医療保険をおすすめします。


なぜ定期型医療保険がおすすめなのか、理由としては、

  • 収入が安定しない年代でも低コストで最低限の医療保障を得られる
  • 終身保険は保険料が固定されるがそのせいで簡単に見直し・解約ができない
  • 将来的には終身保険が古くなっている可能性がある
  • 死亡リスクは低いため死亡保険が必要なケースは少ない
このような点が挙げられます。

定期型医療保険は保険期間が決まっている分、終身保険よりも保険料が安いという特徴があります。保障を最低限にすれば1カ月1,000円程度の保険料で加入できるものもあります。

定期型は更新のたびに保険料が上がりますが、若いうちに加入しておけば更新時期に保障内容を見直して再加入したとしてもそこまで保険料が高額になることはありません。

昨今入院の短期化によって高額な入院給付金の必要性が低下し通院給付金の重要性が高くなったように、今後も備えなければならないリスクとそこまでコストをかけなくても良い部分は時代によって変わっていくため、保障内容の見直し期間を設けるのは重要です。

独身であるなら養うべき家族もいないため基本的に死亡保険も必要ありません。ただし今後結婚したり子どもが生まれる予定があるならば将来の家族のために加入を考える必要があるでしょう。

選び方④：30代〜50代なら医療保険は掛け捨て終身を選択

年齢が30〜50代の方が最低限の保障で医療保険に加入する場合は、終身型医療保険への加入をおすすめします。


なぜ定期型ではなく終身型医療保険がおすすめなのか、その理由としては、

  • 高齢になるにつれて病気への罹患率や重症化率、要介護リスクが高くなる
  • 高齢になると医療保険の保険料が上がる
  • 持病がある場合など、高齢に伴って保険への加入自体が困難になる
  • 高額な先進医療の費用に備えられる
このような点が挙げられます。

高齢になると病気のリスクが上がる根拠として、次の厚生労働省による「がんの年代別罹患率」統計（2014年）を見てみましょう。

年代男性女性
20〜24歳607649
30〜34歳1,6193,295
40〜44歳5,15113,182
50〜54歳14,14319,351
60〜64歳53,93735,150
単位：人

20代と比べると50代以降のがん罹患率が非常に高いことが分かります。がんだけでなく、他の病気も高齢になるにつれて罹患リスクが高くなるため、医療保険の必要性は高まります。

終身型医療保険はコスト面でのメリットも大きいです。遅くても30代のうちに医療保険に加入しておくなら、30代時点の保険料のまま一生涯保障を継続できるからです。

保険に加入する際は先進医療特約にも加入しておきましょう。この特約のメリットは20代で加入する場合と同様で、保険が適用されない高額な治療費が万が一必要になっても技術料と同額が保障されます。大きなリスクに小さなコストで備えられるのです。

50代以降に高まるのは病気のリスクだけでなく、身体的病気や認知症など脳の病気で要介護状態になるリスクです。特に独身の場合は身近に頼れる人が少ないため、少なくとも費用面で備えておくのをおすすめします。

いかかでしたでしょうか。以上で最低限必要な医療保険の選び方について説明しましたが、医療保険に加えて、三大疾病保険や女性保険、生命保険、介護保険、就業不能保険などの選び方に関しても、年代や家族構成別でより詳細に以下の記事で説明しておりますので、ご参考ください。
医療保険の選び方【年代・男女別】>>公式サイトを見てみる

医療保険やその他保険の保険料を削減・節約する方法4選


ここまではおすすめできる医療保険そのものについて解説してきましたが、保険の選び方以外にもコストを減らすための方法がいくつかあります。


そこで次は、医療保険およびその他の保険における保険料を節約する方法として、

  1. 医療費控除
  2. 終身払い
  3. ネット型保険
  4. 各種割引制度
これらの方法について解説していきます。

方法①：医療費控除

医療費控除を活用することで、節税ができます。


医療費控除とは納税者が支払った医療費を確定申告することで、一定の所得控除が得られるしくみです。医療費控除の金額は所得額で変わり、

  • 200万円以上：医療費総額　ー　保険金等　ー　10万円
  • 200万円未満：医療費総額　ー　保険金等　ー　所得額　×　0.05
以上の計算式で算出された金額が控除額となります。家族がいるなら同世帯人数分の医療費が加算できるため、より節税効果が高まります。

具体的にどのような費用を「医療費総額」に含められるのかというと、
  • 入院費・通院費
  • 医療器具購入費
  • 介護費用
このような費用です。

あくまで治療に関係する費用のみ「医療費総額」に含められるため、
  • 差額ベッド代
  • 病院までの交通費
  • 入院に伴う日用品や着替えの購入費
こういった費用はすべて自己負担となりますが、医療保険や就業不能保険に加入していれば治療費以外の費用も補うことが可能です。

方法②：終身型医療保険で「終身払い」を選択

医療保険の保険料支払方法には、一般的に

  • 短期払い：一定期間内に保険料の払込を完了させる
  • 終身払い：保険に加入中は一生涯保険料支払を行い続ける
どちらかの方法を選択することになります。

どちらにもメリット・デメリットがありますが、毎月の費用を最低限に抑えたいのであれば「終身払い」の方が月々の保険料が安くなるためおすすめです。

一例としてある終身型医療保険で保障内容を全く同じに設定して支払い方法ごとに保険料をシミュレーションしてみたところ、
  • 終身払い：2,258円
  • 短期払い（60歳払込）：5,054円
  • 短期払い（65歳払込）：3,930円
このように月々の払込額に大きな差が出ました。

ただし、80歳以上など老後も長期にわたって終身保険に加入することを想定している場合は、短期払いの方が支払総額自体は少なくなります。

方法③：ネット型保険も検討

医療保険に加入する際は、代理店等で加入する店舗型ではなくネット契約で加入するネット型保険を選択することもできます。


ネット型保険のメリットとしては、

  • 店舗型の保険より安い保険料で契約できる
  • 契約してから最短で保障が開始される
  • 余計な保障を付帯せずに済む
このような点が挙げられます。

ネット型保険の最大のメリットが保険料の安さであり、保障内容をすべて自分で選択して申し込むため、言われるがままに余計な保障を付けて保険料が高くなることもありません。すでに加入すると決めた保険商品があるなら、確実にネットで契約するべきでしょう。

ただし加入する保険を自分で決めるという点はときにリスクにもなります。対面での契約で行える保険料のシミュレーションや保障内容の理解などをすべて自分で行わなければならないからです。

またネット型保険は対面型よりも選択できる保険の種類が少なかったり、加入時の審査が厳しい場合もあります。そのため、ネット型保険を選択するなら病気への罹患経験が少ない、年齢が若いうちに申し込むことをおすすめします。

方法④：割引制度

医療保険に加入する際は、各種割引制度が適用される条件をクリアすることで保険料が通常よりも安くなる場合があります。


保険料割引制度の一例として、

  • 健康優良体割引：血圧・BMIが保険会社の定める基準値以内である
  • 非喫煙者割引：直近1年間以内に喫煙を行っていない
  • 高額割引：契約した保険の保険料が一定額を超える
以上のような条件をクリアすると一定割合で保険料が割引になります。

健康優良体割引における血圧およびBMIはそれぞれ、
  • 最低血圧が90以下、最高血圧が140以下
  • BMIが18〜27の範囲内
このような健康体としての基準が設けられており、この基準値をすべてクリアすると保険料が割引になります。

喫煙者割引も同様に、
  • 現在非喫煙者である
  • 以前は喫煙者だったが現在は禁煙に成功している
この条件に当てはまる人が割引の対象となります。一般的に非喫煙者は喫煙者よりも病気に罹患するリスクが少ないとされているからです。

また一部の保険では高額割引が適用されます。ある保険会社では、
  • 契約1件あたりの割引適用基準額が3,000万円を超えた場合に割引
  • 契約1件あたりの割引適用基準額が5,000万円を超え場合はさらに高い割引率
このような条件で割引が適用されます。ただし実際に高額割引が適用できる保険は少ないです。

これらの割引制度には「非喫煙者となってから1年以上経過していること」など、より細かな条件が定められている場合があるため、比較考慮している保険会社それぞれで確認する必要があります。

女性保険は必要ナシ


新規で保険加入を考えている女性の中には、通常の保険ではなく「女性向け保険」を検討している方も多いかもしれませんが、実はおすすめできません。


女性向け保険は「女性が負いやすいリスク」に万全の備えができることが強調されているため、乳がんや子宮がんなど女性特有疾病に備えるには一見もっとも良い選択肢のように見えるかもしれません。


女性特有疾病で入院した場合には通常よりも多くの給付金や一時金が受け取れたり、帝王切開や異常分娩など出産に伴う問題も保障してくれます。これは、通常の保険に「女性疾病特約」を付帯した場合も同様です。


ただし女性向け保険への加入を考える際には、

  • 女性特有の病気は特別治療費が高くなるわけではない
  • 女性特有の病気だからといって重症化しやすいわけではない
  • 「女性向け」をうたう保険は単なるマーケティング戦略であることが多い
このような点に留意しておくべきです。

実例を挙げると、厚生労働省の「生涯医療費（平成30年度）」では、64歳までの医療費を男性と比較した場合、
  • 男性：1,163万円
  • 女性：1,149万円
以上の統計結果であり、実は男性の方が平均的な医療費は高くなっています。

また、「平成29年患者調査の概況・退院患者の平均在院日数等」において「妊娠、分娩および産褥」の平均入院日数は「7.6日」であり、他の病気と比較しても長い方ではありません。

このように実際にリスクとメリットを考えてみると、あえて女性向け保険に加入する必要性は低く、通常の医療保険でも十分に対応できる場合が多いため、女性向け保険への加入を決めている方も、再度「本当に必要か？」とよく自問してから加入することをおすすめします。

まとめ：医療保険選びで不安や疑問があればプロに相談しよう！


今回は最低限の保障で医療保険に加入するというテーマでさまざまな点を取り上げてきましたが、いかがでしたでしょうか。


今回取り上げた「最低限の保障」選びに関して、初めて加入する方にとってはどれだけノウハウが提示されても「結局自分はどの保険を選べば良いのか分からない」と悩むことも多いでしょう。


そこで活用できるのが、誰でも無料でオンライン保険相談ができるマネーキャリアです。


マネーキャリアでは将来のために正確なライフプランを設計し、保険のプロが相談者にとって最善の保険を提案してくれます。最低限の保障と安い保険料を両立したいけれど自分ですべて決めることに不安があるという方は、ぜひ利用者満足度93%の「マネーキャリア」を利用してみてはいかがでしょうか。


ほけんROOMではこの記事以外にも役に立つ記事を多数掲載していますので、そちらもぜひご覧ください。

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