自由診療と保険診療の違いは何！？わかりやすく説明します！

• 患者のメリット：患者に合わせた適切な医療サービスの提供
  

保険診療の場合は、ある疾患を持つ患者に対して、ある程度どのような治療を行っていくかが固定化されています。

しかし、自由診療の場合は、診療を受ける各患者の病状・健康状態・体質に合わせたきめ細やかな対応が期待できます。 

医療機関にもよりますが、先進医療を行える医療機関と認定されていなくとも、前述したように先進医療と同レベルの最先端の技術を用いて治療してもらうことや、海外で既に承認され高い効果が認められている国内未承認薬を使用して治療を行うことが可能です。

• 医療機関のメリット：医療機関側にとっては料金を自由に設定可能
  

自由診療を行う際の費用は医療機関側が自由に設定できます。

ただし、自由診療の場合であっても法律に従い、患者が納得して合意することが前提です。

その前提をクリアすれば自由診療の内容とその費用には制限がありません。

逆に患者からすれば、より効果的な治療を受けることは非常に魅力的ですが、必ず、支払う費用の面でも納得のいく説明を受けましょう。

診療後に医療機関側と揉めないためにも、自由診療の内容と費用について医療機関とよく話し合うことが大切です。 

• 診療：医師による診察・検査・画像診断等を患者の身体に施し、異常があるかどうかを判断する医療行為です。また、医師の判断で緊急に患者宅に赴き診療する「往診」も公的医療保険が適用されます。ただし、患者が診療のため通院することや往診の交通費は患者の負担となります。
• 医薬品の支給：患者の治療に必要な医薬品の支給は、公的医療保険に該当します。担当した医師より処方箋を出してもらい、最寄りの保険薬局で医薬品を受け取ります。
  
• 治療に必要な物品の支給：患者の治療のために必要なガーゼ、包帯等の給付は公的医療保険の範囲内です。骨折の際に渡される松葉杖等は医療機関により貸与される形になります。なお、首や腰等を固定するために装着するコルセット、義手・義足等は療養費とされます。
  
• 注射、処置、手術等の治療：医師が必要と判断した処置や手術、注射、患者の身体の機能を維持・回復させるためのリハビリテーション、がん細胞を治療するための放射線治療、精神疾患の治療を目的とする精神科療法等についても、公的医療保険の対象になります。
  
• 医療機関への入院：医師より患者が入院治療および看護が必要と判断されれば、公的医療保険の範囲内とされます。

• 治療の幅が狭まってしまう
  

• 医師が保険診療の適用に否定的な場合がある
  

そうならないために、各診療の自己負担額を見ていきましょう。

ただし、入院の際に特別環境療養室を使用し請求された差額ベッド代や、入院時の食事代（1食360円分）は公的医療保険の対象外となり、自己負担となります。

保険診療のみを受けたからと言って、入院時の全てのサービスが3割負担になるわけでは無いので、費用に関して質問がある場合は、医師や医療機関の窓口に確認してください。

1. 通常の保険診療を受けつつ患者が希望し、
2. 担当医師も患者の治療にとって先進医療が必要性・合理性が認められると判断した

主に活用されている先進医療の一例をあげます。

白内障の治療で行われる先進医療です。ただし、白内障になったからといって、いきなり手術をするわけではありません。

一定期間、点眼薬や飲み薬で白内障の進行具合を観察します。その後、症状が悪化したときは手術が必要となります。

手術は、

1. まず「超音波水晶体乳化吸引術」を使用し、患者の眼の濁った水晶体を砕いて取り出します。
2. その後、「眼内レンズ」と言われる人工の水晶体を入れます。
3. 最後に眼内へ水分を注入することで切開部分を閉じます。 

手術は局所麻酔をして痛みも無く、30分程度で終了するので日帰りが可能です。なお、この手術により老眼も治療できます。 

放射線治療の一種で、がん治療に大きな効果が期待できる先進医療です。主に外科手術が非常に困難ながん治療に用いられます。

通院による治療が可能です。治療は原則1日に1回で15分～30分にわたって行われ、1週間に概ね3～5回行うことになります。

陽子線治療は患者に効果があらわれているかを確認しつつ、合計4～40回程度の治療が行われます。

こちらも陽子線治療同様、放射線治療の一種で、がん治療に大きな効果が期待できる先進医療です。陽子線治療よりも線量集中性に優れており、がん細胞により大きなダメージを与えることが期待できます。

こちらも通院による治療が可能です。治療は原則1日に1回で15分～30分にわたって行われ、1週間に概ね3～4回行うことになります。

重粒子線治療も患者に効果があらわれているかを確認しつつ、合計1～20回程度の治療が行われます。

• 美容整形
  

主に顔・身体のパーツで気になる部分を整形する治療です。

二重まぶたやシワの除去が行われます。また、胸にコンプレックスを感じる女性への豊胸手術なども該当します。

• 脱毛レーザー等
  

美皮膚科診療でよく用いられている「医療用脱毛レーザー」が代表例で、病気を治すためではなく脱毛して皮膚を美しく見せるための治療です。

他に、肌のシミを除去する「レーザートーニング」も自由診療に該当します。

矯正の種類は主に4つあります。

• ブラケット矯正
  

歯科による矯正の中で最もメジャーな方法です。

歯のそれぞれ1つずつにブラケットと呼ばれる器具を装着し歯を動かしていきます。

数ミリ単位で微調整が可能です。歯を移動させる効果が高く丈夫であることがメリットです。

ただし、見た目ですぐに矯正をしているということが周囲にわかるデメリットがあります。

また、歯磨きがしにくく、ケアを怠れば虫歯になりやすいリスクもあります。

• 舌側矯正
  

歯の裏に矯正器具を取り付ける方法です。

表からは矯正器具が見えないため、矯正していても周囲にわからないのがメリットです。

金具が舌に当たりやすいため違和感・不快感を覚えることがあり、丁寧なケアをしなければ虫歯になるリスクもあります。

• マウスピース矯正
  

歯科で専用のマウスピースを作成し、それを装着して少しずつ歯を移動させていく方法です。

マウスピースは薄くて違和感があまりなく、透明なので歯に装着している時も目立たちません。

取り外し可能で、食事や歯磨きの時などに外すこと以外は1日中つけているのが基本です。

なお、装着時間の目安は1日約20時間と言われています。

• 部分矯正
  

全ての歯を移動させる必要がない方におすすめの方法です。

前歯だけであるとか、特定の気になる歯だけ直したいと希望する方に向いています。

ただし、部分的な矯正にとどまるため噛み合わせを矯正することはできません。

入れ歯とは異なり、骨と結合させ、それを土台に自然の歯と同じような人工の歯を取り付けるので、見た目の美しさや耐久性、噛む力に優れています。

こちらも歯の病気の治療と言うわけではないので自由診療となります。

インプラント治療のメリット・デメリットは次の通りです。

インプラント治療のメリット

• 自分の歯と同じ感覚で食べ物を噛むことができ、味や食感をしっかり感じることができる
  
• 部分的なインプラント治療の場合には、周囲の歯を傷つけることはない
  
• 見た目も天然の歯と変わらない自然な仕上がりになる
  
• 顎の骨に力を加えるため、顎の骨が痩せることを予防する効果が期待される
  
• 天然の歯と同じように歯磨き等のケアができる
  

インプラント治療のデメリット 

• 人工の歯を骨と結合させるので外科手術が必要
  
• 治療費は全て自己負担
• 重度の糖尿病であるなど疾患がある場合に治療を断られることがある
  

予防歯科の種類は次の通りです。

• フッ素による予防
  

フッ化物による虫歯の抑制効果を利用した予防法です。

歯に直接塗ることにより、虫歯の予防を図ります。歯が生えて間もないほど予防効果は大きいと言われています。

塗布方法は大きく二つに分けられ、綿球にフッ素の塗布液を含ませ、歯に軽く押し当て塗る綿球法と、トレーの中にフッ素の液体をしみこませた「ろ紙」等を入れ、これを加えて歯面に塗るトレー法があります。

• PMTCによる予防
  

専門の機器を使って、歯周まわりをきれいにする予防法です。

歯間や、歯と歯肉の境目等、普段の歯磨きでは磨き残しのある部分を、プロのクリーニングで清掃します。

効果は、虫歯の予防、歯ぐきが下がることを防止し、歯周病を防ぐ効果があります。

自由診療に適用されるわけでありませんが、知っておくと、保険診療が高額になってしまった場合に、患者の金銭的負担を軽減することが期待できます。

ご自分の自己負担額が気になる方は下表を参考にしてください（厚生労働省ホームページ「高額療養費制度を利用される皆さまへ」を参考に作成）。

• 所得ごとの自己負担限度額

70歳未満の方（平成29年8月～平成30年7月診療分までの自己負担限度額）

70歳以上75歳未満の方（平成29年8月～平成30年7月診療分までの自己負担限度額）

• 高額療養費制度の申請方法
  

医療機関へ費用を支払った後に高額療養費の対象となる場合は、加入している公的医療保険によって申請の流れが異なります。

①国民健康保険加入者の場合

診療した月からおよそ3ヶ月後に、ご自宅へ通知書が郵送されてきますので、高額療養費の対象になることを確認し、速やかに申請書類に記載しましょう。

国民健康保険の被保険者であれば、ご自分が住む市区町村の窓口へ提出することになります。 

②健康保険加入者の場合

実は健康保険加入者の場合、加入している保険組合によって対応が異なります。

医療機関等から提出された「診療報酬明細書」により、自動的に高額療養費を払い戻しする保険者の場合なら申請が不要です。

主に大企業が設けた健康保険組合でこのような仕組みをとっています。

しかし、高額療養費の対象になっているかどうかの通知もこないケースでは、診療を受けた本人が自分で計算して高額療養費の対象になるか否かを判断しなければいけません。

高額療養費の対象になることを確認したら、速やかに申請書類に記載し各健康保険組合へ提出することになります。

ご自分の保険者がどのような対応をとるかわからない時は、一度ご自分の勤務先の総務課、またはご自分の保険者となっている健康保険組合に確認をとってみましょう。

• 事前申請も可能

国民健康保険加入者および健康保険加入者は、1ヶ月の自己負担限度額が超えるかどうかわからない場合でも、事前申請を行うことができます。これが「限度額適用認定申請」です。

事前申請の場合は、限度額適用認定申請を行い「限度額適用認定証」を取得しなければいけません。この認定証を利用すると、費用が1ヵ月の自己負担限度額までに抑えられ金銭的負担が軽減されます。

限度額適用認定証を取得したい場合は、ご自分が健康保険の加入者であれば各保険組合へ、国民健康保険の加入者であれば、市区町村の窓口へ交付を求めます。

必要書類は、健康保険証、印鑑、振込口座のわかる通帳等、領収書を準備します。保険者によっては追加の書類を要求することがあります。

認定証を取得した後は、治療を受ける際に医療機関の窓口に提示しましょう。

なお、この認定証を取得前に入院しても、当月中に認定証を取得できれば、改めて医療機関の窓口に提示することで、その月の自己負担限度額まで抑えることが可能です。

• 自由診療は「日本ではまだ承認されていないが、海外で有効性が認められている最先端の治療」などを利用できる一方で、本来であれば公的医療保険が適用になる部分も含めて全額自己負担になってしまうため、治療費が高額になる。
  
• 保険診療は、公的医療保険が適用される治療で、日本全国どこの医療機関で治療を受けても一律同じ治療費となるため安心ですが、健康保険法などの法律に基づいて使用できる薬剤の種類や投薬量などに制約があるので、患者の希望通りの治療ができない可能性がある。
  
• 保険診療、自由診療、先進医療どの治療を受けるかによって自己負担額が大きく変わるし、保険診療であっても所得や年齢によって自己負担限度額は変わってくる。